９日の東京株式市場は、米国株安を受けて売りが優勢となった。日経平均株価の終値は前週末比１７５円７２銭安の３万６２１５円７５銭と５営業日続落。午前中、１１００円超下落する場面もあった。

６日の米国市場では、雇用統計の就業者数の伸びが市場予想を下回ったことなどから景気後退懸念が強まり、米主要株価指数は下落。これを受けて、週明けの東京市場も朝方は全面安となった。米半導体大手の売上高予想が慎重で、東京市場でも半導体株の下落幅が大きかった。自動車株も軟調だった。

ただ、取引開始後に外国為替市場で円相場が円安・ドル高方向に振れたことなどから買い戻しが入り、午後にかけて日経平均は急速に下落幅を縮小した。９日の日経平均の高値と安値の差は１０００円を超えた。海外投資家は米大統領選や自民党の総裁選を前に様子見姿勢で、「個人投資家による短期売買が中心」（国内証券）といい、不安定な相場になった。

【時事通信社】 〔写真説明〕下落した日経平均株価を示すモニター＝９日午前、東京都中央区 〔写真説明〕日経平均株価の終値を示すモニター＝９日午後、東京都中央区