記事 EV（電気自動車） EV販売“急減速”でGMとフォードは「戦略大転換」、「儲かるEV」の考え方が全然違う？ EV販売“急減速”でGMとフォードは「戦略大転換」、「儲かるEV」の考え方が全然違う？ 2025/04/02 6 米国でEV販売の横ばい傾向が鮮明だ。そうした中、EVメーカー各社は得意分野を生かした製品開発でテコ入れを図り始めた。中でも注目されるのが米老舗自動車メーカーのゼネラルモーターズ（GM）とフォード・モーターだ。実は両社は、まったく異なる路線を歩み始めている。両者は具体的にどのような戦略を採用したのか、それに対し市場はどう評価しているのか、解説する。
記事 ロボティクス 自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態 自動車メーカーの「人型ロボット」競争が過熱中、中国EV工場「9割自動化」の凄い実態 2025/03/28 18 2025年は人型ロボット元年になりそうだ。中国のロボット産業はバリューチェーンが確立し、本格的な量産のステージに入ろうとしている。ただ、その中心にいるのは、ロボット企業だけでなく、新エネルギー車（NEV）メーカーたちだ。新エネルギー車メーカーの多くが、「EVの次」としてロボットに狙いを定めている理由は何か。中国ですでに実用化も進む、ロボット活用の実態もレポートする。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 補助金より減税……トランプ大統領が「EV・半導体の補助廃止」を進める興味深い思惑 補助金より減税……トランプ大統領が「EV・半導体の補助廃止」を進める興味深い思惑 2025/03/17 8 トランプ大統領が打ち出す、米国の新産業政策の輪郭が明らかになりつつある。EV購入補助金を廃止するのをはじめ、米半導体産業に巨額の補助金を支出して国内製造業を育成するCHIPS法にも否定的な姿勢を示している。このようにトランプ大統領は補助金政策には否定的な立場であり、「補助金より減税」という経済哲学に基づいて展開されていくことになる。では、なぜそのような立場をとるのか。トランプ大統領の思考を探る。
記事 EV（電気自動車） ホンダと日産の「経営統合」は結局何だったのか？ 裏にある王者テスラへの「焦燥感」 ホンダと日産の「経営統合」は結局何だったのか？ 裏にある王者テスラへの「焦燥感」 2025/03/12 10 今年2月、2024年の末から大きな注目を集めていた本田技研工業（以下、ホンダ）と日産自動車（以下、日産）との経営統合の動きが終焉を迎えた。今回の1件をEVの視点から振り返ると、2040年に新車の完全EV化を掲げているホンダならではの「焦燥感」が浮き彫りになってくる。EV市場の「絶対王者」とも言える米テスラや台頭著しい中国BYDなど、群雄割拠がひしめく中での戦いを強いられるホンダは、経営統合にどんな夢を見ていたのか。EV推進に舵を切るホンダの現在地とともに解説する。
記事 EV（電気自動車） フォルクスワーゲン首位から陥落…中国市場の「新王者BYD」との“リアルな差”とは？ フォルクスワーゲン首位から陥落…中国市場の「新王者BYD」との“リアルな差”とは？ 2025/02/21 11 日本経済新聞の報道によると、2024年の中国市場における乗用車販売でBYDが初の首位に立った。前年比46％増の約365万台を販売しフォルクスワーゲン（国有企業との合弁）の約298万台を抜いたという。これまでブランド力などを武器に乗用車販売で1位であったフォルクスワーゲンだが、それ以上に中国市場においてBYDの競争力は高いようだ。勝敗のポイントを見ていきたい。
記事 EV（電気自動車） 結局「BYD」は何が凄いのか？ “CEOの涙”から5年…「一強」にまで伸びた独特経営手法 結局「BYD」は何が凄いのか？ “CEOの涙”から5年…「一強」にまで伸びた独特経営手法 2025/01/21 21 1月13日に中国汽車工業協会が発表した中国における2024年の新車販売台数は、3143万6000台となり、過去最高を更新した。そのうち、新エネルギー車（NEV：電気自動車とプラグインハイブリッド車）は4割を超えた。この「NEVへの転換」をけん引するのが、世界でも存在感を高めているBYDだ。中国でのNEV販売台数シェアは44.6%にも上り、まさに「一強」状態になりつつある。BYDの強さの理由を、技術と経営の両面からひもとく。
