経営トップ対談：意外とできた？“即席”在宅勤務の実態と、これから何をすべきか

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新型コロナウイルス対策として、多くの企業がリモートワークを導入した。しかし、ほとんどの企業は、万全の準備で導入したわけではない。むしろ、「本当に大丈夫なのか？」という不安を抱えたまま、リモートワークに踏み切ったはずだ。独立系のシステムインテグレーターであるシーイーシー、セキュリティ企業のソフォスの両社も、急きょ、リモートワークを導入した企業だ。その決断の裏には、どのような葛藤があったのか。両社の経営トップに、その胸の内を語ってもらった。

（左から）ソフォス代表取締役社長　中西智行氏、
シーイーシー取締役兼執行役員兼プラットフォームアーキテクトビジネスグループセキュリティサービス事業部長　姫野貴氏

（新型コロナウイルス感染拡大防止のため、オンラインで対談を実施）

新型コロナにどう動いた？

──まずは、今回の新型コロナウイルスにどのように対応されたのか、お聞かせください。

ソフォス　中西智行氏（以下、中西氏）：弊社は、新型コロナウイルスが日本で広がりはじめた2月下旬から段階的に在宅勤務を始めました。当初は各国の感染レベルに合わせてレベルを4つに分けて対応していましたが、2～3週間で一気に感染拡大したため、全拠点が「絶対にオフィスに行ってはならない」レベル1となり、日本でも3月下旬から全員が在宅勤務となりました。もともと、育児や介護を必要とする従業員が週に1～2日、在宅勤務することはありましたが、全従業員が在宅勤務となったのは今回が初めてでした。

シーイーシー　姫野貴氏（以下、姫野氏）：弊社では、2月末に時差出勤を開始し、その後、在宅勤務に切り替えました。会議はオンライン、研修はウェビナー形式で行っています。クラウドを活用して在宅でシステム開発を行ったり、リモートでシステムを運用したりしています。また、弊社はもともと在宅の勤務形態はなかったので、現在はあくまで暫定対応です。5月末時点の在宅率は、首都圏90％、大阪、名古屋、九州が80％で全体では約85％です。

──両社とも、在宅勤務への準備が万端とは言えない中でリモートワークを導入したとのことですが、導入前に懸念していた点はありましたか？

この記事の続き＞＞
・急きょ始まった在宅勤務、実施前の不安は実際どうだった？
・従来のBCP対策は十分だったか
・コロナ禍の葛藤と気づき、生産性上がった部門も
・急いで構築したリモートワーク環境、求められるセキュリティ強化