記事 業務効率化 「朝が苦手」な人は定時退社が「無理ゲー」すぎるワケ、朝イチでこなすべきタスクとは 2024/09/03 朝が苦手で、毎日会社に行ってもすぐにエンジンがかからない。簡単なタスクをだらだらこなしていたら、いつの間にかお昼休みが近づいてくる。仕事をしていて、そんな経験がある方は意外と多いのではないでしょうか。しかし実は、仕事におけるタイム・パフォーマンス(タイパ)を向上させるためには、出社したての朝をどう過ごすかが非常に重要になってきます。一体それはなぜでしょうか。朝を有効に活用し、タイパを上げる仕事術について解説します。
記事 災害対策(DR)・事業継続(BCP) AI予測が「高精度」とは言い切れない納得理由、台風10号に学ぶ「予測情報の生かし方」 2024/08/29 台風10号が非常に強い勢力を持って、日本を直撃しています。特に九州や中四国への大きな影響が懸念されていますが、大阪や神戸まで進路が入った場合は被害額が2.9兆円に上る可能性も指摘されています。これら台風情報といった未来予測が発信されているは、私たちの仕事や生活への影響を最小限に抑えるためです。つまり、未来予測を適切に読み取り、次の行動にどう生かすかがとても重要なのです。これら一連の流れはSCM(サプライチェーンマネジメント)における需要予測と非常に似ています。そこで今回、ビジネスにおける需要予測の読み方と、意思決定への生かし方について、台風情報と比較しながら解説します。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「空前の人手不足」米国の製造業で「Made in USA」がすでに本格化している根因 2024/07/19 米国の製造業界で、リショアリング(自国回帰)とニアショアリング(近隣諸国への生産移管)が広がっている。経済安全保障を理由に、中国からの輸入が大きく減少。次期米大統領として有力視されるドナルド・トランプ氏は、半導体製造の集積地である台湾を「彼らは米国の半導体ビジネスをすべて奪った」と名指しで批判しているが、実はバイデン政権下でもアジア諸国からの輸入は減少している。代わりに台頭しているのが、カナダやメキシコといった近隣諸国からの輸入と、人手不足のはずの米国での「Made in USA」の拡大だ。なぜこうした動きが進んでいるのか、理由を探ってみた。
記事 新規事業開発 マッキンゼーが明かす「DX鉄板成功法」とは? 十数年で培った秘伝メソッドを一挙公開 2024/07/18 マッキンゼーは、十数年にわたってさまざまな企業のデジタル・トランスフォーメーション(DX)を支援してきた。その中から選りすぐりの200社のクライアントとの間の共同研究から得られた効果検証済みの方法論をまとめた書籍が『マッキンゼー REWIRED: デジタルとAI時代を勝ち抜く企業変革の実践書』だ。タイトルの「REWIRED」は、ビジネスの配線をやり直すことを意味する。同書の著者であるエリック・ラマール氏と日本語訳の監修をつとめた黒川 通彦氏による、DX成功のエッセンスと日本企業への提言とは。
記事 業務効率化 経営企画部門は本当に役に立っている? デジタル敗戦の「戦犯」扱いされているワケ 2024/07/18 経営企画部門って何をやっているんだろう?──そう思ったことがある人は多いかもしれない。何かしら大事な業務を担当しているんだろうけど、実際に何をしているか、どんな役割を担っているのか分かりにくい「経企」。実は、欧米にはない日本独自の文化だということをご存じだろうか。コロナ禍でデジタル化の遅れが顕在化する中、デジタル敗戦の“戦犯”として経企がやり玉に挙げられ、その存在意義を見直す機運が高まっている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 【現地ルポ】暗殺未遂でトランプ人気爆上がり…でも「バイデン撤退」が難しい切実事情 2024/07/17 7月13日の暗殺未遂事件に遭遇したトランプ氏は、間一髪で頭部への直撃を避け、その「不屈さ」により人気が大きく高まっている。一方、11月の米大統領選で対決予定のバイデン大統領は、高齢による職務遂行能力が懸念され、6月27日のトランプ前大統領との討論会でも精彩を欠き、一気に民主党内で「バイデン下ろし」の動きが加速した。その中で起きたトランプ氏銃撃事件で、バイデン氏はより一層不利な状況に陥っている。それでもまだ、現地ではバイデン氏続投の声があるという。ここではバイデン氏が失敗した2020年の「ある決断」など、今の「バイデン下ろし」や民主党危機の萌芽を読み解く。
