大阪北部地震事例から学ぶ非常時のサーバ運用術、6月18日にどう動いたのか
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2018年は多くの自然災害が日本列島を襲う年だった。裏を返せば、多くの企業の情報システム部門が、緊急対応を迫られた年だったといえるだろう。今後も自然災害が常態化すれば、それだけ緊急対応の回数も増えることになる。ここでは、6月18日に発生した大阪北部地震における、あるIT企業の緊急対応を事例に、今後のITシステムの運用・監視の在り方を考える。
（©hoshimichi - Fotolia）
6月18日の大阪北部地震、ある企業が直面した「アクセス急増」問題
地震、集中豪雨、台風……。2018年は日本全土がさまざまな自然災害に襲われた。非常事態時には、普段以上に企業の対応が問われる。特に人々の生活インフラを支える企業の場合、非常時にも安定したサービスの提供が求められる。2018年6月18日、7時58分に発生した大阪北部地震でも、まさにそうしたインフラ企業における対応が焦点となったので、その事例を紹介しよう。
大阪で3カ所、東京で2カ所のデータセンターを運用し、多くの企業のITシステムの運用・監視を行っているアイテック阪急阪神の奥 裕之氏は、次のように語る。
「我々はお客さまのシステムを24時間365日体制で監視しています。6月18日 午前7時58分に地震が発生した直後、監視の担当者から我々に届いたのは『停止したサービスはない』という報告でした」（奥氏）
ところが、その後、事態は急変する。同社が管理しているサーバ群へのアクセスが急上昇を始めたのだ。
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・災害によるアクセス過多、サーバを止めないために一体どうしたのか
・地震での反省を生かし、台風襲来に備え何を変えたのか
・困難に直面したサーバ担当者は何に頼ればよいのか
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