データドリブンな組織をどう作る？ 「人材/ツール/データ連携基盤」の3ステップを解説
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データは「ヒト・モノ・カネ」に次ぐ、第4の経営資源だ。今や合理的な意思決定の要であり、データの精度がそのまま経営戦略の成否を決めると言ってもよいだろう。だが実際に、経営におけるデータ活用を徹底している企業は少なく、いまだ属人的な勘や経験に頼った判断が幅を利かせている。そこで今回は「データドリブン」の意義や価値を改めて確認しながら、実践に必要な人材と組織、ツール、そしてデータ連携基盤について探っていく。
（Photo/Getty Images）
経営の成否を分ける「データ活用できる組織」と「できない組織」
「データドリブン」という言葉がメディアに取り上げられるようになってから、すでに20年ほどが経過している。その後もAIやビッグデータ、DX（デジタルトランスフォーメーション）といったキーワードが登場し、いずれもバズワードになっている。一方、これらキーワードに共通している課題は「データ活用」であり、そこから導き出されるのは「データドリブン」という経営のあるべき姿だ。
経営の意思決定における高精度なデータ活用の有無は、ビジネスの成否はもちろん社員のモチベーションや組織風土までをも大きく左右していく。もはやデータにもとづかない意思決定は「思い付き」であり、経営は「運任せ」 に過ぎない。いわゆる声の大きな人物の発言が尊重され、自由に意見を出しづらく、風通しの悪い組織になるのは必定だ。
一方、データドリブンな組織は、データにもとづいて仮説を立て、実行・検証を通じて本質的な問題とその要因を洗い出し、導き出された課題から次の打ち手に向けた意思決定を進めてゆく。経営陣やマネージャーの意思決定が客観的かつ明確な根拠・事実にもとづいているため、社員が共感でき、その実現のために主体的に参画・行動していけるカルチャーを持った組織になる。
どちらが勝ち残れる組織かは、明らかだろう。戦略的にデータ活用を進めていける組織文化を醸成するためのステップとは何か？ 人材、ツール、そしてデータ連携基盤の3つに分けて解説する。
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