記事 環境対応・省エネ・GX 脱炭素化に苦戦する日本企業を後押し、環境省が新設「脱炭素アドバイザー」を解説 脱炭素化に苦戦する日本企業を後押し、環境省が新設「脱炭素アドバイザー」を解説 2024/05/07 今や企業にとって無視できない課題となっている脱炭素化への取り組み。サプライチェーン全体での取り組みが求められるものの、特に中小企業ではなかなか取り組みが進まず、その背景には共通した課題が横たわっていることをご存じだろうか。その課題解決のために環境省が創設したのが、「脱炭素アドバイザー」資格制度の認定事業だ。同事業の狙いやビジネスパーソンからみたメリットについて、環境省の稲村晃希氏が解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX 経産省語る「GX推進戦略」の今、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて 経産省語る「GX推進戦略」の今、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて 2024/03/19 気候変動問題に対処するため、世界各国でカーボンニュートラルが注目されている。カーボンニュートラルを達成するために必要なのが、GX（グリーントランスフォーメーション）だ。日本では現在GXを官民一体となって取り組んでおり、今後10年間で150兆円超の官民GX投資を実現する方針だ。その取り組みや展望について、経済産業省 産業技術環境局 GX投資促進室 総括係長の山田 亮太氏に聞いた。
記事 環境対応・省エネ・GX 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 日産自動車“本気のEV戦略”、さまざまな地域課題を「EVで解決」できるワケ 2024/03/18 日本政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」に見る通り、脱炭素の取り組みは今後、企業にとって避けて通れない課題となるだろう。世界的に有名な自動車メーカー日産自動車は、この難題にどう取り組み、電気自動車（EV）の果たす役割をどう考えているのか。同社 日本事業広報渉外部 担当部長の高橋 雄一郎氏に、その戦略や日産の「本気度」を聞いた。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 半導体装置SCREENのBCPが評価されるワケ、超実践「使えるBCP」の作り方 半導体装置SCREENのBCPが評価されるワケ、超実践「使えるBCP」の作り方 2023/12/04 企業のBCP（事業継続計画）やBCM（事業継続マネジメント）の整備は、今や企業経営の重要なテーマであるサステナビリティ（持続可能性）、ESG（環境、社会、ガバナンス）に直結する。そして、気候変動や感染症、サイバーテロといった近年高まる不確実性への対応力も試される大きな要素だ。本稿では、半導体洗浄装置で世界トップシェアを誇り、グローバルに事業を展開するSCREENホールディングスのサステナブル経営を支えるBCP／BCMの実践について掘り下げる。
記事 見える化・意思決定 日清やエーザイが企業価値を“爆増”できたここだけの秘密、7兆円の価値創出も？ 日清やエーザイが企業価値を“爆増”できたここだけの秘密、7兆円の価値創出も？ 2023/03/01 多くの日本企業はESGに積極的だ。その結果として潜在的な企業価値を高めているが、市場からはそう見られていない。ましてや企業自体もその価値に気付いていない。ESGや社会的インパクトが企業価値として認められるには、価値を定量化して開示・説明する必要がある。こうした中、その方法論である「柳モデル」や「インパクト加重会計」を採用し、企業価値を大きく高めている企業が現れ始めている。本稿では柳モデルを活用したエーザイや日清食品ホールディングスの取り組みを紹介しつつ、柳モデル提唱者の柳 良平氏にESG経営の考え方や企業価値を高める方法などについて聞いた。
記事 環境対応・省エネ・GX 投資家の評価もガラッと変わる？日本企業の企業価値を向上させる“ある方法”とは 投資家の評価もガラッと変わる？日本企業の企業価値を向上させる“ある方法”とは 2023/02/22 サステナビリティやESGへの取り組みは、すでに企業活動の根幹に関わる重要なテーマとなっている。世界的なESG投資の拡大もあり、取り組みに関わる情報を積極的に開示することも欠かせない。しかし、世界の先進企業と比べると、日本企業は情報開示に不十分な点があり、投資家から高い評価を得られているとは言いがたい。 これまでも日本企業は、自社のさまざまな取り組みにかかる情報（いわゆる非財務情報）の開示が足りていないという指摘はあったが、なぜ改善が見られないのだろうか。原因を探ると、日本企業が抱える“ある問題”が関係しているようだ。
