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概要: デジタル・フォレンジック研究会は、「デジタル・フォレンジック・プロフェッショナル認定(CDFP: Certified Digital Forensics Professional)」制度による、第5回DF実務者資格認定試験(CDFP-P)を2026年9月12日(土)に東京と大阪の2会場で実施いたします。 当研究会では、デジタル・フォレンジックに関する知識及び実務能力を公正かつ適正に評価し、認定する資格認定制度として2020年9月よりデジタル・フォレンジック・プロフェッショナル認定(CDFP: Certified Digital Forensics Professional)試験を実施しております。 経済産業省が示す「情報セキュリティサービス基準」においては、「3.デジタルフォレンジックサービスに係る審査基準」の「(1)技術要件 ア 専門性を有する者の在籍状況」に「サービス品質の確保のため、デジタルフォレンジックサービスに従事する要員のうち、次のいずれかの要件を満たす者を技術責任者として業務に従事させるとともに、要件を満たす者ごとの人数を明らかにすること。」と書かれており、この要件として例示されている資格でもあります。 また、CDFP-Pは「政府デジタル人材のスキル認定の基準」において、ITSSレベル4と同等として認定要件となるなど、政府全体に認知が広がりつつあります。 ■実施日時: 【東京・大阪】 2026年9月12日(土)13:00~15:00  ※受付開始12:30 ■実施会場: 【東京】 ビジョンセンター品川 2F 204 ※東京都港区高輪4-10-8京急第7ビル https://www.visioncenter.jp/shinagawa/ 【大阪】 立命館大学 大阪いばらきキャンパスB棟(フューチャープラザ)2F、 ラーニングスタジオB276<ラーニングスタジオ4> https://www.ritsumei.ac.jp/futureplaza/access/ ■募集定員:※IDF会員・非会員を問いません。 【東京】80名 【大阪】30名 ■受験料(税込): 個人会員:20,000円、団体会員(一人あたり):25,000円、一般:35,000円、学生:10,000円 ※学生の方は申込時要学生証コピー提示 ※官公庁のみ後払い対応可能です。 ■試験問題数・方式: 問題数:60問(技術系45問、法律系15問)※別紙<試験実施要項>をご参照下さい。 解答選択・マークシート方式  電子機器、書籍、ノート等の持ち込みは一切できません。 ■スケジュール:※東京会場・大阪会場共通 12:30~受付 12:50~13:00マークシート及び問題、「誓約書」を配布し氏名等を記入して頂きます。 13:00~15:00実務者資格(CDFP-P)認定試験 ※14:00以降、退出可。 15:00 試験終了、退室 ■試験問題対象教本:指定はありません。「CDFP-Pシラバス(技術系、法律系)」をご参照下さい。 ■お申し込み: https://digitalforensic.jp/cdfp/p-license05/  ■試験結果:(実務者資格(CDFP-P)認定の合否) 2026年10月上旬に受験者各位へ合否結果をお知らせし、合格者へ『合格証書』を発行いたします。 ■教育継続について 実務者資格(CDFP-P)は、有効期間を3年間(初回は取得後3年目の年末まで)としており、有効期間に1時間を1ポイントとして換算した50ポイントの継続教育単位を申請して頂くことにより更新が可能になります。申請されない場合は、再度試験を受けて頂く必要があります。 尚、継続教育の詳細は、下記をご覧下さい。 https://digitalforensic.jp/wp-content/uploads/2025/06/CPE_for_CDFP-P_20250606.pdf ■補足:資格区分について 資格名称:「デジタル・フォレンジック・プロフェッショナル認定(CDFP)」 (CDFP:Certified Digital Forensics Professional) CDFP資格区分:  ①基礎資格(Basics)略称:CDFP-B  ②実務者資格(Practitioner)略称:CDFP-P  ③管理者資格(Management)略称:CDFP-M ※1「実務者資格(CDFP-P)」を取得するには、「基礎資格(CDFP-B)」の取得が受験条件となります。 ※2「実務者資格(CDFP-P)」試験は、年1回(毎年9月)の実施です。 ■お問い合わせ: NPO法人デジタル・フォレンジック研究会 / NPO Institute of Digital Forensics. 〒141-0031 東京都品川区西五反田1-27-1 ニュー大塚ビル 4F TEL/FAX:03-6431-8200 Email:info@digitalforensic.jp Web:https://digitalforensic.jp/ 担当:植草/伊藤/大久保

