Faith Hung　James Pomfret

[台北 ５日 ロイター] - ５日の台湾株式市場は過去最大の８．４％安で取引を終えた。台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）などハイテク株が売られた。

海外のハイテク株や米国経済の見通しがさえないことが嫌気された。

主要株価指数の加権指数は１８０７．２１ポイント安の１万９８３０．８８。終値で４月２３日以来の安値となった。ハイテク株の売りが膨らんだが、加権指数が節目の２万を割り込むと、幅広い銘柄に売りが波及した。

キャセイ・フューチャーズ・コンサルティング・デパートメント（台北）のアナリスト、デビッド・ウー氏は「いつ下げ止まるか、予測は難しい」と指摘。

メガ・インターナショナル・インベストメント・サービシズのバイスプレジデント、アレン・ファン氏は「今後２日間は下げが続くだろう。テクニカル上の下値支持線は１万９２００─１万９３００だ」と述べた。

個別株ではＴＳＭＣが９．７５％急落。

ファン氏は「ＴＳＭＣのファンダメンタルズは全く変わっていない。確かに先週、エヌビディアの新型半導体ＧＢ２００の納入が遅れるとのうわさが流れたほか、インテルの決算もひどい内容だったが、ＴＳＭＣとＡＩ供給網の上流部門はこうした問題の悪影響を受けないだろう」と述べた。