急増するVPNや無線LAN、不正アクセスは大丈夫？ 簡単にセキュリティを向上するには
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テレワークやモバイルデバイスの利用が拡大する今、「VPN」や「無線LAN」は業務に必要不可欠となっている。だが普及が進むにつれ、従来のID・パスワードなどによる認証方式だけでは、不正アクセスの被害を受ける危険性が高まっている。認証要素を増やせばセキュリティは強化されるものの、利便性は損なわれ、運用管理の負担が増える可能性もある。安全なアクセスと利便性、運用管理の負荷軽減を実現する手段はあるのだろうか。
（Photo/Getty Images）
VPNや無線LANの利用拡大で浮上したセキュリティの脅威
近年、働き方改革の一環でテレワークの普及が進み、業務でモバイルデバイスを活用する機会が急増した。社員1人につきノートPC、タブレットなど複数のデバイスを支給する企業も珍しくない。接続デバイスの多様化により、社内システムにアクセスする手段も有線から無線LANへと変化した。柔軟な働き方を支援するために社内をフリーアドレス制にする例も増えており、どこからでもアクセスできる無線LANは、今や「通信インフラの主役」と言っても過言ではない。
しかし、無線LANの利便性の高さは、見方を変えれば「意図しない人やデバイスが社内システムに簡単にアクセスできる危険にさらされた状態」とも言える。ファイアウォールで外部からの不正アクセスやデバイスの情報漏えい、デバイスのウイルス感染の脅威を対策しても、その中間となるネットワーク接続のセキュリティを意識できていない企業も少なくない。
最近のインシデントとしては、コロナ禍でテレワークを行う国内企業38社がVPN（仮想専用線）で社内ネットワークにアクセスする際のID・パスワードが流出し、不正接続の被害を受けたというニュースが記憶に新しい。まさにネットワーク接続時のセキュリティが重要であることを示す例だ。
年々、巧妙化するサイバー攻撃から機密情報を守り、ネットワークの適正利用を確保するには、現状のネットワークに合わせたセキュリティ対策を施すことが急務である。従来のID・パスワードや証明書など複数の要素を掛け合わせた多段認証でいまこそVPNや無線LANを含むネットワーク接続の認証基盤を強化すべきだ。
だが、認証要素を増やせば強固なセキュリティが実現するものの、ユーザーの利便性が損なわれたり管理者の負担が増大したりする懸念がある。いかにしてそのバランスを実現すれば良いのだろうか。
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