概要: デジタル・フォレンジック研究会は、「デジタル・フォレンジック・プロフェッショナル認定(CDFP: Certified Digital Forensics Professional)」制度による、第12回DF基礎資格認定試験(CDFP-B)を2026年9月12日(土)に東京と大阪の2会場で実施いたします。 当研究会では、デジタル・フォレンジックに関する知識及び実務能力を公正かつ適正に評価し、認定する資格認定制度として2020年9月よりデジタル・フォレンジック・プロフェッショナル認定(CDFP: Certified Digital Forensics Professional)試験を実施しております。 経済産業省が示す「情報セキュリティサービス基準」においては、「3.デジタルフォレンジックサービスに係る審査基準」の「(1)技術要件 ア 専門性を有する者の在籍状況」に「サービス品質の確保のため、デジタルフォレンジックサービスに従事する要員のうち、次のいずれかの要件を満たす者を技術責任者として業務に従事させるとともに、要件を満たす者ごとの人数を明らかにすること。」と書かれており、この要件として例示されている資格でもあります。 また、上位資格であるCDFP-Pは「政府デジタル人材のスキル認定の基準」において、ITSSレベル4と同等として認定要件となるなど、政府全体に認知が広がりつつあります。 ■実施日時: 【東京・大阪】 2026年9月12日(土)10:30~11:30  ※受付開始10:00 ■実施会場: 【東京】 ビジョンセンター品川 2F 204 ※東京都港区高輪4-10-8京急第7ビル https://www.visioncenter.jp/shinagawa/ 【大阪】 立命館大学 大阪いばらきキャンパスB棟(フューチャープラザ)2F、 ラーニングスタジオB276<ラーニングスタジオ4> ※大阪府茨木市岩倉町2-150 https://www.ritsumei.ac.jp/futureplaza/access/ ■募集定員:※IDF会員・非会員を問いません。 【東京】80名 【大阪】30名 ■受験料(税込) 個人会員9,000円、団体会員(一人あたり)15,000円、一般18,000円、学生5,000円 ※団体会員価格についての人数制限はありません。※学生の方は申込時に学生証コピーの提出が必要です。 ※官公庁のみ後払い対応可能です。 ※解説講座の視聴不要の場合も、受験料は変わりません。 ※受験料を納入頂いた後、「解説講座ビデオ」の視聴情報を提供致します。(官公庁の後払い対応は除く) ■試験問題数・方式: 問題数:40問 解答選択式:マークシート方式 教本(下記)、ノート等の持ち込み可、ノート等の持ち込み可(但し、電子機器類は不可) ■スケジュール:※東京会場・大阪会場共通 10:00~受付 10:15~10:25マークシート及び問題を配布 10:30~11:30基礎資格(CDFP-B)試験 ※11:00以降、退出可。 11:30試験終了、退室 ■試験問題対象教本: 『基礎から学ぶデジタル・フォレンジック』(日科技連出版社) ※当日会場での販売はありません。ご購入希望の方は、事前に書店等でご注文購入頂くか、IDF事務局へご連絡下さい。出版社へ販売の手配を依頼いたします(IDF会員は定価の20%割引となります)。 ■試験情報Webサイト: 試験情報・お申込み:https://digitalforensic.jp/cdfp/b-license12/ ※キャンセルポリシーについては、Webサイトに掲載しておりますので、必ずご確認ください。 シラバス:https://digitalforensic.jp/cdfp-syllabus/ ■試験結果:(基礎資格(CDFP-B)認定の合否) 2026年10月上旬に受験者各位へ合否結果をお知らせし、合格者へ『合格証書』を発行いたします。 ■補足:資格区分について 資格名称:「デジタル・フォレンジック・プロフェッショナル認定(CDFP)」 (CDFP:Certified Digital Forensics Professional) CDFP資格区分:  ①基礎資格(Basics)略称:CDFP-B  ②実務者資格(Practitioner)略称:CDFP-P  ③管理者資格(Management)略称:CDFP-M ※1 第13回「基礎資格(CDFP-B)」認定試験は2027年2月実施予定(日時未定)です。 ※2 「実務者資格(CDFP-P)」を取得するには、「基礎資格(CDFP-B)」の取得が受験条件となります。   「実務者資格(CDFP-P)」試験は、年1回(毎年9月)の実施です。 ■お問い合わせ: NPO法人デジタル・フォレンジック研究会 / NPO Institute of Digital Forensics. 〒141-0031 東京都品川区西五反田1-27-1 ニュー大塚ビル 4F TEL/FAX:03-6431-8200 Email:info@digitalforensic.jp Web:https://digitalforensic.jp/ 担当:植草/伊藤/大久保

