内部脅威対策が後手後手に回るワケ、「ルールベース」と「機械学習」のスゴい効果
ピークに達した内部脅威対応コスト、いま求められる効率的な対策
「内部不正による情報漏えい」に代表される内部脅威の特徴は、外部からの攻撃に比べて特定が難しく、対策が複雑になることにある。というのも、内部脅威における攻撃者である「内部脅威者」は、関係者であるが故にシステムへのアクセス権を持ち、組織のセキュリティ対策を把握している存在だからだ。
また、内部脅威者が不法行為に至る動機はさまざまだ。思想・宗教的確信、金銭による誘惑、脅迫、職場内に対する不満、心神耗弱、愉快犯、さらには純粋な不注意など、一様に定義することが難しい。また、動機ごとに対応が異なるため、マニュアル化しにくいのもやっかいな点だ。
セキュリティに特化した研究機関Ponemon Instituteの調査によると、内部脅威リスクに関して企業が負うコストは、すでにピークに達しているという。企業組織が被る平均年間コストは1,620万ドルを超え、インシデントを封じ込めるのに必要な平均対応日数は86日に上る。
さらに、内部脅威に起因するインシデント7343件のうち75%は、悪意のない内部関係者の過失によって引き起こされており、その回復には平均で7万ドルのコストが発生している。悪意がないということは、事前に察知して防ぐことも難しいというわけだ。
そしてほとんどの組織は、こうした内部脅威への備えが不十分であり、対応が後手に回る結果、コストがかさむのが現状だ。では、このような課題に企業はどう向き合っていけば良いのだろうか。
以降では、より効率的に内部脅威を検知し、プロアクティブな対応を可能にする、これからの内部脅威対策について探っていく。
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・内部脅威の検知に必要な特性に応じた戦略とアプローチ
・セキュリティツールを統合する「未来志向のSOC」のつくり方
・内部脅威を強力に防ぐ「ルールベース」と「機械学習」、4つのポイント
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