担当者が離職する前に手を打つべき、セキュリティ運用の「3大課題」

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担当者が離職する前に手を打つべき、セキュリティ運用の「3大課題」

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2020/12/22 掲載

担当者が離職する前に手を打つべき、セキュリティ運用の「3大課題」

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増大し続けるセキュリティ脅威への対策としてSOC（Security Operation Center）を創設、オペレーションを行う企業が増えてきた。しかし、セキュリティ担当者は毎日大量のアラートチェックに追われ、結果として、重大な脅威を見逃したり、対処が後手に回ったりといった重大なリスクを抱えている。セキュリティ運用にまつわる3つの課題を解説した上で、その解決策を探る。

担当者はすでに限界を感じているかもしれない

（Photo/Getty Images）

SOCのセキュリティ運用をめぐる3つの重大課題

　巧妙化・凶悪化の一途をたどるセキュリティ脅威の対策として、SOC（Security Operation Center）チームを組織する企業が増えてきた。社内やクラウド環境に配したセキュリティ機器から、専門部隊が常ならぬ動きをいち早く検知して対処しようというのがその目的だ。だが、このセキュリティ運用には3つの課題が浮上している。

　1つ目はセキュリティ機器より大量のアラートが通知されることだ。ある調査によると、その数は週当たり11万7000件にも上るという。1日に換算すれば約17,000件。何人で手分けすれば、この万単位のアラートにすべて目を通すことができるというのか。すべてのSOCが潤沢に人材を抱えているわけではない。そのため、アラートが上がってきたにも関わらず、重要な脅威を見逃してしまうという事態となっている。

　2つめは、調査に時間がかかることだ。アラートは異常を知らせるが、その先を追求するのはセキュリティ担当者の役目になる。1日約1万7000件もアラートが上がるなら、就業時間の90％がその対応に割かれているという報告にも納得がいく。さばいても、さばいても、さばききれないというエンドレス業務に陥っているというわけだ。この状態が労務管理上看過できないとなれば、要員を増やさざるを得ず、それが運用コストを押し上げる。

この記事の続き＞＞

・担当者の離職につながる、3つ目のセキュリティ運用課題とは？

・3つの課題をどのように解決すれば良いのか？独自アプローチ

・人によるアラートチェックを1/50にまで圧縮、1カ月で1463時間もの対応時間を削減

・Autonomous SOCの実現で、本質的なセキュリティ業務に専念