記事 業務効率化 経営企画部門は本当に役に立っている? デジタル敗戦の「戦犯」扱いされているワケ 2024/07/18 経営企画部門って何をやっているんだろう?──そう思ったことがある人は多いかもしれない。何かしら大事な業務を担当しているんだろうけど、実際に何をしているか、どんな役割を担っているのか分かりにくい「経企」。実は、欧米にはない日本独自の文化だということをご存じだろうか。コロナ禍でデジタル化の遅れが顕在化する中、デジタル敗戦の“戦犯”として経企がやり玉に挙げられ、その存在意義を見直す機運が高まっている。
記事 営業戦略 BCGが教える「値付け」の極意、B2CとB2Bでの違いは何か? 2024/07/12 2024年現在、日本経済はデフレからようやく脱しつつある。食品や消費財を中心に「値上げ」の報道が目立つっきた。「値付け」はそこまで単純なものではなく、そのポイントはB2CとB2Bで異なる。より具体的には、B2Cのプライシングは多面的で、B2Bのプライシングで検討すべきは、「どのように付加価値を反映させた価格にできるか」が問われる。B2CとB2Bのそれぞれの値付けについて、ボストン コンサルティング グループ(BCG)のコンサルタントの考え方と「極意」を解説する。
記事 新製品開発 BCG流「値上げの科学」、顧客価値を起点に考える方法とは? 2024/07/05 20~30年におよぶ日本のデフレから脱却し、ようやく消費者物価が上昇している。企業も原材料費や物流費の高騰を価格に反映せざるを得なくなった。この状況に対しボストン コンサルティング グループ(BCG)は、「これまで値上げはタブー視されてきたこともあり、日本企業のプライシング能力は現在、欧米企業に比べて後れている状況」と指摘する。そこで本稿では、BCGがこれまで培ってきた「値付けの科学」 を解説する。B2BとB2Cの違いを考慮した、競合価格やコストとのバランスを取る値付けの方法とは何だろうか。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 たった10年で漁獲高が半分に…サケ漁“日本一”北海道斜里町による「絶望からの逆襲」 2024/06/27 世界遺産で知られる「知床」のお膝元で、日本有数のサケの漁場として知られる北海道斜里町(しゃりちょう)。日本各地の一次産業が衰退していると報道されるように、同町でも漁獲高が10年で半分以下になるなど厳しい状況に立たされている。そして、その明確な原因も特定できていない。そこで始めたのが「スマート漁業」だ。今回、斜里第一漁業協同組合 総務管理部長の前川 裕也氏らキーパーソンに、漁業の実情や、漁業DXの取り組みについて話を聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ J1連覇なるか? ヴィッセル神戸社長がここだけに語った「日本一のデータ分析」の秘密 2024/03/29 Jリーグの楽天ヴィッセル神戸は、1995年のクラブ創設から29年目にして初のJ1優勝を飾り、同時に年平均来場者数も過去最多を記録した。実は、その陰ではスポーツにデータドリブンな意思決定を取り入れた科学的な手法が大きく貢献している。そこで今回、同社 代表取締役社長の千布 勇気氏にサッカーの勝敗やクラブ運営を左右するデータの利活用について、2024年の抱負とともに話を聞いた。
記事 業務効率化 「会議で良いアイデアは出ない」と言える科学的根拠、“ムダ会議”にしない5つの方法 2023/04/05 多くのビジネスパーソンが一度は経験したことがある、複数のメンバーが集まってアイデアを出し合う会議。そんな会議にかぎって、良いアイデアが出てこないのは、よく聞かれる課題です。実はこの問題の背景には、脳が無意識のうちにやってしまう思考のクセや傾向である「認知バイアス」が関係しているといいます。脳科学者の西剛志氏が、会議でアイデアが出ない科学的根拠と対処法を解説します。
記事 新製品開発 IHI 小宮義則CDOに聞く「超縦割り組織」のDX、進め方の極意とは 2023/04/04 歴史ある大手製造企業として、日本の三大重工業の一角を担うIHI。多種多様な製品ジャンルごとに事業部門が分かれ、それぞれで異なる業務プロセスとカルチャーを持つ同社は現在、事業の垣根を超えた全社規模のDXに取り組んでいる。その方針や具体的な内容、さらには同社ならではの困難や苦労、「超縦割り組織」でDXを浸透させる方法について、全社CDOを務める小宮義則氏に赤裸々に語ってもらった。
