「会えない」ことが可視化したビジネスの非効率、“社内DX”で解決する方法とは
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新型コロナウイルスは、ビジネスの在り方を大きく変えた。特に「直接、会う」ことが制限された結果、企業は新たな営業手法や情報共有の方法を模索している。その有力な解決策が、モバイルアプリによる“社内DX（デジタルトランスフォーメーション）”だ。すでに、ビジネスでモバイルデバイスを活用することは当たり前になっているが、それをさらに推し進め、モバイルアプリを社内で積極的に活用することで、「直接、会えない」ことで生じているさまざまな課題を解決できる。ここでは、その最新情報を整理する。
（Photo/Getty Images）
「直接、会う」ことが制限され、顕在化したコミュニケーションの課題
新型コロナウイルスは、ビジネスのあらゆる局面に影響を与えている。特に問題なのがコミュニケーションに関連するものだ。これまで当たり前だった「直接、会う」ことが制限された結果、さまざまなところでコミュニケーションが“目詰まり”を起こしているのである。たとえば営業であれば、顧客に直接会えないため、カタログを顧客に見せて説明するという、これまで当たり前にできていた活動ができなくなった。また、代理店ビジネスを展開している企業なら、代理店向けに実施していた研修会を開催できなくなり、製品やサービスの情報共有が困難になった。
社内のコミュニケーションも同様だ。テレワークが広がり、隣席の同僚がいなくなった結果、以前なら可能だった「あの資料どこにあったっけ？」「これどうやったっけ？」といった何気ない会話ができなくなった。コミュニケーションの“余白”が失われ、これまで何となく解決できていた課題がそのまま残置される可能性が高くなっているのである。
もちろん、企業はこうした問題を放置しているわけではない。メールやビジネスチャット、社内ポータルなどの「エンタープライズ向けITツール」を活用して、失われた“余白”を埋めようとしている。ただし、これらは直接対面することが当たり前だった時代のツールだ。メールが多少回りくどくても、あるいは社内ポータルが「前から利用しているから」という理由で導入され、少し使いづらかったとしても、直接会うことでツールの欠点は補えた。
しかし、これからはそうはいかない。直接は会えないことを前提とした新たな仕組みへバージョンアップしなければ、コミュニケーションは少しずつ阻害されて業務が非効率化となり、企業の競争力は徐々に失われていくだろう。
そこで注目したいのが、スマートフォンで慣れ親しんでいる、「モバイルアプリ」の社内活用へ舵を切ることである。普段業務で利用している一部の「エンタープライズ向けアプリケーション」を進化させる方法を、ヤマハミュージックジャパンやモスバーガーの事例も参照しながら解説する。
この記事の続き >>
・400社以上が活用、なぜアプリが企業コミュニケーションを変えるのか
・モバイルアプリが社内活用で真価を発揮する3つのシーン
・ヤマハミュージックジャパンやモスバーガーが業務効率を改善した方法とは
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