記事 医療業界 成功率「まさかの」9割越え、テルモ開発者が製品開発で「無双」できた納得理由とは 成功率「まさかの」9割越え、テルモ開発者が製品開発で「無双」できた納得理由とは 2024/10/01 9 大手医療機器メーカーとして多くのME（Medical Electronics：医用電気）機器を開発するテルモ。「医療を通じて社会に貢献する」という企業理念を掲げる同社で、これまで参加してきた30のプロジェクトのうち、29のプロジェクトで製品を世に送り出してきたのが、同社心臓血管カンパニー 戦略推進チーム シニアアドバイザーの沓澤章雄氏だ。驚異のプロジェクト成功率を誇る沓澤氏が語るイノベーションの秘訣とは何か。
記事 医療業界 薬剤師は本当に“いらない”のか？ 実は「医療DXの主役」と言える意外な理由 薬剤師は本当に“いらない”のか？ 実は「医療DXの主役」と言える意外な理由 2024/06/21 1 薬剤師って本当に必要なの？──そんな声を聞くことがよくあるのではないでしょうか。そもそも、「薬剤師がどんな仕事をしているのか？」ということも正しく認知されていないように感じます。そのため薬剤師には、患者から価値の高さを認識してもらうためのアプローチが必要です。そこで一役買うのがITのチカラであり、実は医療全体のDXにおける中心的存在とも言えるのです。本稿では、薬剤師の社会的誤解と本来の役割について紹介しつつ、医療DXと将来の薬剤師について解説します。
記事 医療業界 次世代の「再生医療」を徹底図解、3大トレンドから紐解く“18兆円超え”市場の可能性 次世代の「再生医療」を徹底図解、3大トレンドから紐解く“18兆円超え”市場の可能性 2024/05/20 1 再生医療は、生体組織の再生と修復を目的とした細胞治療や遺伝子治療など、革新的で分野横断的なアプローチを含む医療技術です。その市場規模は2024年に386億5,000万米ドル（約6兆74億円）に到達し、2029年には1,157億5,000万米ドル（約18兆380億円）に急成長する見込みです。この記事では、インドの市場調査会社 Mordor Intelligence（モルドールインテリジェンス）社の市場調査レポート「再生医療：世界市場シェア分析、産業動向・統計、成長予測（2024年～2029年）」から、再生医療市場の最新動向と3つのトレンド、注目すべき主力企業ついて紹介します。
記事 医療業界 年収3,000万の開業医も……医師の報酬を削れば現役世代の「保険料負担」は減るのか？ 年収3,000万の開業医も……医師の報酬を削れば現役世代の「保険料負担」は減るのか？ 2023/12/28 現役世代の保険料負担を軽減するため、政府が医療費の削減を検討している。医師会などは猛反発しており、最終的には診療報酬の引き下げは行われない見通しだが、この問題は今後も議論の対象となる可能性が高い。現役世代からは医療削減を求める声が多く出ているが、どう考えれば良いのだろうか。
記事 経営戦略 人類の夢「不老長寿」大解明、東大・小林武彦氏が日本発展は「シニア」が鍵と語るワケ 人類の夢「不老長寿」大解明、東大・小林武彦氏が日本発展は「シニア」が鍵と語るワケ 2023/12/20 先端基礎科学者が、ビジネスにも気付きを与える研究の本質を語る本シリーズ。今回は、東京大学 定量生命科学研究所 ゲノム再生研究分野 教授 理学博士 小林武彦氏が登場する。人類の夢である不老長寿は実現するのだろうか？ アンチエイジングが注目される中で、「まだ不老長寿とまではいかなくても、病気にならずに健康寿命をある程度延ばすことは、この数十年間に実現できそうです」と彼は語る。寿命に関係する遺伝子の詳しいメカニズムを解明した研究者に、不老長寿の実現可能性や基礎科学の思考方法を聞いた。
記事 医療業界 医療の現場でも進む生成AI活用、莫大なコスト削減につながる理由とは？ 医療の現場でも進む生成AI活用、莫大なコスト削減につながる理由とは？ 2023/11/27 医療の現場では、医師、看護師、薬剤師の書類業務が増加しており、これが多くの時間を奪っている。生成AIによって、こうした業務の大部分を自動化することで、生産性が向上し、経済効果を生み出すと予想されている。ヘルスケア分野で始まる生成AIによる変革、その最新動向を探ってみたい。
記事 医療業界 「オンライン診療」はなぜ進まない？コロナ禍で需要高まるも普及への課題が浮き彫りに 「オンライン診療」はなぜ進まない？コロナ禍で需要高まるも普及への課題が浮き彫りに 2023/11/15 コロナ禍では、感染リスクを恐れた「受診控え」が問題となりました。そのような中、打開策として注目されたのが、「オンライン診療」です。しかし、オンライン診療の普及率はそこまで高くないのが現状です。なぜ、日本の医療ではオンライン診療は普及しないのでしょうか。オンライン診療のメリットと患者側・医療機関側からみた普及への課題について解説します。