記事 見える化・意思決定 DX基盤構築で「購買金額2.7倍」顧客像を解明、JFRがデータ分析で成果を出せたワケ 2023/03/23 大丸松坂屋百貨店、パルコを傘下に持つJ.フロントリテイリング(JFR)では、「リアル×デジタル戦略」を掲げ、データに基づく経営判断、新規ビジネスの創出を目指している。その足掛かりとして、百貨店、ショッピングセンター(パルコ)それぞれの顧客データを集約したグループ統合データ基盤を構築した。2022年3月に、パルコからJFRへ異動し、グループデジタル統括部長に就任した林直孝氏に、取り組みの背景となる戦略と、データから見えてきた次なる打ち手について聞いた。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ソフトバンクホークスがずっと「最強」のワケ、球団分析官に聞くデータ分析術と育成術 2022/10/21 プロ野球で、2020年までに4年連続の日本一、2022年のリーグ戦でも2位となった、福岡ソフトバンクホークス。Bクラスに陥ることはあれど、過去10年のアベレージではセ・パ両リーグで無類の強さを誇っていることは間違いない。その強さの秘訣の1つがデータ分析力だ。今回、東京大学を卒業し、現在は福岡ソフトバンクホークスのデータ分析官として「常勝軍団」を支える齋藤 周氏に、勝利につながるデータ分析について聞いた。
記事 国際法・国際標準化 「気候テック」とは何か? 日本の「カーボンニュートラル」を推進する技術 2022/10/10 気候変動が差し迫った問題であるとの認識が世界中で広まり、特に若者世代の間でサステナビリティへの関心が高まっている。先進各国がカーボンニュートラルについて明確な目標を打ち出す中、日本政府も2050年までのカーボンニュートラルの達成と、2030年の中間目標として削減目標数値を掲げ、2021年5月にはこれを反映した基本理念を地球温暖化対策推進法に追加する改正を実施した。そうした中、気候変動問題へ対処する技術「気候テック(Climate Tech:クライメートテック)」が注目されている。本記事では、その概要や現状、成功事例、今後の課題、国内での取り組みなどを解説する。
記事 人材管理・育成・HRM DMBOKとは何か? データガバナンスに必要な知識体系の中身とは 2022/07/28 GAFAMを例に出すまでもなく、企業におけるデータ利活用拡大の流れは今後さらに加速していくだろう。日本でも2016年から官民データ活用推進基本法が制定されるなど、官民問わず従来型のデータマネジメントの枠を超えたプロセスやシステムを整備する潮流がある。データマネジメントの複雑化に対応する際に参考にしたいのが、DMBOKのような「網羅的フレームワーク」だ。データマネジメントに関する知識を体系立ててまとめた「データマネジメント知識体系ガイド」であるDMBOKについて解説する。
記事 経営戦略 コロナ禍が示した“失われた30年”の根因とは? 「4つのムダ」でデジタル敗戦に一直線 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第143回) 2022/02/25 コロナ禍で図らずも露呈したのが日本のデジタル化の遅れだ。そこから浮かび上がる課題は次の4点に集約できる。第1に「何でもヒトがするムダ」、第2に「何でもIT化するムダ」、第3に「標準化できないムダ」、第4に「競争回避によるムダ」だ。これらはいずれも2段階による日本経済の失速と関係しているようだ。日本はなぜ情報革命の渦中で「失われた30年」を過ごしたのか、今回は4つのムダを手掛かりに考えてみよう。
