Shinji Kitamura

［東京　１９日　ロイター］ - 米国の大幅な利下げにもかかわらず、ドル／円が急伸した要因の一つとして日本の個人投資家の存在が指摘されている。過度な米利下げ観測の後退といったファンダメンタルズ面の材料に加えて、個人の急激なポジション解消が値動きを増幅させた可能性がある。

＜０．５％利下げでも「ＦＲＢはタカ派的」＞

米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）直前になっても市場の利下げ予想が０．２５％と０．５％で割れていたこともあり、１８日米市場のドル／円は、上下２．３円の激しい変動となった。

日本時間午前３時の声明発表直後は、まずドル売りが先行した。大幅利下げに反応する形で、米金利が急低下するとともに売りが一気に強まり、発表前の１４２円ちょうど付近から一時１４０．４５円までドルは１．６円急落した。

ところが、パウエル連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の会見が始まると、様相は一変する。議長は序盤から「経済は総じて好調」、「経済が堅調でインフレが続くなら、政策をよりゆっくりと縮小する」などと、悲観論とは程遠い発言を連発。「きょうの決定をもとに、これが新しいペースだと考えるべきではない」とも明言し、今後の大幅利下げ観測に釘を刺した。

それを受けてドルは次第に買い戻しが勢い付き、会見が終了した同午前４時半前には１４２円前半まで急反発。声明発表後の下げを１時間強で埋める切り返しを見せた。

バークレイズ証券為替債券調査部長の門田真一郎氏は「０．５％の利下げ判断はハト派的といえるが、今後も大幅利下げがあり得るとみていた市場予想に対してはタカ派的と受け止められた」といい、それが米金利やドル／円の大きな上下動につながったと解説する。

＜ドル急反発で個人の撤退相次ぐ＞

ドルはその後も上昇が続き、１９日午前の東京市場では１４３．９５円までさらに反発。ＦＯＭＣ直後の安値から３．５円の大幅高となり、９月６日以来の高値を付けた。

ドル高を主導した米金利の上昇が、アジア時間に入っても続いたことが下支えとなった形だが、円相場独自の要因として、これまでドルを売り込んだ個人投資家が損失確定の買い戻しを迫られたことが、上げを助長したとして話題を集めた。

今回の取引では、個人の中でも特に活発な短期売買を好む、一部投資家層の動きが目立った。「大幅利下げの発表を確認してから、売りへ動いた向きが多かった。発表直後は売りの判断が当然だったと思うが、結果的に反転してしまったドルの動きに抗しきれず、手仕舞いを迫られている」（トレイダーズ証券市場部長の井口喜雄氏）という。

バークレイズの門田氏は、ドルは当面「市場が織り込み過ぎた米利下げ期待が後退する形で買い戻し圧力が高まりやすくなる」とみる。しかし、投機色の強い個人の買い戻しが一巡すれば、上昇は失速する可能性もある。

あす２０日には日銀金融政策決定会合の結果発表と植田和男総裁の会見、２７日に自民党総裁選と、日本発のイベントが相次ぐ。円相場はしばらく神経質な状況が続きそうだ。

（基太村真司　編集：橋本浩）