記事 次世代電池 中国のCATLとは何者？「最強の電池メーカー」の事業・強み・市場シェアを解説 中国のCATLとは何者？「最強の電池メーカー」の事業・強み・市場シェアを解説 2025/01/08 11 電気自動車（EV）やハイブリッド車の増加に伴い、車載用リチウムイオン電池の市場規模は急激に拡大している。2021年には前年比約120％の成長を見せ、2030年には2021年の約3倍の規模になると予想されている。そんな車載電池市場で躍進するのが、2011年に創業した中国の電池メーカーであるCATL（寧徳時代新能源科技）だ。2023年に実施された調査によると、世界シェアの約37％を占め、2位以下を大きく突き放している。本記事では、CATLはどのような強みを持つ企業なのか、なぜ短期間で世界シェアトップに上り詰めることができたのか、日本企業との関係や今後の展望についても解説する。
記事 EV（電気自動車） 軽商用EVに見るホンダの「超本気」EVシフト、三菱商事との協業に潜む「狙い」とは 軽商用EVに見るホンダの「超本気」EVシフト、三菱商事との協業に潜む「狙い」とは 2024/12/17 13 本田技研工業（以下、ホンダ）から今年10月、軽商用EV（電気自動車）の「N-VANe:（エヌバン イー）」が発売された。2040年に新車販売におけるEVとFCV（燃料電池車）比率を100%にすることを掲げて以降、ホンダとして初の商用EVとなる同車種を詳しく見ていくと、ホンダのEVシフトに対する「本気度」が見えてくる。同車種の特徴や性能に加え、EV関連事業での三菱商事との新会社設立の背景についても、モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 環境対応・省エネ・GX わかってる人少ない…「富士山の環境破壊」の超重要論点、山梨県の解決案は何がダメ？ わかってる人少ない…「富士山の環境破壊」の超重要論点、山梨県の解決案は何がダメ？ 2024/12/13 12 近年、リニア中央新幹線や神宮外苑の再開発など、民間プロジェクトが「環境」をめぐり行政や環境団体、住民運動と衝突する事例が増えている。地球環境や住環境、自然は重要な価値を持つが、開発を行う以上、何らかの形で自然にダメージを与えることは避けられない。開発を行う企業・組織も、経済合理性を重視しつつ地球環境にも配慮しているはずだ。こうした経済発展と環境保全という相反する問題をどう解決するべきか。今回はその一例を考えてみたい。
記事 自動車・モビリティ ZEV規制とは何か、トランプ再選で激変しそうな「脱炭素に向けた自動車規制」の中身 ZEV規制とは何か、トランプ再選で激変しそうな「脱炭素に向けた自動車規制」の中身 2024/12/09 12 ZEV（ゼブ：Zero Emission Vehicle）規制とは、1990年代初頭に米国のカリフォルニア州で初めて導入された、ゼロ・エミッション車両（ZEV）の普及を目指す規制だ。トヨタやホンダといった日本の自動車も規制対象となっているが、近年は米国だけでなく世界各地で普及が進められている。日本ではハイブリッド（HV）車を中心に導入が進み、EVやプラグインハイブリッド自動車（PHEV）などは国や自治体からの補助金交付もある。一方、米大統領にトランプ氏が再選したことでZEV規制への影響が懸念されている。本記事では、ZEV規制やZEVの基礎知識をはじめ、日本や世界の現状、課題についてわかりやすく解説する。
記事 EV（電気自動車） 中国EVメーカー「Xpeng（シャオペン）」とは何者？株価・販売台数、X9ら全車種を解説 中国EVメーカー「Xpeng（シャオペン）」とは何者？株価・販売台数、X9ら全車種を解説 2024/11/15 15 Xpeng（小鵬汽車：シャオペン）は、中国の広州に本社を構えるEVメーカーである。NIO（上海蔚来汽車：ニオ）、Li Auto（理想汽車：リ・オート）と並ぶ新興EVメーカーとして、中国における自動運転を主導する存在だ。2018年に発売したモデル「XPENG G3」を皮切りに、自社開発のシステムを活用したさまざまなモデルを販売しているほか、空飛ぶクルマの開発にも注力している。そんなXpengはどのような強みを持ち、どのように成長を遂げてきたのか。本記事では、Xpengの歴史、市場ポジションや今後の動向などをまとめて解説する。
記事 EV（電気自動車） 中国EVメーカー「NIO（ニオ）」とは何者か？ 想像より凄い…事業内容や売上を徹底解説 中国EVメーカー「NIO（ニオ）」とは何者か？ 想像より凄い…事業内容や売上を徹底解説 2024/11/11 24 中国のEVメーカー「NIO（上海蔚来汽車：ニオ）」は、その高い自動運転技術や高価な車種ラインナップから「中国版テスラ」と呼ばれるなど、世界のEV市場において注目の存在だ。同社がここまで成長している理由はどこにあるのか。本記事では、NIOの基本情報をはじめ、株価・売上・シェアから見た市場ポジション、展開する車種ラインナップや今後の展望について解説する。
