今が「脱VPN」のラストチャンス？将来を見据えた、テレワーク環境構築のススメ
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緊急事態宣言が解除されて、これまで実施していたテレワークの縮小を検討する企業も、徐々に増えつつある。しかし、今後のパンデミック対策としても、多様な働き方の実現としても、テレワークを可能にする仕組みを維持し、さらにそれをより洗練させていくことは不可欠だ。その点で、緊急事態宣言が明けた今こそ見直すべきは、多くの企業のテレワークで利用されていた「VPN」である。
（Photo/Getty Images）
テレワークが根付かない2つの原因とVPNが抱える根本的な問題
インターネット上に仮想的なプライベートネットワーク（専用線）を設けて、データをやり取りする技術であるVPN（Virtual Private Network）。外部からもデータの共有を安全に行えるとして、パンデミックが起こり、テレワーク環境の整備が急務となった2021年春、多くの企業で活用された。ただし、VPNには問題も多い。最大の問題は、いったん認証情報が漏えいしてしまったら、外部の攻撃者がほぼ無制限に社内ネットワークにアクセスできることだ。
また、VPN機器に脆弱性が見つかることも多く、その結果、深刻な被害を受ける企業もケースも増えている。事実、警察庁が2021年9月に発表した調査によれば、2021年上半期のランサムウェア被害で感染経路が判明した31件のうち、17件はVPN機器からの侵入だった。
人や端末も含めて信頼できるものは何もないという前提でセキュリティ対策を考える「ゼロトラスト」の観点からは、VPNは決して推奨できる手段ではないのである。
では、VPNに代わる手段、しかも企業ごとに異なる多様な事情に合わせて最適かつ安全なテレワーク環境を構築するには、どうすればよいのだろうか。
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