記事 次世代電池 リチウムイオン電池とはどんな電池？ EV普及で需要急増、発火が多発する原因も解説 リチウムイオン電池とはどんな電池？ EV普及で需要急増、発火が多発する原因も解説 2024/07/26 4 スマホやタブレット、EVなど、身の回りの多くの製品に使用されているリチウムイオン電池。リチウムイオン電池とは、リチウム化合物を使用した二次電池を言います。小型化、軽量化しやすく、大容量の電力を備えられるため、二次電池の主流は鉛蓄電池からリチウムイオン電池となりました。一方、誤った廃棄方法などによって火災が多発するといった危険性が問題視されています。本稿では、リチウムイオン電池の仕組みや種類に加え、発火の原因や正しい廃棄方法まで、押さえておきたい基本をわかりやすく解説します。
記事 次世代電池 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 リチウム空気電池とは？仕組みをやさしく解説、実用化を目指す「日本企業の最新動向」 2024/07/03 「リチウム空気電池」とは、究極の蓄電池と呼ばれるリチウムと空気中の酸素を使って電力を生成する充放電可能な次世代充電池だ。理論重量エネルギー密度（単位重量あたりに電池から取り出せるエネルギー量）が非常に高い。現在、主流となっている「リチウムイオン電池」の約6倍の重量エネルギー密度であるため、軽くて容量を大きくすることができる。そのため、軽量性が重視されるドローンやIoT機器、電気自動車（EV）といった幅広い分野への応用が期待される。ただし、充放電できる回数がまだ少なく、蓄電池としての寿命が短いことから、現状は試験開発段階にある。本記事では、そんなリチウム空気電池の仕組みやメリット・デメリット、開発に取り組む企業の事例などについてわかりやすく解説する。
記事 次世代電池 LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？ 2024/05/16 5 EVのバッテリーは、ニッケル、マンガン、コバルトといったレアメタルを使用するリチウムイオン二次電池が主流ですが、近年、急速にシェアを拡大しているのがLFP電池（リン酸鉄リチウムイオン電池）です。LFP電池とは、希少なレアメタルを使用するのではなく、安価なリン酸鉄を使用する電池です。市場に登場した当初は中国メーカーが自国向けEVに供給する程度でしたが、昨今はテスラやトヨタなど欧米や日本での導入も活発化しています。そこでLFP電池とは何か、そのメリットやデメリット、各メーカーの動向などについてわかりやすく解説します。
記事 次世代電池 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 ペロブスカイト太陽電池とは？仕組み、メリット・デメリット、実用化の可能性を解説 2024/02/28 近年、新たな太陽電池技術である「ペロブスカイト太陽電池」に注目が集まっている。ペロブスカイト太陽電池は、ソーラーパネルなどに使用されている従来型の太陽電池とは異なり、「薄い」「軽い」「あらゆる形状に曲げられる」「発電効率が高い」「製造コストが低い」などの特徴を持つことから、幅広い産業における活用が検討されている。実際に、どのような活用方法が検討されているのか。本記事では、ペロブスカイト太陽電池の仕組みや、メリット・デメリット、日本企業6社の実用化に向けた開発状況について解説する。
記事 次世代電池 ナトリウムイオン電池とは何か、中国CATLがEVで実用化、トヨタら日本企業が有利のワケ ナトリウムイオン電池とは何か、中国CATLがEVで実用化、トヨタら日本企業が有利のワケ 2023/11/07 3 EVの普及に伴い電池需要が増し続ける中で、全固体電池や全樹脂電池などとともに、昨今注目を集めているのがナトリウムイオン電池です。ナトリウムイオン電池とは、現在自動車やPCなど幅広く使われているリチウムイオン電池と同様、充放電可能な二次電池です。トヨタなど日本企業が研究開発に努める中、中国では一部のEVにナトリウムイオン電池の採用が決まっており、実用化はすでに始まっています。ではなぜこれだけの注目を集めているのでしょうか。今、知っておきたいナトリウムイオン電池の基本についてわかりやすく解説します。