近年、働き方改革やテレワーク対応、電帳法改正などによりあらゆる業界でDX(デジタルトランスフォーメーション)が推進され、電子化・電子保存についても世の中に浸透してきています。しかし、電子化後の運用ルールが徹底されなければ、せっかく時間をかけて電子化した情報も活用されず老朽化してしまいます。 弊社の文書管理・情報共有システム「楽々Document Plus(らくらくドキュメントプラス)」なら、ペーパーレス化の促進や社内の業務効率化を実現できるほか、テレワーク環境でも正しく文書管理を行うことができます。 楽々Document Plus ペーパーレス化推進ウェビナーでは、文書の種類別にテーマを分け、ペーパーレス化のヒントとなる楽々Document Plusの活用方法をご紹介します。 ぜひ、お気軽にご参加ください。 ◆契約書管理のスマート化! 生成AIとAI-OCRの活用で更なる効率化を実現◆ 契約書管理は企業運営において非常に重要です。しかし、従来の紙やExcelでの管理では、見落としやヒューマンエラー、情報の散逸といったさまざまな課題が発生しがちです。特に最近では、電子契約サービスの導入が進む中で、紙だけでなく電子の契約書も効率的に管理する必要が高まっています。 本ウェビナーでは、契約書管理の3大要件となる【検索性】【契約期限の管理】【セキュリティ】に焦点を当て、さらに生成AIとAI-OCRを活用した新しいアプローチについてもご紹介します。

■企業内検索×生成AIで業務改革 普段の業務の中で「あの資料、どこにあるかな…」と長い時間をかけて探したことはありませんか?頑張って探したのに、結局見つからなかった経験があるのではないでしょうか。 エンタープライズサーチ QuickSolution(クイックソリューション)を使えば、社内ファイルサーバやクラウドサービスを横断的に文書の中身まで検索して、欲しい情報に素早くアクセスできます。 また、生成AI連携(RAG)対応により、社内情報から的確に質問応答も可能です。さらに、AIエージェントが自律的に検索・評価を繰り返し、回答を生成する検索エージェントも搭載しています。 QuickSolutionは発売から25年以上の販売実績を持ち、企業内検索システム(エンタープライズサーチ)市場でシェアNo.1*を獲得、幅広い業界・業種で活用されています。本ウェビナーでは毎回1テーマを選び、製品概要、デモ、導入事例をご紹介していきます。ぜひ、気軽にご参加ください。 ■RAGの最適解、企業内検索×生成AIがもたらす効果 生成AIに社内情報を回答させるための手段として、RAGが活用されています。RAGとは、検索によって必要な情報を抽出し、その情報を生成AI(ChatGPT、Gemini、Claudeなど)に連携することで回答を得る技術です。しかし、RAGに対応した製品/サービスには、「ファイルアップロードが必要」「質問への回答精度が悪い」などの課題があるようです。 QuickSolutionは、企業内検索と生成AIを組み合わせてRAGを実現し、社内情報の質問応答が可能です。本ウェビナーでは、社内情報をRAGで活用する際の課題を整理し、QuickSolutionの生成AI連携がRAGにおける最適解である理由を解説します。さらに、QuickSolutionを使ってナレッジの活用レベルを向上させる方法についても紹介します。 * シェアNo.1の出典はこちら(https://www.sei-info.co.jp/company/company-awards/#award)