記事 EV（電気自動車） ついにお披露目テスラ「ロボタクシー」、普及実現で「社会を変える」と断言できるワケ ついにお披露目テスラ「ロボタクシー」、普及実現で「社会を変える」と断言できるワケ 2024/10/30 32 （株）クボタ 堺製造所 生産技術第一部 本機生産技術課 宮田優樹 テスラは電気自動車としてだけでなく、IT、AI技術を使用し、生活をより豊かにすることを目指してるんですね。大統領選、イーロン・マスクさんの動向が気になります
記事 EV（電気自動車） シャープにとってEVが「最後のピース」だったワケ、すべてがリンクするエネルギー戦略 シャープにとってEVが「最後のピース」だったワケ、すべてがリンクするエネルギー戦略 2024/10/24 25 9月に発表したEVコンセプトモデル「LDK+」が話題を呼んだシャープ。家電大手である同社にとって初めてEVであることに注目が集まったが、「LDK+」のコンセプトをひも解くと、これまで同社が取り組んできた数々の事業において、EVが「最後のピース」であったことが伺える。シャープが構築しようとしている独自のエコシステムとは。
記事 EV（電気自動車） EV参入の裏にある、シャープの野心的な「復活シナリオ」とは？初EVは「技術全部盛り」 EV参入の裏にある、シャープの野心的な「復活シナリオ」とは？初EVは「技術全部盛り」 2024/09/27 2 ソニーに続く第二の家電メーカー発のEVは、シャープのEVとなるのか。9月17日、シャープは初のEVコンセプトモデル「LDK+」を公開した。シャープが持つ技術が詰め込まれ、さらには家庭用蓄電池や太陽光発電とつなげたホームエネルギーマネジメントに踏み込んだ野心的な作品だ。台湾の鴻海（フォックスコン）との関係を最大限に生かし、SDV（ソフトウェア定義車両）の実現をも見据えたこのEVは、「シャープ復活」の契機となるだろうか。その勝算を探る。
記事 EV（電気自動車） 「シャープEV」にどう影響？フォックスコンの自信満々EV戦略「勝負は2027年」の根拠 「シャープEV」にどう影響？フォックスコンの自信満々EV戦略「勝負は2027年」の根拠 2024/09/27 4 家電大手のシャープは、親会社である台湾の鴻海（フォックスコン）と組んで製作した初のEVコンセプトモデル「LDK+」を発表した。LDK+のお披露目の場となった、シャープが主催したイベントでは、フォックスコンのEV事業を率いるCSO（最高戦略責任者）関潤氏が登壇し、EV市場を巡る同社の戦略を明かした。関氏が、EVの本当の勝負は「2027年以降」に訪れると語った真意とは何か。
記事 FCV（燃料電池車） トヨタ・BMWが協業でも「お先真っ暗」な燃料電池車、普及を阻む「ある難題」とは トヨタ・BMWが協業でも「お先真っ暗」な燃料電池車、普及を阻む「ある難題」とは 2024/09/26 1 トヨタ自動車（以下、トヨタ）とBMWが今月5日、水素分野での協力を強化する覚書を締結し、燃料電池の共同開発などを行うと発表した。環境に優しく「究極のクルマ」とも評される燃料電池車（FCV）だが、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッドカー（PHEV）の代わりとなるには、越えなければならない「難題」がある。一体その難題とは何だろうか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ メルセデス・ベンツのEV戦略は「もうオワコン」？ 決めるのは「まだ早すぎ」なワケ 2024/08/29 日本でも確固たる人気を誇るメルセデス・ベンツ。明確な電気自動車（EV）推進姿勢を打ち出し、積極的なEV投入を進めてきた同社だが、EV需要が踊り場に差し掛かったと言われる現在、販売台数に陰りが出ており、今年1～6月の販売台数は前年同期比で17％の落ち込みとなっている。同社のEV戦略はどこへ向かうのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 自動運転 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 ついに到来した自動運転社会、「無人タクシー」行き交う中国で見え始めた「新課題」 2024/08/28 4 すでに自動運転時代が始まっている中国。発売されている新エネルギー車の多くに自動運転機能が搭載され、3月には検索大手バイドゥが無人タクシーの正式営業を始めた。自動運転機能について各社が激しいスペック競争を繰り広げる中、テスラの運転支援システム「FSD」も中国でのリリースが決まっており、今後の競争激化が予想される。自動運転車が人々の生活に浸透しつつある中国で見え始めた新たな課題に迫る。