記事 営業戦略 BCGが教える「値付け」の極意、B2CとB2Bでの違いは何か? 2024/07/12 2024年現在、日本経済はデフレからようやく脱しつつある。食品や消費財を中心に「値上げ」の報道が目立つっきた。「値付け」はそこまで単純なものではなく、そのポイントはB2CとB2Bで異なる。より具体的には、B2Cのプライシングは多面的で、B2Bのプライシングで検討すべきは、「どのように付加価値を反映させた価格にできるか」が問われる。B2CとB2Bのそれぞれの値付けについて、ボストン コンサルティング グループ(BCG)のコンサルタントの考え方と「極意」を解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ジョージアはなぜ「SNS映え」を重視した?ブランド刷新に見るマーケ的「スゴさ」 2024/07/10 コーヒー飲料ブランド「ジョージア」が昨年大幅なブランド刷新を行ったことをご存じでしょうか。ロゴの変更をはじめとした大胆な変革を行った同ブランドですが、ブラント刷新に際して行ったPR施策は、マーケティング視点から学ぶべきある「すごさ」があります。それは一体何でしょうか。グーグルでシニアマーケティングリサーチマネージャーを務めた多田翼氏が解き明かします。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜ、ヤッホーブルーイングは熱狂的ファンが多い? 独特すぎる「マーケ術の凄み」 2024/07/08 近年は「ファンマーケティング」や「ファンコミュニティー」の重要性が認識され、ファン獲得に取り組む企業も増えています。たとえばヤッホーブルーイングは、多くの熱狂的ファンに根強く支持されており、同社の企画や取り組みには大きな注目を集めています。そこで今回、ビジネスを成長させるために必要な「ファーストフォロワー」について、ヤッホーブルーイングの外部スタッフ「エア社員」にも就任したトライバルメディアの高橋 遼氏に、著書『ファーストフォロワーのつくりかた』(翔泳社)を再構成して解説してもらう。
記事 災害対策(DR)・事業継続(BCP) 「このままでは見殺しだ」能登地震から半年、無策で進まない復興と被災地の現実 2024/07/06 2024年1月1日に発生した能登半島地震。半年たった今なお、輪島市では、給水活動や支援物資の配布、入浴支援などが行われている。「復興」どころか「復旧」すら進まず、いわば“ほったらかし”の被災地。高齢化が急激に進む一方で、若者は仕事を求めて外へ出て行ってしまう。「このまま能登が終わってしまうのではないか」という危機感を感じる住民もいるという。なぜここまで復興は進んでいないのか。筆者が実際に足を運び見てきた被災地の「現実」をお伝えする。
記事 経営戦略 世界「最速」で復活するインバウンド、でも国民が豊かさを実感できないワケ 2024/07/01 2022年10月にコロナ水際対策が本格的に緩和されて以降、訪日外国人(インバウンド)が過去最高更新ペースで増え続けている。筆者は今年4月、およそ5年ぶりに成田空港を訪れたが、空港内を闊歩(かっぽ)しているのも機内に乗り込んでいるのも、体感で7~8割が外国人だった。しみじみとインバウンドの勢いを実感させられた。だが、これほどの盛況でも、国民の多くはインバウンド増加による恩恵を実感できずにいる。なぜだろうか。ここでは急速に回復するインバウンドの状況、インバウンド急増の正負の側面、免税品転売の実態を分析するとともに、豊かさを実感できる状況にするには何が必要かを考えたい。
