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新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに急速に拡大したテレワークだが、十分な脆弱性対策がなされないまま、テレワーク移行を優先させた企業が多いことなどもあり、サイバー攻撃が増加傾向にあるという。それだけでなく、テレワーク環境にはサイバー攻撃を誘発する欠点が数多く存在するようだ。サイバーディフェンス研究所 専務理事 上級分析官の名和利男氏に、テレワーク環境におけるセキュリティ対策の最新トレンドや、対策のポイントを聞いた。
従来のままでは、「テレワーク」による情報漏えいを防げない
企業の事業継続において欠かすことのできないセキュリティ対策だが、コロナショックにより社会環境が変化したことで、攻撃者のトレンドも変化しているようだ。サイバーディフェンス研究所 専務理事 上級分析官の名和利男氏は、「リモートワークの普及によって、サイバーセキュリティの優先順位が変わってきました。2020年、600人のITセキュリティ専門家に行った聞き取り調査によれば、今後2年間でリモートワークのセキュリティが最優先課題になるという意見が61%を占めています」と話す。
専門家が指摘するように、リモートワーク環境を利用した攻撃が目立つようになってきているのだ。特に増えているのが、転職希望者が集う人気のSNSアカウントを利用した攻撃だ。
その手口は巧妙で、SNS上で攻撃者は転職先を探すターゲットに対し、「昇進機会を提供する」「現在所属する組織内で困った状況にあれば同情を示す」などの働きかけをすることで信頼関係を築いた後、マルウェア付きのファイルを送りつけてウイルスに感染させ、所属企業のITインフラにダメージを与えるというものだ。
また、脆弱性対策が十分になされていないままテレワークの移行を急いだために、社内ネットワークへの侵入を許してしまった事例も多数生じている。名和氏は、「これらは氷山の一角です」と強調する。
ここからは、テレワーク環境におけるセキュリティ対策の最新トレンドを整理しつつ、対策のポイントを解説する。
・テレワークで急増する「スピアフィッシング型」の攻撃とは
・テレワークで加速する社員の帰属意識の低下・環境の変化に伴う脅威
・正規アプリでも安心できないスマートフォンからの情報漏えい
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