記事 経営戦略 「電波オークション後進国」という日本の現実、2022年に必須な「国際標準」の議論 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第142回) 2022/01/17 大手通信企業のトップがオークション導入について言及するなど2022年は電波を巡る議論が一段と活発化しそうだ。移動の柔軟性を支える電波は、IoTやCASEが本格化する時代には、資本や労働と同様に重要な生産要素だ。その最適資源配分に向けて、既に世界の多くの国々では電波オークションが採用され、2020年にはこの分野の研究にノーベル経済学賞も授与された。まさに、より良い「マーケット・デザイン」を目指して現在進行形で英知が結集されている領域だ。今回は、新年特集号として、電波を巡る日本の政策論議について考えてみよう。
記事 経営戦略 総務省が見据える次世代電波政策とは? 「生産要素としての電波」を理解すべき理由 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第141回) 2021/12/22 2021年もコロナ禍が続く1年となった。その中にあって、アフター・コロナを見据えたデジタル社会の胎動を感じる場面も多くみられた。そのひとつが電波政策を巡る新たな政策指針の策定だ。経済価値を有する希少資源の電波をどのように資源配分し、経済社会の活力を取り戻すのか。今回は年末特集号として、2020年末から9カ月にわたって議論された「デジタル変革時代の電波政策懇談会」の最終報告を手掛かりに、電波利用の将来像を考えてみよう。
記事 経営戦略 成功体験を捨てられず20年続く「デジタル敗戦」、その深すぎる背景とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第140回) 2021/11/24 企業の情報システムは、業務手順や組織構造それらに従事する人材など、企業のさまざまな仕組みを正確に映し出す鏡だ。デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、こうした仕組みを抜本的に見直すことに他ならない。かつて称賛されてきた「日本型組織」の内部構造もその1つで、単に従来の仕組みをデジタル化するだけでは行き詰まる。情報技術との親和性が高いはずの金融機関も例外ではない。今回は日本型企業の組織構造に焦点を当て、「デジタル敗戦」の深い背景を考えてみよう。
記事 経営戦略 なぜ負け続ける? 「デジタル敗戦」で露呈した日本型コミュニケーションの弱点とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第139回) 2021/10/20 ビジネス環境が大きく転換する時期には、それまで有利だった条件が不利な条件へと逆転することも多い。さまざまな危機を乗り越える中でかつて称賛されてきた「日本型コミュニケーション」もその1つのようだ。冷戦終結と同時に押し寄せたデジタル化と軌を一(きをいつ)にして日本経済は停滞局面に陥った。その後、長期にわたってこの陥穽(かんせい)から抜け出せないのはなぜか。今回は「企業内の仕組み」に焦点を当てコミュニケーションの特徴からその原因を考えてみよう。
記事 業務効率化 マーケティングオートメーション国内調査、導入率トップ10は?都道府県別ランキングも 2021/09/28 見込み客の獲得や育成、絞り込みなどを自動化し、マーケティング活動の効率化に貢献する「マーケティングオートメーション(MA)」。国内外問わず、さまざまなベンダーからサービスが提供されていますが、日本国内での利用実態はどうなのでしょうか。国内上場企業などのWebサイトで生じている外部ドメインへの通信を調査分類し、その利用実態を公表してきたDataSignが、今回新たに国内200万社以上を対象に調査し、主要マーケティングオートメーションサービス全体の概況から都道府県単位での導入状況について中立的な立場からまとめました。
記事 経営戦略 DXの正体はかつての〇〇、なぜ「日本型システム」は相性が悪いのか? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第138回) 2021/09/22 企業は資本と労働の結節点だ。技術革新はその仕組みに変革を突き付け、かつては有利に働いた仕組みを不利なものへと転化させる。数々の危機を乗り越えて称賛されてきた日本型システムもその1つのようだ。ITイノベーションが次々と押し寄せる中で、日本経済はなぜ周回遅れの停滞に陥ったのか。今回は「場」としての労働市場に市場原理ではなく組織原理が強く機能する日本型システムの弱点を考えてみよう。
