AI、ロボット、IoTとの連携で拓ける「新しい働き方」
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クラウド、モバイル、SNS、AI、ロボット、IoT…。さまざまなテクノロジーが活用フェーズに入っている昨今、ビジネスのやり方や働き方を適切に変えていかなければ、変化の激しい時代においては今の売上を維持することすら難しい。クラウドのオフィススイートとして確固たる地位を築いているグーグルの「G Suite」やマイクロソフトの「Office 365」も、単に導入するだけではなく、いかに自社の課題やこれからの働き方に合わせてカスタマイズするかが問われている。
クラウドサービスを最大限に活用し、働き方改革を推進するエンジンに
近年、政府の後押しもあり、いつでもどこでも効率的に仕事ができる「働き方改革」が進められている。この2019年4月以降には、労働基準法の改正が予定されており、中堅・中小企業でも、より一層の業務効率化が求められるようになる。ここでは残業時間の上限規制や60時間超の残業代割増、有休5日消化の義務化などが盛り込まれる予定だ。そうなると経営者にとっては、残業に頼らなくてもビジネスを維持・向上できる当たり前の体制づくりが、より一層求められることになる。そのため、これから多くの企業では、フレックス制や在宅ワーク制の導入なども含め、新たな働き方に向けた舵取りがより重要になるはずだ。しかし、闇雲に働き方改革を推進しようとしても、現状では一体どうすればよいのか、戸惑う向きもあるだろう。ここはやはり、IT技術の力を借りないわけにはいかない。その決め手となるのが、グループウェアやコラボレーションツールとして機能するクラウドサービスの「G Suite」（Google Apps）や「Office 365」なのである。
両者とも、メールからカレンダー、チャット、テレビ会議といったコミュニケーション系やコラボレーション系ツールなどを手軽に利用でき、生産性の向上に一役買ってきた。オールインワンのオフィススイート（オフィス業務に必要なソフトウェア・サービスをセットにしたもの）として、マーケットでは二大巨頭として知られており、すでに利用している企業も多いだろう。
ただし、各企業には独自ルールや特殊な業務もあり、働き方改革において実現したい内容もそれぞれ異なるだろう。そんなとき、どうしても世界標準を是とした基本機能だけでは、物足りなさを感じるかもしれない。これらのサービスに機能を追加したり、APIと連携させることで、より自社にとって使いやすく、生産性が上げられるようになる。
実は、G SuiteやOffice 365の導入支援を行い、さらにこれらを使いやすくするアドオンを提供し、その導入社数で3万社以上の実績を誇る企業がある。それが今回紹介するサテライトオフィスだ。同社はGoogle Enterprise Day Tokyoにおいて、4年連続でパートナーアワードを受賞しており、その実力もお墨付きだ。ユーザーの要望が多いアドオン機能や拡張アプリケーションを開発しており、G Suiteのさまざまな活用法にも貢献している。
最近では、G Suite単体ではなく、IoT時代を見据えて、各種センサーから必要な情報を取り出し、G Suiteや他クラウドサービスと連携させる試みも挑戦している。また簡単な業務やルーチンワークを自動化する「RPA」（Robotic Process Automation）の物理インターフェースとなるロボットへの連携など、業務効率化の新しい取り組みについても模索しているところだ。ここからは、G Suiteの基本機能のおさらいと、アドオン機能によって実現できる事例について紹介していこう。
この記事の続き ＞＞
・G Suiteの基本機能だけでは難しい自社の課題をアドオンで解決
・ロボットによる業務自動化にも対応
・IoTセンサーも活用次第では働き方を大きく変える
・G Suiteの基本機能だけでは難しい自社の課題をアドオンで解決
・ロボットによる業務自動化にも対応
・IoTセンサーも活用次第では働き方を大きく変える
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