記事 次世代電池 「電池技術の世界市場」徹底図解、トヨタも取り組む全固体電池の将来と地域別シェア 「電池技術の世界市場」徹底図解、トヨタも取り組む全固体電池の将来と地域別シェア 2023/10/31 1 全固体電池（Solid State Battery＝SSB）技術は、エネルギー密度、安全性、コストといった電池技術に対する要件をすべて充たす次世代電池として、電池技術市場において現在注目を集めています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「電池技術の世界市場：種類別（リチウムイオン（コバルト酸リチウム、リン酸鉄リチウム）、鉛蓄電池（浸漬式、制御弁式）、ニッケル水素、フロー、金属空気、ニッケルカドミウム、全固体電池）・業種別・地域別の将来予測（2027年まで）」から、全固体電池および電池技術の世界市場について紹介します。
記事 次世代電池 全樹脂電池とは何かをわかりやすく解説、トヨタも期待の“日本発”次世代電池の全貌 全樹脂電池とは何かをわかりやすく解説、トヨタも期待の“日本発”次世代電池の全貌 2023/08/07 3 これまでの常識を覆す、日本発のリチウムイオン電池「全樹脂電池」が世界から注目を集めています。全樹脂電池とは、材料に樹脂を使用し、構造を簡素化した、まったく新しいリチウムイオン電池です。開発したのは日本のスタートアップ企業であるAPB。トヨタをはじめ多くの企業から出資を受け、量産工場も設立。2023年3月には、時価総額248兆円の世界最大のエネルギー企業であるサウジアラムコと連携協定を締結しました。勢いに乗る全樹脂電池について、構造やメリット・デメリット、用途など、次世代電池の基礎をわかりやすく解説します。
記事 環境対応・省エネ・GX 環境基本計画とは何か？ 第六次計画で「再注目」の2大テーマとは 環境基本計画とは何か？ 第六次計画で「再注目」の2大テーマとは 2023/08/03 環境基本計画とは、環境基本法第15条の規定に基づき、環境関連政策を取りまとめる際の総合的かつ長期的な施策の大綱を定めるものです。環境省が5月29日に開いた中央環境審議会総合政策部会の会合では、現行の第五次環境基本計画の振り返りを踏まえ、次期の第六次環境基本計画の方向性について意見が交わされました。その中で「ある2つのテーマ」が重点分野として再び取り上げられる可能性も浮上しています。
記事 環境対応・省エネ・GX 石炭火力発電に“固執”する日本、欧州から非難集中…注目の「アンモニア発電」も最悪な理由 石炭火力発電に“固執”する日本、欧州から非難集中…注目の「アンモニア発電」も最悪な理由 2023/06/20 1 ゼレンスキー大統領の飛び入り参加などが話題となった広島サミットは、ウクライナ問題に限らず、脱炭素政策も大きなテーマであった。特にホスト国日本の石炭火力発電には、欧州からの参加国の非難が集中した。しかし、日本は最後まで、石炭火力の具体的な廃止期限の明記を拒否したままサミットを終えることとなった。なぜ、日本はこれほどまでに石炭火力発電に固執するのか、いったい日本は脱石炭を果たせるのか。
記事 環境対応・省エネ・GX 太陽光パネル「大量廃棄時代」到来、30万トンをどう処分？解体現場のリアルな懸念とは 太陽光パネル「大量廃棄時代」到来、30万トンをどう処分？解体現場のリアルな懸念とは 2023/06/19 1 ESG機運の高まりや固定価格買取制度（FIT）などの促進策で急増した全国の太陽光発電設備。実はその多くが一気に耐用年数を迎える2035年の「大量廃棄時代」にどう備えるかが大きな課題となっています。政府の専門家会議では再利用の促進に向けた官民の新たなプラットフォームを創設する案が浮上。「リサイクルのユートピア構想」的な議論が進む一方で、設備の解体工事に携わる業界団体からは現実的な課題の多さを指摘する声も上がっています。