記事 リーダーシップ 『世界一わかりやすいDX入門』著者が解説、DX実践は5つのステップを意識せよ 2021/08/27 国内のあらゆる業界で進められているDX(デジタルトランスフォーメーション)。「そろそろ我が社も」という方も、「推進してみたけれど、思うような成果が出ない」と感じている方もいるだろう。一体、何をどこから変革すべきなのか? ITエンジニアとしてマイクロソフト・楽天・アマゾン ウェブ サービス ジャパンなどを遍歴し、『世界一わかりやすいDX入門 GAFAな働き方を普通の会社でやってみた。』(東洋経済新報社)の著者であるKADOKAWA Connected代表取締役 各務茂雄氏が、実践的なDXの推進方法について語った。
記事 経営戦略 なぜドコモ ahamoの「価格」がイノベーションなのか? “創造的破壊”と言えるワケ 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第137回) 2021/08/26 ICT市場の発展・拡大を目的とするMM総研大賞の授賞式が7月に開催された。18回目となる今年は、既存インフラの限界を超えた高速大容量通信を可能にする構想、盗聴が理論上は不可能となる量子暗号通信技術の事業化、産業設備のデータ統合を実現するAIプラットフォームなど、コロナ禍で弾みがついたデジタル化の次なる展開を見通した16の取り組みが表彰された。その中で大賞に輝いたのは、大胆な料金プランを実現した「ahamo」だ。技術そのものの革新性というよりも、オンライン契約に特化した新たな「価格設定」の仕組みが高く評価されたのはなぜか。今回はこの点を考えてみよう。
記事 経営戦略 KPIとは何か、メリットや設定方法を『KPI大全』著者に聞いた 2021/08/23 現代のビジネスにおける目標を達成する上で重要な役割を担う「KPI(Key Performance Indicators/重要業績評価指標)」。KPIの設定・活用によって、さまざまな事業活動やプロジェクトを定量化・可視化でき、企業全体や部署、従業員一人ひとりの現状と目標のギャップの確認や、目標達成までに必要な具体的な施策に活用することが可能になるという。どうすれば、自分の業務にKPIを取り入れることができるのか。『KPI大全―重要経営指標100の読み方&使い方』の執筆者である、嶋田 毅氏に、KPI設定のノウハウを聞いた。
記事 経営戦略 不況時に失業を補ってくれる「日本型システム」、見落とされている大きな弱点とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第136回) 2021/07/28 配置転換や出向などで労働移動を促す日本型のシステムは、企業の「内部労働市場」を外部の企業や産業に拡張する仕組みだ。コロナ禍の現在だけでなく、石油ショックのような大きな経済危機の際にも見られた。当時は斜陽産業から成長産業へ「工場ぐるみの労働者移転」が話題になった。こうした取り組みで危機を乗り切ったことが「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の称賛にもつながったようだ。しかし、そこには弱点もありそうだ。
記事 見える化・意思決定 居酒屋が『ウイイレ』作ってみた。イカセンターが挑む爆速DXの裏側 2021/07/15 「港町でしか食べられない透明なイカ刺しを都内で楽しめる」をウリにする居酒屋、イカセンター。同社が人件費・原価という“飲食店の2大コスト”を抑えるために着手したのは、イカセンター版『ウイニングイレブン』開発だった。DX(デジタルトランスフォーメーション)の今を取材した、ノンフィクションライター・酒井真弓氏の著書『ルポ 日本のDX最前線』の中から、イカセンターのDX事例を紹介する。
