［東京　６日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比８９円０４銭安の３万６５６８円０５銭と続落した。今晩に８月米雇用統計の発表を控える中で前日終値を挟んだ一進一退の値動きが続き、方向感に乏しかった。

日経平均は１５７円高で寄り付いた後、一時２４１円高の３万６８９８円２８銭に上げ幅を拡大した。前日までの３日続落で約２０００円下落し、自律反発を期待した買いが先行した。一方、米雇用統計を前に上値追いは限られ、マイナス圏に沈む場面もあった。一時１７６円安の３万６４８０円６４銭に下落した。米ナスダック総合の先物が時間外取引で軟調に推移したことも、投資家心理の重しになった。

ディフェンシブや内需株に物色が見られた一方、米国市場での半導体株安を受けて国内の半導体関連株は弱かった。「外部環境が不透明な中で、相対的に内需株が物色されやすい」（東京海上アセットマネジメントの若山哲志株式運用部シニアファンドマネージャー）との声があった。

米雇用統計を米景気懸念がくすぶる中で迎える。「８月の大幅下落を見た後でもあり、二番底への警戒感は根強い。９月中はイベントが多く控えており、ボラティリティーの高い状況は続きそうだ」（若山氏）との見方が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは０．５９％安の２６０５．３１ポイントで午前の取引を終了した。東証プライム市場の売買代金は１兆９１１５億６３００万円だった。東証３３業種では、値上がりは電気・ガスや精密機器、倉庫・運輸関連など１５業種、値下がりは電気機器や機械、鉄鋼など１８業種だった。

イオンが年初来高値を更新。エムスリーは大幅高だった。円高メリット株と目されるニトリホールディングスは堅調だった。一方、東京エレクトロンはさえない。日本製鉄やセブン＆アイ・ホールディングスは軟調だった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが６２２銘柄（３７％）、値下がりは９５６銘柄（５８％）、変わらずは６５銘柄（３％）だった。