記事 環境対応・省エネ・GX 岸田内閣 肝いりの「GX基本方針」に隠された、日本の原発利用の“裏事情” 岸田内閣 肝いりの「GX基本方針」に隠された、日本の原発利用の“裏事情” 2023/04/17 日本の脱炭素を進める指針となる「GX基本方針」が2月に閣議決定された。そこでは「原子力の活用」が強調されている。原発の再稼働の推進だけでなく、これまでタブー扱いだった新設にも踏み込んだ。政府の進める原発利用はどういう意図なのか、そして、電気代の値下げやカーボンニュートラルに本当に寄与するのか。世界の最新データなども使い、“原発への期待度”を解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX 「電気代高騰」をわかりやすく解説、値上げ最大理由は「あの費用」の大幅増加 「電気代高騰」をわかりやすく解説、値上げ最大理由は「あの費用」の大幅増加 2023/03/14 エネルギー費の高騰が止まらない。電気代の陰に隠れがちだが、ガス代も激しく上がっている。家庭での支払いで実感する一方、企業や自治体のエネルギー支出増は事業や運営を揺るがすケースも珍しくない。その原因はどこにあるのか、そして今後どうなるのか。ウクライナ危機、化石燃料の値上がり、再生エネの増えすぎなどバラバラに提示される「高騰の理由」を最新のデータをもとに解説する。
記事 次世代電池 グリーン水素とは何か？ ブルー水素などと何が違う？ トヨタら世界が欲しがるワケ グリーン水素とは何か？ ブルー水素などと何が違う？ トヨタら世界が欲しがるワケ 2023/03/07 4 燃やしてもCO2を発生しないクリーンエネルギーとして知られている水素。しかしカーボンニュートラルの実現に向けては、「利用」する時だけでなく、「製造」する過程においてもCO2を排出させない仕組みが必要である。そこで近年世界から注目を集めているのがグリーン水素だ。グリーン水素とは、再生可能エネルギー由来の電気を使って得られた水素を言う。ここでは政府の「水素基本戦略」や「グリーン成長戦略」を踏まえながら、他の水素との違いや社会実装の状況について、グリーン水素の基本をわかりやすく解説する。
記事 航空・宇宙・軍事ビジネス ANA・JALが本気で目指すCO2ゼロ、2050年達成に必須の「次世代の航空機」はどう凄い？ ANA・JALが本気で目指すCO2ゼロ、2050年達成に必須の「次世代の航空機」はどう凄い？ 2022/11/10 3 ANAやJALなどの航空業界は、コロナ禍で苦しい経営環境にいる中でもカーボンニュートラルの取り組みを加速させている。ANAはCO2を回収する技術（DAC）を活用するため、スイスのスタートアップ企業と提携。JALも11月18日に羽田－那覇線で、日本初となるCO2排出量実質ゼロでの運航を予定している。日本は2050年のカーボンニュートラルを目指しているが、航空業界ではどのような戦略で脱炭素化を実現していくのか。また現在開発が行われている「次世代の航空機」はどのようなものなのか。その動向を探ってみたい。
記事 製造業界 「全固体電池」をやさしく解説、従来の電池との違いや種類・トヨタらの実用例は？ 「全固体電池」をやさしく解説、従来の電池との違いや種類・トヨタらの実用例は？ 2022/10/25 リチウムイオン電池を超える次世代電池として全固体電池という言葉をよく耳にするようになりました。言葉の響きだけ聞くと「電池は最初から固体だろう」と思われる方も少なくないでしょうが、実はこの全固体電池は従来の電池と異なるいくつかの特性を持ち、従来の液体型リチウムイオン電池を超える性能を秘めています。2022年の時点で小型の酸化物系電池はすでに量産が始まっており、2020年代後半には電気自動車への搭載が始まります。電池の「常識を覆す」全固体電池の仕組みと可能性、TDKやマクセル、村田製作所などのメーカー、トヨタやライバルのVWの車載状況に関する最新動向について、やさしく説明していきます。