記事 経営戦略 コロナ禍なのに失業率が急増しないワケ、日本独特の「雇用調整」の特徴とは? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第135回) 2021/06/23 コロナ渦でみられる経済現象を読み解くには「市場と組織」のマトリクス分析が役に立つ。たとえば、人流抑制で大打撃を受けた航空会社の従業員は、社員の身分を維持したまま、自治体や別の企業へ出向の形で職場を移しているが、この現象は「場」としての市場に「組織原理」を働かせる日本型の仕組みそのものだ。「場」としての市場で文字通り「市場原理」が働き、労働移動を実現する米国型とは対照的だ。今回は、日米の失業率にも表れているこの違いを見ていこう。
記事 経営戦略 日本企業の体質チェック法、「市場と組織」のマトリクス分析とは? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第134回) 2021/05/31 半導体や電子機器の分野を中心としたマイクロ・エレクトロニクス化で優位性を発揮した「日本型システム」がデジタル敗戦に至った要因は何か。これを探る有力な分析ツールは、取引が行われる「場」と「原理」に着目した「市場と組織」のマトリクス分析だ。今回は、日本経済の「取り逃した未来」を分析する際に役立つこの枠組みを解説しよう。
記事 経営戦略 バブル期に日本企業が大成功できたワケ、日本的雇用と取引はどう機能していたのか? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第133回) 2021/04/20 「デジタル敗戦」の根因を突き留めるには、かつて称賛された「日本型システム」とは何だったのかを理解しておくことが重要だ。その手がかりは、バブル経済のピークに公表された『平成2年版経済白書』にある。「対面的情報交換と柔軟な組織構造を形作る日本的雇用」や「企業間の安定した緊密な情報共有を可能にする長期継続取引」など、当時成功していた日本経済の「強み」に焦点を当てた分析がなされている。富を生み出す源泉がシフトする中で、これらの「強み」が「弱み」に転化し、DXが求められている。
記事 業務効率化 仕事のミスはあなたのせいじゃない。失敗学の権威が語る、ミス直後に本当にすべきこと 2021/03/16 (株)JVCケンウッド PS 無線システム事業部 品質保証部 本村和也 >「自分の役職がミスをした」と置き換える。 ともすれば自責にして悩みがちですが、するべきは再発防止の仕組みづくりですね。
記事 情報共有 【ひな形多数】生産性が上がる、Web会議のアジェンダ/議事録/TODOの書き方 2020/12/23 オンライン(Web)会議は対面会議に比べて「同時に一人しか話せない」「相手の様子が分かりづらい」「デジタルデータしか使えない」という機能的な制約があります。また「Zoom疲れ」という言葉が生まれたように、オンライン会議が続くと疲れます。本稿では、効率的・効果的にオンライン会議を行うためのポイントを、会議前のアジェンダ作り、会議後の議事/TODO作りにフォーカスして、テンプレートともに解説します。
記事 情報共有 チャットコミュニケーションで「絶対に知っておくべき」8つのルール 2020/12/22 コロナの影響を受けてテレワークに移行したものの、チャットでのコミュニケーションにやりづらさを感じている、という方はいませんか?急ぎの用件なのに相手がいつまでたっても返信をくれなかったり、一部のチャットだけが盛り上がって疎外感を覚えるメンバーが出たり、チャットですべて共有されているにも関わらず伝達のすれ違いが生まれたり……。その原因は、実はあなたや所属する組織のチャットリテラシーの低さにあるかもしれません。2016年からほぼ全員がテレワークを実践する企業、メンバーズの執行役員 池田 朋弘氏が、チャットでのコミュニケーションをもっとスムーズにする8つのポイントを紹介します。
記事 リーダーシップ DXできる企業が持つ6つの組織カルチャーとは?ITR 内山悟志会長が詳解 2020/12/16 コロナ下において「デジタルトランスフォーメーション(DX)」を実現するためには、小手先ではなく、組織そのものが大きな変化を遂げなくてはならない。アイ・ティ・アール(ITR)会長の内山 悟志氏は、「デジタルを“手段”ではなく“前提”」として捉えることを強調し、組織カルチャーに求められる6つの要素、そして新しい組織カルチャーを手に入れるための3つの施策を紹介した。