会場受講/ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可) 【講師】 野村総合研究所  グローバル製造業コンサルティング部 グループマネジャー 下 寛和(しも ひろかず) 氏 野村総合研究所  グローバル製造業コンサルティング部 シニアコンサルタント 常川 翔貴(つねかわ しょうき) 氏 野村総合研究所  グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 坂井 俊介(さかい しゅんすけ) 氏 【重点講義内容】 100年に一度の大変革期を迎える自動車業界では、CASEの進展や地政学的リスク、サプライチェーンの複雑化など、市場の不確実性がかつてないほど高まっています。こうした環境下において、需要変動へ迅速に対応し、過剰在庫や機会損失リスクを最小化する「需給管理および生販計画の最適化」は、企業の収益性と競争力を左右する最重要課題です。 本講演では、自動車業界特有の制約を乗り越え、生販計画を高度化・最適化するための要諦を解説します。具体的には、国内外の先進的な自動車OEMの事例をご紹介しつつ、中期計画と足元の計画の同期のさせ方、需給統括部門の機能や権限、計画差のPDCAの仕方、適正な在庫基準の考え方など、実践的な視点から需給管理、生販計画に関する業務革新のポイントを掘り下げます。 需給管理の高度化を目指す経営層やSCM、生販計画部門の皆様へ、自社の業務プロセスを革新し、次世代の需給モデルを構築するための具体的なヒントを提供します。 1.事例①:トヨタ自動車 2.事例②:現代自動車 3.事例③:フォルクスワーゲン 4.事例④:Tesla 5.事例⑤:電池 6.需給管理・生販計画の要諦 7.質疑応答/名刺交換

会場受講/ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可) 【講師】 長島・大野・常松法律事務所 パートナー 小松 諒(こまつ あきら) 氏 長島・大野・常松法律事務所 アソシエイト 松宮 優貴(まつみや ゆうき) 氏 長島・大野・常松法律事務所 アソシエイト 山本 安珠(やまもと あんじゅ) 氏 【重点講義内容】 2026年になり、企業におけるAIの利活用やAIへの投資は益々加速しています。エージェントAIやフィジカルAIなど、技術的進歩や活用場面の広がりを見せる中で、AIをいかに活用し競争力を維持・向上するかが企業課題となっています。企業がAIの利活用を推進するにあたっては、利活用により第三者に損害が生じた場合にどのような責任を負い得るのかという、リスク分析が重要となります。 2026年4月、経済産業省より「AI利活用における民事責任の適用解釈に関する手引き[第1.0版]」が公表されました。本セミナーでは、企業によるAIの利活用に際してのリスク分析を行うにあたり重要な資料である本手引きを、企業におけるAIガバナンス構築の観点も交えて概説します。 1.本手引きの位置づけ  (1)背景・目的    (2)検討対象    (3)一般不法行為の要件 2.「補助/支援型AI」に関する責任判断  (1)「補助/支援型AI」とは    (2)責任判断の方向性    (3)事例解説 3.「依拠/代替型AI」に関する責任判断  (1)「依拠/代替型AI」とは    (2)責任判断の方向性    (3)事例解説 4.AIガバナンスとの関わり  (1)AIガバナンスとは    (2)AIガバナンスと民事責任との関係性 5.質疑応答/名刺交換

【開催日時】2026年7月14日(火)14:00~14:30 【申込締切】2026年7月14日(火)13:00 【会  場】オンライン開催(事前登録制、参加料無料) ※競合企業様や企業・官公庁・団体に属していない方、個人事業主様はお断りさせていただくことがございますので、予めご了承下さい。 ---------- ▼セミナー概要▼ このような方におススメです! ・持続可能な事業基盤を築きたい経営層の皆様 ・AI・RPAの社内定着に課題を感じているDX推進担当者様、 ・実務の効率化・自動化を実現したい管理職および現場のリーダー層の皆様 DXに取り組む企業の8割が成果に苦戦しています。その失敗の本質は、ツール導入をゴールとする誤解にあります。本セミナーでは、次世代RPA「ロボパットAI」を活用し、いかに実務で成果を出すかを解説します。 注目は「紙書類のデータ化」や「AIアドバイザー」などの最新機能。これまで自動化が困難だった非定型業務をAIが強力にサポートします。さらに、現場が自走する「3つの仕組み(巻き込み・育成・推進)」を掛け合わせることで、ツールを入れっぱなしにしない、現実的かつ持続可能な効率化手法を伝授。 現場が主役となって改善が回り続ける、強い組織への変革ステップをぜひお持ち帰りください。 ---------- ▼個人情報に関するお取扱について▼ (お申込みの前にご一読ください) ご入力頂くお客様の個人情報は、ヤマダデンキ及びFCE社が、1)本セミナーに関する連絡・2)関連製品・サービスに関する情報提供、イベント・セミナーなどのご案内及びマーケティングの目的で利用させて頂きます。 ご入力頂いたお客様の個人情報については、当社の個人情報保護方針に従い、適切な管理と必要な保護を行います。なお、個人情報の開示、訂正、削除、情報提供の停止などのお申し出、その他ご質問がございましたら、下記のお問い合わせ先までお申し出ください。 ▼お問い合わせ先▼ https://www.yamada-denki.jp/contact/biz-ict.html 【個人情報保護方針】 ヤマダデンキ 『個人情報保護方針』 https://www.yamada-denki.jp/information/privacy-policy/ FCE社 『個人情報の取り扱いについて』 https://fce-pat.co.jp/policy/