記事 次世代電池 e-fuel（合成燃料）とは何か？ トヨタも取り組む「CO2を排出しても脱炭素」の作り方 e-fuel（合成燃料）とは何か？ トヨタも取り組む「CO2を排出しても脱炭素」の作り方 2022/10/11 6 （株）ＪＳＣ総合研究所 第一部門 第二部門 第三部門 岡地慶直 政府系エンジは政府のかかげる新しい資本主義政策を反映し、地域経済を支える地産地消エネルギ－にもご配慮すると地域が活性化します。当研究所社はつくば大と連携し脱炭素”ホロニズムカー（全体最適科学）”を日本初で試作検討中で世界の新潮流を自工会につくば大での日本で唯一の国立系TFをすすめており、国際学会を推進中です。
記事 次世代電池 水素ビジネスは130兆円市場へ、「次のテスラ」として注目集める水素系企業とは 水素ビジネスは130兆円市場へ、「次のテスラ」として注目集める水素系企業とは 2022/06/14 カーボンニュートラルへの取り組みが求められる一方、空前の原油高に世界中が直面する中、「水素」エネルギーへの期待が高まっている。投資家目線でもNASDAQが水素関連銘柄に関するレポートを発表するなど、米国内では水素分野から「次のテスラ」が出現するのではないかという見方も出てきた。水素ビジネスの現状と注目企業の動きを紹介しよう。
記事 環境対応・省エネ・GX 脱炭素化に向けた検討は？ 日欧の「サステナビリティと競争政策」最新動向 脱炭素化に向けた検討は？ 日欧の「サステナビリティと競争政策」最新動向 2022/06/07 1 脱炭素社会への移行など、サステナビリティ（持続可能性）の確保に向けた取り組みが本格化する中、「サステナビリティに資する企業の取り組み」と「競争政策」の関係が、新たな論点として浮上している。サステナビリティと競争政策を巡って何が論点となっているのか。経済産業省の担当官が、先行して検討に取り組んできた欧州の最新動向、また、脱炭素社会の実現に向けて検討を開始した日本の状況について、そのポイントをわかりやすく解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX 燃料高騰で倒産続出の新電力会社、価格上昇は「原発再稼働」で解決できるか？ 燃料高騰で倒産続出の新電力会社、価格上昇は「原発再稼働」で解決できるか？ 2022/04/11 天然ガスなど燃料価格の高騰によって、電力の小売りを行う事業者（いわゆる「新電力」）の撤退が相次いでいる。今の電気料金の水準では、採算が合わないのは明らかだが、原油や天然ガスの価格が今後、確実に下がるという保証はなく、大手電力会社も料金引き上げの上限に達し始めている。長期にわたって資源価格が上昇することを視野に入れたエネルギー政策の再構築が必要である。
記事 次世代電池 ロシア産原油禁輸に踏み切った米国の勝算は？ シェール採掘もすぐにはできない事情 ロシア産原油禁輸に踏み切った米国の勝算は？ シェール採掘もすぐにはできない事情 2022/03/11 3月8日、米バイデン政権はロシア産原油の輸入禁止措置を即日で決定した。米国は、欧州や日本などと比べるとロシア産エネルギーへの依存度は低いが、米国内での石油価格は連日高値を更新している。なぜ今、米国はこうした大胆な措置に踏み切ったのか、そして歴史的インフレを政権はどうコントロールしていくのだろうか。エネルギー不足をまかなうために、バイデン政権が反対の立場を取っていたシェールガス・オイル採掘を再開するかにも注目が集まる。だが、シェール関連企業も思うように動けない事情がある。
記事 環境対応・省エネ・GX 「欧州グリーンディール」とは？1兆ユーロの投資を見込むカーボンニュートラル戦略 「欧州グリーンディール」とは？1兆ユーロの投資を見込むカーボンニュートラル戦略 2021/10/05 地球規模で環境問題が深刻化する中、2019年12月に欧州委員会は、気候変動対策と経済成長の両立を目指した包括的な欧州連合（EU）の新経済成長戦略である「欧州グリーンディール」（A European Green Deal）を打ち出しました。今や、カーボンニュートラルは各国が国レベルで取り組みを始めており、企業はその動きを把握し乗り遅れないようにすることが大事になってきています。こういった動きを踏まえつつ、今回はこの欧州グリーンディールを取り上げます。