記事 市場調査・リサーチ 調査で見えたIoT製品の市場投入時間「超長期化」、それでも「有益」と言えるワケ 2024/06/24 2024年、OEMによるIoTコネクテッド製品の市場投入までの時間は、平均41カ月となり、2020年から4年間で80%増加しました。こうした市場投入までの時間の増加はエンドユーザーにどのような影響をもたらすのでしょうか。この記事では、ドイツの市場調査会社IoTアナリティクス社の市場調査レポート「IoTの商業化&ビジネスモデル導入:2024年」から、IoT製品が市場投入されるまでの時間が急増した要因について詳述し、IoT製品の展開を計画しているOEMが考えるべきポイントについて紹介します。
記事 設備投資 壊滅的な「日本企業の設備投資」の大問題、なぜこのままだと「賃金上昇も遠のく」のか 2024/06/19 日本企業の設備投資が壊滅的状況となっている。経済を成長させる原動力は企業の設備投資であり、ここが動かなければ、生産性の向上も、それに伴う賃上げも実現できない。企業の設備投資を半ば強制的にでも増やす政策が必要だ。
記事 市場調査・リサーチ 【4000社調査で判明】日本企業のリアルな「DX到達度」、足を引っ張る…残念な領域とは 2024/06/17 2024年5月、情報処理推進機構(IPA)は「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート(2023年版)」を公表しました。「DX推進指標」とは、DX推進における社内課題の整理や対応策の検討時に役立つ参考資料であり、自社の実力を見える化できるチェック項目のようなものです。DXの取り組み内容に応じたランク付け(0~5)があり、これを参照することで自社の取り組みの成熟度を定量的に確認することができます。毎年、この「DX推進指標」に沿って、自社の取り組みを自己診断した結果が経産省に報告され、その内容をまとめたレポートが公表されているのです。本記事では、過去5年間のレポートの結果を振り返りながら、日本企業のDXの取り組みの変化を概観します。
記事 環境対応・省エネ・GX 東大先端研・杉山所長が語る「人類の幸せ」とは、新たな幸せ創出に何が必要か? 2024/06/13 カーボンニュートラルや生物多様性といった持続可能性が叫ばれる時代となった。こうした現状に対し、「人類が地球を支配してコントロールするモデルが通用しなくなった」と語るのは、東京大学 先端科学技術研究所 所長の杉山 正和氏だ。これが経済の閉そく感につながり、そして「人類の幸せの総量」が小さくなっているという。そこで今回、「幸せ」とは何か、また「幸せ」を生み出すには何が必要か、同氏に話を聞いた。
記事 業務効率化 なぜデスクの「書類の山」はタイパの大敵なのか、モノを減らす「4つ」の基準 2024/05/20 デスクにあふれかえる書類の山や、いつ使うか分からない資料の数々。「いつか役に立つかも」と考えて保管しているこれらが実はタイム・パフォーマンス(タイパ)向上を阻害しているかもしれません。タイパ向上を考える上で「やるべきこと」「やらないこと」を明確にするのは重要ですが、それだけでは不十分なのです。タイパ向上に不可欠なモノや情報を少なくする方法を解説します。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 反イスラエルデモと「60年代反戦運動」がそっくりな理由、次に起きる“政権分裂”とは 2024/05/17 米国各地の大学で、イスラエルに対する抗議デモが多発している。若者が反戦デモに参加し、警察と激しい衝突を繰り返す光景は、1960年代後半の学園紛争を彷彿とさせる。学園紛争終結後の米国社会は意外な展開を見せ、空前絶後の高成長を実現するのだが、今回はそうはいかない可能性が高い。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜ今さらピップエレキバンが「体験型イベント」? マーケ視点で見る「2つ」の狙い 2024/05/16 肩こりをはじめとするコリ軽減に役立つ「ピップエレキバン」。