9割が「無意味」に終わる「メールセキュリティ」、いま何を見直すべき？

ありがとうございます！
いいね！した記事一覧をみる

会員になると、いいね！でマイページに保存できます。

ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃による被害が後を絶たない。サイバー攻撃による被害を防ぐため、多くの企業はセキュリティ製品を導入する。しかし、それにもかかわらずサイバー攻撃を受けた企業の「9割」が被害を被っているという現状がある。ただ、不審なメールは従業員の「報告」で防ぐことが可能である。そこで日ごろからの訓練が重要だが、訓練自体が形骸化し、意味のないものになっているケースも少なくない。意味のある訓練を行うためには、どうすれば良いのだろうか。

セキュリティ製品だけでは防げない、標的型攻撃を防ぐ効果的なメール訓練とは？

（Photo/Shutterstock.com）

未知の標的型攻撃の「9割」がセキュリティ製品だけでは防げない

　標的型攻撃とは、特定のターゲットを狙い、その特徴に応じた方法で仕掛けられるサイバー攻撃を指す。ディープフェイクやAIを利用した巧妙な手口が確認される一方、メールを利用した手法も依然として多発している。多くの企業に深刻な被害をもたらしているランサムウェア攻撃も、標的型攻撃を契機に発生するケースが多い。

　ランサムウェア攻撃では、社内のパソコンにマルウェアを感染させて侵入し、データを暗号化して人質とし、身代金を要求する。経済産業省の報告によると、要求される身代金の平均額は1億円を超え、さらに情報漏えいが発生した場合の平均損害賠償額は6億円以上にも上る。

　しかも、こうした標的型攻撃には、従来型のセキュリティ製品だけでは防ぎきれないものも多い。警察庁によれば、サイバー攻撃を受けた企業の9割が、セキュリティ製品を導入していたにもかかわらず被害を受けているという。

　既知のマルウェアやそこから派生した亜種のマルウェアであれば、メールソフトのセキュリティ機能で検知して感染を回避可能だ。しかし、未知のマルウェアでは検知をすり抜ける恐れがある。現状、セキュリティ製品だけで標的型攻撃を完全に防げない。

　こうした脅威から企業を守るためには日ごろの訓練が欠かせない。しかし、訓練を行っても従業員の意識向上が十分に達成されず、時間が経つとその効果が薄れ、メール訓練が形骸化するケースは少なくない。では、その訓練を効果的なものとするためには、どうしたら良いのだろうか。以降では、効果的なメール訓練の実施と分析の仕方について、詳しく解説する。

この記事の続き＞＞