記事 EV（電気自動車） トヨタに逆風…？ 反EVのトランプが大統領でも「テスラが超有利」な“3つの理由” トヨタに逆風…？ 反EVのトランプが大統領でも「テスラが超有利」な“3つの理由” 2024/08/23 EVをめぐる米国での政治情勢が混沌としてきた。次期大統領選挙において、EV否定派であるトランプ氏（共和党）の支持率は、EV推進策の継続を目指すハリス副大統領に追い抜かれ、どちらが当選するか予想しがたい状況だ。一方、「反EV」のトランプ氏がEV大手テスラのイーロン・マスク氏から熱烈な支持を受けるという不思議な構造も生まれている。マスク氏の閣僚入りも示唆され、EV政策に「テスラの意向が反映される」との見方も指摘されるが、実際はどう転ぶのか。大統領選挙以後のEV政策を考察する。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 【PDF資料付】 米EV販売拡大は大幅「値引き」が主要因…？ 中国は欧州で存在感増大 2024/08/22 2024年5月の世界PEV (バッテリーEVとプラグイン・ハイブリッド車）の販売台数は132万台に達し、前年比23％増を記録した。バッテリー価格の低下や排ガス規制の強化などが奏功したと考えられるものの、その成長の裏には米国での大幅な値引きも影響していたようだ。一方、中国製EVは欧州市場でも勢力を伸ばしている。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから、そうしたEV市場の動向を紹介する。7月分の報告書のタイトル全リスト（全95項目、29ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひ活用してほしい。
記事 EV（電気自動車） BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす BYD次の一手は「日本車キラー」、超肝入りPHEV技術「DM-i」がトヨタすら脅かす 2024/08/02 8 自動車関係（株） 設備工機部 神谷隆 さすがに記者にはもう少し技術的信頼性のある記事を書いて欲しい。 説明しているDM-iの仕組みは完全にストロングHEV、つまり25年前から変わらない、プリウスと同じ仕組み。 燃費についても、アクアは利用者の実平均、BYDは発表値。また各結果はバッテリーを使用したかが不明。中華の発表値が利用者の実平均と違う事を疑う人は居ないだろう。 その横並び出来ない数字を元にして、その後の燃料代の計算を展開しても意味は無い。 ただ、PHEVという複雑なクルマを販売出来ているのは事実、また販売価格が安いというのは確かなので、その理由を分析して貰いたい。
記事 EV（電気自動車） 「商用EVの世界市場」を徹底図解、2030年「450万台発売」までの具体的な道のり 「商用EVの世界市場」を徹底図解、2030年「450万台発売」までの具体的な道のり 2024/07/25 2 自動車は、温室効果ガス排出の最も大きな要因のため、世界各国でゼロエミッションのEV（電気自動車）の開発が進められています。中でも商用EVの発売台数は、2030年には451万2400台に達し、33.1％のCAGR（年平均成長率）で成長すると予測されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「電気商用車の世界市場：車両タイプ別、推進区分別、走行距離別、電池タイプ別、出力別、電池容量別、コンポーネント別、エンドユーザー別、車体構造別、地域別 - 予測（～2030年）」から、商用EV市場の最新動向や導入に向けた取り組みについて紹介します。
記事 EV（電気自動車） EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった EVユーザー約5割が「ガソリン車に戻りたい」……問題はやっぱり「充電」だった 2024/07/23 邦義トレーディング 社長室 川浦邦義 700km走行するのにＥＶは100kwh、ハイブリッドなら70l、充電時間は100kw/hなら1時間、ガソリンは2分、充電スタンドの経営は補助など無しでは成り立たない。同じ速度で充電しようとすると3000kw/h（エアコン3000台分）バッテリーがいくら改善されても充電の電力は電気的に無理。100kw/hレベルを350kw/hレベルに改善されてもすでに購入されたＥＶの解直し、設置されている充電スタンドの交換など無理との意見が書かれているサイトがありました。ＥＶは余裕のある２０％くらいの人が購入して不便を感じながら使うのが限度のように思います。電気が安いと言っても車を乗る人から税金を取って2倍の価格になっているガソリンと同じようになれば充電スタンドも経営できないと思います。
