【読者アンケート】「不便な検索」が妨げに?調査で見えた“厳しすぎ”なデータ活用実態
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データ活用・分析が進んでいる企業は半分にも満たない
デジタルトランスフォーメーションの実現に向けて、さまざまな業務改革やデジタルツールの導入を進めている企業は多いだろう。取り組みに向けたアプローチは各社でさまざまだが、中でも重要視されている要素が「21世紀の石油」とまで言われる「データ」である。これまで人の経験や勘を中心に行われていた業務上の判断や意思決定にデータを活用することで、合理的な判断が可能になるほか、業務が特定の経験やスキルを持った人に依存して属人化してしまうリスクを回避できる。
だが、業務におけるデータ活用がそう簡単に進むとは限らない。その実態を調査するため、ビジネス+ITでは2023年8月に412名の読者に「データ活用に関するアンケート調査」を実施した。
- 調査名:データ活用によるDXの取り組みに関するアンケート調査
- 調査方法:インターネットアンケート
- 調査対象:ビジネス+IT会員
- 有効回答数:412名
- ビジネス+IT編集部調べ
まずデータ活用・分析の取り組みを尋ねたところ、冒頭の図1のような結果が得られた。「とても進んでいる」の回答はわずか7.0%であり、「どちらかといえば進んでいる」の回答を合わせても約40%と、その割合は半数にも満たなかった。最も票を集めたのは「あまり進んでいない」という回答だ。
もちろん、企業によっては、Excelなどのスプレッドシートツールを用いて個人が簡易なデータ分析を行っているケースは多いだろう。だが、より高度な活用や全社的な活用を推進し、データドリブンな組織を作っていくことが今後重要となる。
もちろん、そこにはさまざまなハードルが存在するはずだ。実際に企業はどのような課題を抱えているのか? アンケート調査からさらに分析を続けてみたい。
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・企業を悩ます、人材の問題とデータ分散の問題
・データを一元管理できている企業はわずか13%
・データ分析で「分析しやすさ」よりも重要なこととは?
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