Takahiko Wada

［東京　２８日　ロイター］ - 日銀が２８日に発表した１０月の物価の基調を示す指標は、高水準でまちまちの結果となった。３指標のうち「加重中央値」の伸び率が拡大する一方で、「刈込平均値」や「最頻値」は前月から伸びが縮小した。輸入物価上昇を背景とする価格転嫁が続く半面で、昨年大きく値上がりした品目を中心に上昇率が前年に及ばなくなっている。

上昇率の高い品目順に並べ、品目のウエートを加味したときの分布で真ん中の値である「加重中央値」は前年同月比プラス２．２％。前月に２００１年１月以降で初の２％乗せとなったが、さらに伸び率を拡大した。半面で、上昇率分布で上下１０％を機械的に除いた「刈込平均値」はプラス３．０％で前月の伸び率３．４％を大きく下回った。最も頻度の多い上昇率である「最頻値」もプラス２．６％と、２カ月連続で伸び率が縮小した。

上昇品目の比率は８４．７％で、前月の８７．０％を下回った。下落品目の比率は９．６％で前月の７．３％を上回った。

一連の指標は日銀が総務省発表の消費者物価指数をもとに算出し、毎月発表している。１０月の消費者物価指数（除く生鮮食品、コアＣＰＩ）は前年同月比プラス２．９％と前月をわずかに上回った。一方、昨年１０月は多くの品目が一斉に値上げされ、コアＣＰＩはプラス３．６％と、前の月の上昇率を０．６％ポイントも上回った。

（和田崇彦）