同製品がゴールデンウィーク(GW)に体験型のイベントを開き、好評を博しています。発売から半世紀が経つ超ロングセラー商品である同製品のマーケティング戦略を、グーグルでシニアマーケティングリサーチマネージャーを務めた多田翼氏が解き明かします。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 KDDIとローソンに見る「ある共通点」、“決め手”なき提携に「希望の光」はあるか 2024/05/15 携帯キャリアauを擁するKDDIが、コンビニエンスストアのローソンと業務提携契約を締結し、話題を呼びました。携帯電話とコンビニという異業種の協業となった今回の提携ですが、実は両社には「ある共通点」が存在しています。その共通点とは一体何でしょうか。提携による両社の狙いとともに紐解きます。
記事 災害対策(DR)・事業継続(BCP) 全国が大注目「大分県の防災DX」、日本在住なら知っておきたい「自分の街」の安全性 2024/04/30 1月に発生した能登半島地震をはじめ災害が起きるたびに、地方自治体が果たすべき災害対応の役割と、その重要性を再認識させられる。平時の防災対策や有事の初動対応は、災害発生後の復旧を左右するからだ。災害大国の日本で生活するなら、自分が活動する地域の防災情報などを入手することがとても重要であると言えよう。そこで本稿では、地方自治体が担うべき防災・減災の役割とはどのようなものなのか、先進的な取り組みを進める大分県の事例なども踏まえて考えてみたい。
記事 経営戦略 2024年GWのインバウンド、10日間で消費される「驚きの金額」とは 2024/04/22 もうすぐゴールデンウィーク(以下GW)を迎える。2024年のGWは、4月27日~29日の3連休と5月3日~5月6日の4連休に分かれているが、4月30日~5月2日に休みを取れば、なんと10連休となる。旅行を計画されている読者も多いのではないだろうか。だが、昨今、観光地に繰り出してくるのは日本人だけではない。人気観光地には訪日外国人(インバウンド)もやって来る。3月のインバウンドは初の300万人突破で過去最高となったが、GWの観光地は大混雑のカオスになるのだろうか? コロナ前には主役級だった中国客の戻りが悪い中でも力強く回復するインバウンド。ここでは、GWのインバウンドの出足、消費動向、どの国・地域から1番多く来そうか、人気観光地の混雑予想とその対応策などを考えてみたい。
記事 経営戦略 “あまりにも遅い”ライドシェア解禁、日本の「周回遅れ」挽回のカギを握るのは? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第169回) 2024/04/19 タクシー不足が深刻化する中、今月からライドシェア導入に向けた取り組みがようやく動き始めた。だが、日本の取り組みはあまりにも及び腰で周回遅れの観は否めない。世界を見渡すと、ライドシェアに限らず、実に多くの新市場が創出されてきた。デジタル・プラットフォーム上の「スマホ経済圏」が2000年代後半以降にグローバルに広がったからだ。新市場の経済的恩恵を享受するには、フロンティアに足を踏み入れるための果敢な「制度づくり」が重要になる。小出しの対応で取り残されると、時間が経つほど機会損失が累積すると懸念される。
記事 業務効率化 タイパ向上に“実はNG”のメール効率化、なぜ「あのひと手間」が超重要になるのか 2024/04/18 毎日のオフィス業務で必ず行うであろうメール作業。タイム・パフォーマンス(タイパ)を向上させる上では、いかに効率的にメール作業をこなすかが重要になりますが、あまりにタイパを追及すると、ここである「落とし穴」にはまってしまいます。一体それは何でしょうか。メール作業におけるタイパ向上の注意点について解説します。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 グローバルサウスとは何かをわかりやすく解説、注目集める3つの理由と深刻な社会問題 2024/04/18 アジア・アフリカ・中南米にある、かつて多くが開発途上国と呼ばれていた国々は近年、「グローバルサウス(Global South)」と呼ばれるようになり、国際社会で大きな存在感を持つようになった。グローバルサウスの定義は一義的ではない上、これらの国々は決して画一的な存在ではない。爆発的な経済発展を遂げる国がある一方で、貧困や環境に関する数多くの課題を抱える。それでもなぜ今、グローバルサウスに注目が集まるのか。この記事では、グローバルサウスについて基礎からわかりやすく解説する。