記事 次世代電池 長期エネルギー貯蔵技術（LDES）とは何か？再エネ活用に欠かせない7つの技術の動向 長期エネルギー貯蔵技術（LDES）とは何か？再エネ活用に欠かせない7つの技術の動向 2021/10/04 長期エネルギー貯蔵技術（LDES）の技術開発が世界中で加速しています。 長期間かつ大容量のエネルギー貯蔵技術は、再生可能エネルギーによる不安定な電力供給に対し、安定性と信頼性をもたらし、電力需要の変化により柔軟に対応できるシステムの構築に寄与する可能性があります。この記事では、米国の市場調査会社Power Technology Research（PTR）社発行の市場調査レポート「エネルギー貯蔵の世界市場：概要、詳細分析 (プロジェクト4500件、全122カ国・5地域、2015年～2020年)、建設中のプロジェクト情報 (2028年まで)」をもとに、長期的に脱炭素化された電力系統を実現するために必要なLDES（長期エネルギー貯蔵技術）で有望な7つの技術について詳細を紹介します。
記事 環境対応・省エネ・GX 「2021年版 エネルギー白書」要点まとめ、2050年カーボンニュートラルへの道筋は？ 「2021年版 エネルギー白書」要点まとめ、2050年カーボンニュートラルへの道筋は？ 2021/07/27 資源エネルギー庁は2021年6月、エネルギー政策基本法に基づく年次報告である「2021年版 エネルギー白書」を公開しました。本白書の発行は今年で18回目となります。本稿では300ページ超に及ぶ「2021年版 エネルギー白書」の中から、「第1部 エネルギーをめぐる状況と主な対策」の中の、「第2章 2050年カーボンニュートラル実現に向けた課題と取組」の内容をもとに、2050年カーボンニュートラルに向けた取組と課題について考察します。
記事 次世代電池 米中の思惑交錯する「国境炭素税」の議論も……結局、日本経済が一番打撃を受けるワケ 米中の思惑交錯する「国境炭素税」の議論も……結局、日本経済が一番打撃を受けるワケ 2021/07/14 脱炭素の流れが本格化するにつれて、温室効果ガスの排出枠を市場で売り買いする排出権（排出量）取引市場が注目を集めている。市場の運営は欧州が先行していたが、これまで脱炭素に消極的だった中国が方針を転換し、上海に取引所を開設するなど攻めの姿勢に転じている。日本は経済界が取引市場創設に否定的だったこともあり、対応は遅れている。このままでは脱炭素のもう1つの側面である金融分野においても中国に先行される可能性が出てきた。
記事 次世代電池 中国台山の「原子炉破損」が大問題なワケ、それでも原子力発電は必要か？ 中国台山の「原子炉破損」が大問題なワケ、それでも原子力発電は必要か？ 2021/06/30 中国広東省の台山原子力発電所で燃料棒が破損し、放射性物質が大気中に放出された。中国当局は海外メディアから指摘されるまで情報を公開しないなど、透明性について批判が高まっているが、このトラブルは単に透明性の問題だけとどまるものではない。放射性物質を放出した原発は、フランスの国策原子力会社フラマトム（旧アレバ）が開発した最新鋭の「欧州加圧水型炉（EPR）」である。もし、この炉に本質的な問題があった場合、日本を含む各国の原発は重大な影響を受けることになる。
記事 グリーンIT 国会で宣言された「2050年カーボンニュートラル」、企業は何をすればいいのか？ 国会で宣言された「2050年カーボンニュートラル」、企業は何をすればいいのか？ 2021/04/16 日本政府は2020年10月の臨時国会で、成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げ、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「2050年カーボンニュートラル」に挑戦し、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言しました。今回は、企業が取り組みを迫られる「カーボンニュートラル」と、それを実現するために求められるグリーンイノベーション（エネルギー・環境分野におけるイノベーション）の方向性について取り上げていきます。