記事 見える化・意思決定 柳モデル提唱者が「日経平均4万円超えを」と語るワケ、ESG経営が秘める可能性とは 柳モデル提唱者が「日経平均4万円超えを」と語るワケ、ESG経営が秘める可能性とは 2023/02/20 SDGsバッジの装着率は世界一、統合報告書の発行部数も世界一、経営者は毎日のようにESGやSDGsを語る──。昨今、ESG経営に取り組む日本企業が増え、一種のブームと化している。ところが、ESGに取り組んでも「成果が出ない」「評価されない」といった声も多数聞こえる。こうした中「ESGに取り組めば日経平均は4万円を超えるはず」と主張するのが、早稲田大学大学院 客員教授の柳 良平氏である。エーザイの元CFOで、現在は同社のシニアアドバイザーでもある柳氏に、ESG経営の課題と、その解決策である「柳モデル」について聞いた。
記事 環境対応・省エネ・GX 知らなきゃヤバい「ライフサイクルアセスメント」、トヨタも全力コミットする環境標準 知らなきゃヤバい「ライフサイクルアセスメント」、トヨタも全力コミットする環境標準 2023/02/03 ここ数年、世界全体が環境問題に真剣に取り組むようになってきた。こうした中、注目を集めているのが「ライフサイクルアセスメント（LCA）」と呼ばれる環境標準だ。LCAは商品流通のライフサイクルにおける環境負荷を定量的に算出・評価する手法で、企業の脱炭素を推し進める環境標準として期待されている。ただし、各国がこのLCAを適用しはじめれば、ほとんどの国内製造業企業は海外で製品を販売できなくなる可能性が出てくる。あのトヨタも全力でコミットしはじめたLCAとは何か。
記事 グリーンIT IT領域の「脱炭素」をどう実現？ 3分野・15項目の“アクションガイド”でまるわかり IT領域の「脱炭素」をどう実現？ 3分野・15項目の“アクションガイド”でまるわかり 2023/01/19 過去3年間でデータセンターの電力容量が43％も増加するなど、ITの重要性が日に日に高まっている半面、電力消費を中心としたCO2の大量排出が問題となっている。全世界で脱炭素化が進められる中、企業はITについても環境問題を考慮しなければならない。そこで注目を集めているのが「グリーンIT」だ。本稿では、サステナビリティなITを実現するために理解しておくべき課題感やアクションガイドを解説する。
記事 グリーンIT 慶応大・蟹江氏×アスエネ・西和田CEO、投資以上のメリットがある「ESG経営」を考える 慶応大・蟹江氏×アスエネ・西和田CEO、投資以上のメリットがある「ESG経営」を考える 2022/10/28 経営や投資においてSDGsやESG（環境・社会・ガバナンス）への注目度は衰えない。近年では、取引先との条件にESG経営が盛り込まれているケースがあるほか、融資などで金銭的メリットを享受できることもある。ここではSDGs研究の第一人者である慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科教授 蟹江 憲史氏と、CO2排出量の削減に向けたクラウドサービスを展開するアスエネ 代表 西和田 浩平氏に、これらの日本の取り組みと、最適な経営アプローチについて話を聞いた。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） 東大 目黒教授に聞く「本当のBCP」 企業の事業継続計画が役に立たない理由 東大 目黒教授に聞く「本当のBCP」 企業の事業継続計画が役に立たない理由 2018/11/12 2018年は豪雪から始まり、西日本豪雨や夏の猛暑、全国を繰り返し襲った台風、大阪府北部や北海道胆振東部の地震など、自然災害の多発した年となった。政府中央防災会議は首都直下地震の直後被害総額を95兆円、南海トラフの巨大地震では220兆円と見積もっている。土木学会は20年間の長期経済損失を試算し、それぞれ、778兆円、1,410兆円とした。大規模自然災害の軽減や企業の事業継続のカギはどこにあるのか。東京大学教授で都市震災軽減工学の専門家である目黒公郎氏に、企業がBCPを適切に実行するポイントや、テクノロジーをどのように活用すべきかを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 勝間和代が「保険をかけすぎ」とバッサリ、日本企業の働き方が変わらない理由 勝間和代が「保険をかけすぎ」とバッサリ、日本企業の働き方が変わらない理由 2018/11/07 2018年6月29日、「働き方改革関連法案」が可決・成立した。それにともなって、企業は2019年4月1日に施行される各法案に向けた対応が求められる。しかし、より重要なことは、従業員一人ひとりが人間らしい働き方と生活を取り戻し、同時に生産性も向上させることだ。経済評論家で、現在は中央大学ビジネススクール客員教授をつとめる勝間和代 氏に、「働き方改革」の現状と課題、取り組む企業と個人へのアドバイスを聞いた。
記事 業務効率化 残業が多い会社が知っておくべき、生産性を高める“ONとOFF”とは？ 残業が多い会社が知っておくべき、生産性を高める“ONとOFF”とは？ 2015/10/19 日本人は勤勉だ。終業時間になっても仕事が終わっていなければ、居残って片付けようとする。長時間働く真面目さが、社員評価の1つの指標になっている会社も少なくないようだ。しかし、本当にそれでよいのだろうか。能力も経験も異なる多様な人材が働く組織にとって、果たして「時間」は一人一人の人材を適切に評価する軸として、どこまで妥当なのだろうか？ 仮に問題があるとしたら、そこに解決策はあるのだろうか。