「研修を実施しているが効果が見えない」 「前任のやり方を踏襲しているだけで、自分なりに設計できていない」 ―そんな課題はありませんか。 人材育成は施策の積み重ねではなく、経営課題に直結する“戦略”です。 本セミナーでは、 人材像の定義から育成計画の設計、 現場で機能する仕組みづくりまでを体系的に解説。 累計20,000社以上の支援実績をもとに、 人材育成の基本と成功のポイントを凝縮してお伝えします。 ※ このセミナーは、無料のWeb会議システム(Zoom)を利用したWebセミナーです。 プログラム 1. 企業における人材育成とは 2. 人材要件を設定する 3. 育成施策を検討する *内容は変更になる場合がございます お申し込み~視聴までの流れ (1)申し込みフォームに必要事項をご記入の上、お申し込みください。 (2)開催前日までに【オンライン予約票のご案内】メールをお送りします。Zoom利用マニュアルを添付しますので、開催までにZoom(無料)をダウンロードいただき、視聴環境をご用意いただきます。(所要時間:10分程度) (3)開催当日は、セミナー開始30分前よりサインイン可能です。受講ページURLをクリックし、パスワードをご入力いただきお待ちください。時間になりましたら開始されます。 ※企業名が不明な方、フリーメールアドレスは不可とさせていただきます。 ※当社と競合・同業にあたるお立場の方、個人の方のご参加はお断りをさせていただいております。 上記に該当されるお立場の方に関しては、お申し込み完了後でもお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承いただけますようお願いいたします。 ※緊急のお問い合わせについては、メールまたはお電話にてご連絡ください。 Mail:ad-info@all-different.co.jp|TEL:03-5222-5111

皆様の会社で新人エンジニアは、 会社が想定している活躍をされているでしょうか? IT業界では人材不足が深刻化し、 未経験エンジニアの採用が一般的になっています。 また、新人エンジニアを育てる人材も不足しているとの声をよくお伺いします。 新人エンジニアの成長は、 皆様の会社の成長に外せないパーツです。 また、未経験者の採用が増える中、 「育て方」は新入社員から見た企業選びの差別化ポイントだけでなく、 貴社の売り上げ拡大の一助になるでしょう。 実際、技術力だけを教えても、現場で必要とされる“基本的なふるまい”や “周囲との関係づくり”の力が身についていなければ、 うまく周囲とコミュニケーションがとれず、孤立や誤解を招いてしまいます。 これまで、20,000社以上の人材育成をお手伝いしてきたALL DIFFERENTが、 新人エンジニアが現場で活躍するための要素と育成ポイントを余すことなくご紹介します。 また、ご参加いただいた方同士のご意見交換の場や、 IT業界を多数ご支援してきた弊社コンサルタントとの個別相談の場もご用意しております。 27卒の新人エンジニア育成をお探しの方、 現在の育成内容の見直しをお考えの方には必見のセミナーとなっております。 是非ご参加ください。 プログラム 1. 新卒に適切な育成をしないとどうなるのか 2. そもそも新人エンジニアの目指す姿とは? 3. 周囲の人がどのように関わるといいのか 4. まとめ・当社にできること *内容は変更になる場合がございます 会場 愛知県名古屋市中村区那古野1-47-1 名古屋国際センター 13F


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