すかいらーくなどDX推進企業の共通点は? “次世代チャット”の必要条件
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コロナ禍で変わった働き方と新たに生まれたコミュニケーションの課題
コロナ禍が起きて約2年が経過し、我々の働き方は劇的に変化した。多くの企業がテレワークを導入し、場所に縛られない働き方が当たり前になりつつある。当初は急場しのぎの対応も目立ったが、最近は安定的にテレワークを運用する企業が増えてきたようだ。ただし、コミュニケーションの点ではいまだ課題は多い。対面でのリアルコミュニケーションが減った分、さまざまなツールを使ってリアルを補う試行錯誤が続いている。
たとえば、テレワークでもメールは引き続き重要なツールだ。しかし、リアルタイム性に乏しく、情報が確実に相手に伝わったかどうかが分かりづらい。一方、電話はリアルタイム性の高いツールだがデータのやりとりはできない。
こうした既存ツールで埋められないコミュニケーションの問題を解決するツールとして改めて注目されているのがチャットツールだ。社員間の日常的な会話や、ちょっとしたデータのやりとりなどで利用されるケースが増えている。
ただし、新しい導入に向けては課題も多い。1つはセキュリティだ。特に無料の個人用ツールをビジネスで利用することは「シャドーIT」を生み出し、情報漏えいの原因となり得る。一方、セキュリティを考慮した企業向けのチャットツールも、導入数が多いとコストはそれなりにかかる。また、ツールが複雑で一部の社員が使いこなせず、かえって全体のコミュニケーションを阻害してしまうケースも散見される。
これらの課題を解決して「次世代チャットツール」を定着させるには、何が必要なのだろうか。事例を紹介しつつ、解説する。
・チャットツールをチームに「浸透」させるには?
・「日報報告」「タスク管理」「掲示板」「安否確認」の基盤とは
・すかいらーくなどDX推進企業はどのようにチャットを使っているのか
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