記事 デザイン経営・ブランド・PR なぜニッチでも「ナンバーワン」が重要か?無名企業でも「取材殺到」のPR戦術 2024/04/17 自社をメディアに取り上げてもらうために、「メディアが取材する理由」を作ることが必要です。そのために、自社が「○○分野の第一人者」であること、客観的に分かりやすく強みを「言語化」することが重要です。「○○と言えばこの会社」になるための基本ステップや注意点、Sansan製品のタグライン・プロダクト定義のアップデート例を紹介します。
記事 経営戦略 「200年超の謎」を大解明、京大・西村いくこ氏に聞いた「植物の不思議」な仕組みとは 2024/04/12 ゲノム編集など生命工学が目覚ましい発展を遂げる裏で、「200年超の謎」を追求してきた人物がいる。植物学の世界で次々に多くの発見をしてきた京都大学 名誉教授で植物細胞生物学者の西村 いくこ氏だ。長年にわたって電子顕微鏡などで観ることを大切にしてきた同氏は、地道に研究を続けたことで植物の不思議をいくつも解き明かしてきた。今回は、これまでの西村氏の業績を振り返りながら、成果を出すためのヒントを探りたい。
記事 新規事業開発 マッキンゼーが明かす「新規事業開発」のすべて、KPIや人材など「秘伝メソッド」公開 2024/04/11 企業が持続的に成長を目指すなら、新規事業の創出は重要な経営テーマとなる。ただし、その成功までの道のりは険しい。果たして日本企業の新規事業への取り組みは、現在、どのような状況にあり、今後はどう進むのか。Web3.0、生成AI、量子コンピューターなどの最新テクノロジーと新規事業の関係、新規事業に当てる人材やKPIの問題など幅広い話題について、多くの企業を支援してきたマッキンゼー パートナー 塩田 嘉成 氏に話を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 岸田首相 訪米のリスクとは? なぜ低支持率でも「国賓」なのか 2024/04/10 岸田文雄首相は、2024年4月8日から14日までの7日間、国賓待遇で米国を訪問することとなった。現在、その米国では大統領選挙の真っ最中だ。今回は、米国大統領選挙の現在地や米ニューヨーク・タイムズ紙の調査を基に、米国民の政治に対する声を紹介する。そして、こうした中で、国賓訪米に隠された日米の“狙い”とは何か?岸田首相は国益に資する外交戦を仕掛けることはできるのだろうか。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ゼロから始める“攻め”の「広報戦略」、博報堂グループ会社に学ぶ成功法則 2024/04/10 PR市場は右肩上がりに成長をしており、拡大傾向にあります。なぜ多くの企業がこぞって広報活動に力を入れるのでしょうか。攻めの広報戦略によって得られる6つの効果と、博報堂のグループ会社であるスパイスボックスの成功事例をご紹介します。
記事 新規事業開発 マッキンゼー流「新規事業創出」とは? 企業が直面する6つの課題と10の成功の原則 2024/04/02 デジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みの一環として新規事業の創出にチャレンジする日本企業は少なくない。最近は大手企業の中からも徐々に成功事例が出てきたがこうした企業に対して、初期段階のアイデア出しからパイロット、スケール化までを支援するのがマッキンゼーだ。同ファームのパートナー 塩田 嘉成氏が、新規事業に取り組む企業が直面する6つの課題と10の成功の原則を解説する。