記事 EV（電気自動車） トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 トヨタも不発だった「超小型EV」に新星登場、「元日産」技術者ら開発のヤバい実力 2024/07/22 通常の車両ではカバーし切れない用途への活用が期待される超小型モビリティ。電気自動車（EV）においても、これまでトヨタ自動車などから超小型車両が発売されてきたものの、社会に定着するにはなかなか至らなかった。そんな中で新たに期待を集めているのが、元日産の技術者らが開発した国産の超小型EVだ。これまでの超小型モビリティとは具体的にどう違うのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が、試乗レポートとともに解説する。
記事 EV（電気自動車） 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 【資料付】過熱する「EV貿易戦争」、それなのに欧米メーカーは中国企業に歩み寄り？ 2024/07/10 世界のEV販売が低迷していると言われる中、中国企業が欧米進出を加速させ、存在感はより一層高まっている。一方、欧米では中国製自動車への関税を検討するなど自国市場からの締め出しをもくろむ半面、欧米メーカーは中国メーカーとの関係を深めようとする動きも見せる。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が自動車業界の関係各者向けにまとめたレポートから重要項目を抜粋し、EV市場の動向を紹介する。6月分の報告書のタイトル全リスト（全104項目、37ページ）を無料でダウンロードできるページも用意しているので、ぜひご活用いただきたい。
記事 EV（電気自動車） テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは テスラ充電部門「500人首切り閉鎖」の衝撃、裏にある「聞いて納得」の業界事情とは 2024/06/20 米国の電気自動車（EV）メーカー、テスラが今年4月、充電器部門を事実上閉鎖した。EVとは切っても切り離せない充電器部門を突然閉鎖したことに衝撃が走ったが、背景には、充電網をめぐる、ある「業界事情」が関係していると見られる。その事情とは何か。そして、この出来事は、この先EV業界にどんな影響を与えるのか。モータージャーナリストの御堀直嗣氏が解説する。
記事 EV（電気自動車） 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 【PDF資料付】ガソリン車より安い……それでもBYDのEVが「安物とは思えない」納得理由 2024/05/13 テスラの1～3月期世界販売台数で4年ぶりに前年実績を下回るなど、EVの成長鈍化が指摘されている。こうした中でも「米国の消費者の70％がEVの購入を検討している」との調査もあり、まだ市場の拡大余地は大きい。今回、名古屋大学 客員教授 野辺 継男氏が2024年の新車販売台数の実績や最新トピックを分析した内容を解説し、今後のEV市場を占う。記事末尾には、無料でダウンロードできる全29ページのPDF資料もご用意しているのでぜひご活用いただきたい。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 個人向けはダメでもこっちは順調、日立ら健闘中の「商用EV」日本で普及するための条件 2024/05/10 個人向けのEV需要が冷え込んでいると言われるが、その中でも順調にシェアを広げているのが商用車の分野だ。特に、住宅街を走るデリバリーなどのラストワンマイル車両については環境面からもEV導入を求める声が高い。日本では新興メーカーを中心にこの分野への進出が目立つが、インフラなどの整備は欧米に比べて遅れを取っている。米国での状況をもとに、日本で今求められていることを探る。
記事 中国 シャオミの爆売れEVの裏側、27分で完売させた“中国のジョブズ”「最強プレゼン術」 シャオミの爆売れEVの裏側、27分で完売させた“中国のジョブズ”「最強プレゼン術」 2024/05/09 2 中国スマートフォン大手シャオミの初のEV「Xiaomi SU7」（スーセブン）が絶好調だ。予約開始後27分で予定台数は完売、追加販売、追加生産も決まった。この好調の背景には、創業者であり現CEOの雷軍（レイ・ジュン）氏のしたたかなプロモーション術、プレゼン術がある。今回のSU7は、試乗もせず、現物も見ないで購入した人も多かったと推測されているが、ここまで消費者をその気にさせてしまう雷軍氏のプレゼン術とは。