記事 次世代電池 分散型エネルギー源（DER）とは？調査結果にみる再生可能エネルギー市場の4大トレンド 分散型エネルギー源（DER）とは？調査結果にみる再生可能エネルギー市場の4大トレンド 2021/04/12 2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目標に掲げ、災害時の電力供給網の強靱（きょうじん）さも求められる日本では、再生可能エネルギーを含む分散型エネルギー源（DER）の重要性が増してきています。DER市場を調査した米国の市場調査会社Lucintel社のレポート「分散型発電市場：動向・予測・競合分析」では、DER市場の今後を形作ると予測される4つのトレンド、世界と日本の市場動向、分析を示しています。この記事ではそのレポートの中からその要点とともにLucintel社が考察したDER市場の今後を占う4つのトレンドと日本市場のシナリオを紹介します。
記事 次世代電池 VPP（仮想発電所）とは？ 新たな商機「需給調整市場」に異業種も続々参入 VPP（仮想発電所）とは？ 新たな商機「需給調整市場」に異業種も続々参入 2021/03/10 2021年4月、「電力需給調整市場」が誕生する。それに伴い、大きく拡大すると見込まれるのが「VPP（仮想発電所）」だ。VPPとは、さまざまな再生可能エネルギーや蓄電池、自家発電装置などの電源を束ね、その地域にまるで大きな1つの発電所があるかのように電力を安定的に供給できる仕組みである。電力供給を平準化・安定化する「調整」分野では、IoT、5G／6G、ブロックチェーン、AIなど最新のICTが威力を発揮する。この市場に今、電力企業だけでなく、異業種からの参入も相次いでいる。電力リバースオークション「エネオク」を運営するエナーバンクの代表取締役社長、村中 健一氏の解説を交え、目が離せない成長市場の今を解説しよう。
記事 環境対応・省エネ・GX 期待される“水素活用”にも落とし穴？中途半端な「日本の脱炭素」の問題点 期待される“水素活用”にも落とし穴？中途半端な「日本の脱炭素」の問題点 2021/01/28 政府が2050年までの温室効果ガス実質ゼロ排出を宣言したことで、日本でも本格的な脱炭素政策がスタートした。政府は今年中に新しいエネルギー基本計画を策定する見込みだが、2050年の電源構成比率について、再生可能エネルギーの比率を50～60％に、水素もしくはアンモニアを使った火力を10％にするという「参考値」を提示している。再生可能エネが主力電源になるという大まかな見通しが示されたことで、エネルギーシフトはより具体的な段階に突入したが、政府内部の議論では水素の調達方法についてまだ明確化されていない。脱炭素政策において水素をどのように位置付けるのか早急にコンセンサスを得る必要があるだろう。
記事 次世代電池 「2021年は水素元年になる」と言える、これだけの理由 「2021年は水素元年になる」と言える、これだけの理由 2021/01/15 水素が世界的なトレンドだ。次世代のグリーンエネルギーとして、以前から注目されていた水素だが、パリ協定の実現に向けて世界がいよいよ本格的に動き出した。水素の役割には発電、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの蓄電、自動車の動力、産業用燃料などさまざまなものがある。しかし安定して水素を供給するパイプラインはまだ発展途上にあり、水素インフラも十分ではない。各国政府、トヨタなどの大手企業がこの分野に多大な投資を始める2021年はある意味で水素元年となるだろう。
