クラウド時代の「ムズすぎ」セキュリティ対策、なぜSASEが“相性バツグン”なのか
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攻撃の種類が多様化してきているサイバー脅威。対策のため複数のセキュリティツールを使用せざるを得ない状況の中、多方面に及ぶ対策を講じきれず、安全確保に苦戦する企業も多い。そうした現状の解決策として注目されているのがSASE（Secure Access Service Edge）だ。SASEのメリットとは何か、そしてSASEによるセキュリティ対策はどのよう行えばよいのかを解説する。
（Photo/Shutterstock.com）
日本企業のセキュリティ対策が「不十分」と言えるワケ
サイバー脅威が年々深刻さを増しているとしばしば言われるが、具体的にどんな種類の攻撃が脅威になっているのかをご存じだろうか。
IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が2024年1月に公表した「情報セキュリティ10大脅威2024」によると、組織における脅威の1位は「ランサムウェアによる被害」、2位は「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」である。また、総務省が公表している「令和5年版情報通信白書」からは、ルーターなどIoT機器を狙ったサイバー攻撃の増加傾向が見えてくる。
これらの攻撃に相対する上で、日本国内の企業や組織のセキュリティ対策はまだ十分とは言えないのが現状だ。
上述の令和5年度版情報通信白書によると、何らかのセキュリティ対策を実施しているとする企業は98.4％に上るが、その対策の中心は、ウイルス対策ソフトによるものであり、ファイアウォールの設置が51.9％、トラブル時に必要となるアクセスログの記録は36.4％、プロキシによるセキュリティ対策は20％以下との数字が出ている。
一方、セキュリティ対策は、脅威の種類が増えるに従い、対応するソリューションが煩雑化し、適切な運用が難しくなってきているという背景による。
そんな中で、解決策として注目されているのがSASEだ。SASEとは、ネットワークとネットワークセキュリティとを統合し、クラウドサービスとして提供するセキュリティフレームワークである。
ではこのSASE、導入によって具体的にどんなメリットがあるのだろうか。以下で具体的に解説する。
IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が2024年1月に公表した「情報セキュリティ10大脅威2024」によると、組織における脅威の1位は「ランサムウェアによる被害」、2位は「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」である。また、総務省が公表している「令和5年版情報通信白書」からは、ルーターなどIoT機器を狙ったサイバー攻撃の増加傾向が見えてくる。
これらの攻撃に相対する上で、日本国内の企業や組織のセキュリティ対策はまだ十分とは言えないのが現状だ。
上述の令和5年度版情報通信白書によると、何らかのセキュリティ対策を実施しているとする企業は98.4％に上るが、その対策の中心は、ウイルス対策ソフトによるものであり、ファイアウォールの設置が51.9％、トラブル時に必要となるアクセスログの記録は36.4％、プロキシによるセキュリティ対策は20％以下との数字が出ている。
一方、セキュリティ対策は、脅威の種類が増えるに従い、対応するソリューションが煩雑化し、適切な運用が難しくなってきているという背景による。
そんな中で、解決策として注目されているのがSASEだ。SASEとは、ネットワークとネットワークセキュリティとを統合し、クラウドサービスとして提供するセキュリティフレームワークである。
ではこのSASE、導入によって具体的にどんなメリットがあるのだろうか。以下で具体的に解説する。
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・SASE導入で検討必須の「5つのポイント」
・なぜ「一気に移行」はNGなのか？
・活用における「3つの課題」
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