記事 AI・生成AI ChatGPTのほうが「医師より説明上手」、医療での生成AI活用の可能性と課題 ChatGPTのほうが「医師より説明上手」、医療での生成AI活用の可能性と課題 2023/10/11 ChatGPTは、ユーザーが入力した質問に対して、対話形式でAIが答えるチャットサービスです。回答精度の高さが話題となり、近年利用者は急増し、さまざまビジネスの場で活用されています。しかし、ChatGPTは情報の正確性や最新性などのリスクや課題が残されているのが現状です。そこで今回は医療業界におけるChatGPTの可能性について解説します。
記事 医療業界 キャッシュレス社会に“取り残された”医療機関、他業界より圧倒的に普及率が低いワケ キャッシュレス社会に“取り残された”医療機関、他業界より圧倒的に普及率が低いワケ 2023/09/13 最近、キャッシュレス決済を導入する医療機関も増えていますが、いまだに少ないのが現状です。飲食店やスーパー、コンビニなどでは当たり前にキャッシュレス決済が導入されていますが、医療機関は対応していません。この現状に対して「なぜ？」と不思議に感じたことはないでしょうか。今回は医療機関が他業界よりキャッシュレス対応が遅れている理由について、医療DXのコンサルティング事業を手がけるMICTコンサルティング 代表取締役 大西大輔氏が解説してくれました。
記事 医療業界 イーロン・マスクの「ニューラリンク」とは？ 脳デバイス（BCI）企業に大注目のワケ イーロン・マスクの「ニューラリンク」とは？ 脳デバイス（BCI）企業に大注目のワケ 2023/06/09 脳とコンピュータをつなぐ技術「ブレイン・コンピュータ・インターフェイス（BCI）」に改めて注目が高まっている。イーロン・マスク氏が共同創業したニューラリンクが、FDAから同社初となる人間を対象にした臨床試験の実施承認を受けたからだ。BCIの技術により重度のまひを持つ患者のコミュニケーション能力回復などでの活用も期待される。ベゾス氏やゲイツ氏らが資金を投じるSynchronなどと合わせて、BCI分野の現状についてわかりやすく解説する。
記事 医療業界 味の素「核酸医薬」事業の大逆転劇、責任者の「ポジティブ思考」の源泉とは？ 味の素「核酸医薬」事業の大逆転劇、責任者の「ポジティブ思考」の源泉とは？ 2023/05/30 近年「第3の医薬品」として注目を浴びている「核酸医薬」。新型コロナ禍で一躍話題となった「mRNAワクチン」も核酸医薬の1つだ。そんな核酸医薬に用いるオリゴ核酸の受託製造事業を、日本を代表する食品メーカーである味の素が行っているのをご存じだろうか。事業の立ち上げに携わった同社 執行理事 アミノサイエンス事業本部 バイオファーマサービス部長の大竹 康之氏に、立ち上げの苦労などを聞いた。
記事 医療業界 医療参入のアマゾンが「デジタル→対面」に大転換、超劣勢でも欲しがる“うまみ”とは 医療参入のアマゾンが「デジタル→対面」に大転換、超劣勢でも欲しがる“うまみ”とは 2023/05/29 医療サービスを提供するOne Medicalを2022年に買収するなど、アマゾンが近年、対面医療の強化に注力している。一方、対面医療は、ドラッグストアや小売大手、100円ショップなど、多分野からの参入も目立つ領域だ。中でも、ドラッグストア最大手は、低価格医療をドラッグストア店舗で提供する「ミニ診療所」の開設を加速させており、業界の中では抜きん出た存在だ。競争が激化する医療業界において、アマゾンに勝ち目はあるのか。
記事 医療業界 医師の私が「145億円調達できた」ワケ、起業家に必須の「ニーズを捉える力」とは 医師の私が「145億円調達できた」ワケ、起業家に必須の「ニーズを捉える力」とは 2023/04/17 死亡者の多い胃がんの早期発見を促進するため、胃カメラ検査を支援する「内視鏡AI」の開発が急がれています。そこで現役の医師であり、AIの研究開発に携わる多田 智裕氏は内視鏡AIを研究開発するため「AIメディカルサービス」を立ち上げましたが、ここではなんと計145億円の資金調達に成功しました。多田氏はこの経験から、資金調達に不可欠なことや、起業に必要なニーズを捉える力などを学んだと言います。そこで今回は、多田氏に起業と経営の極意について解説してもらいました。
記事 医療業界 日本発「胃がん死亡ゼロ」の世界へ、開発者が語る「胃カメラ×AI」の絶大効果 日本発「胃がん死亡ゼロ」の世界へ、開発者が語る「胃カメラ×AI」の絶大効果 2023/04/03 日本で最も多くの死者を出している「がん」、その中でも3番目に多いのが胃がんです。早期に発見することで生存率を高めることができますが、胃カメラによる検査では実に約2割の見逃しが発生しています。しかし近年、胃カメラにAIを適用することで、検査時の見落としをゼロにできる可能性が高まってきました。つまりは、胃がんによる死者をゼロに近づける日が来るということです。今回は、医療AIの研究開発のトップリーダーであるAIメディカルサービス 代表取締役CEOの多田智裕氏に、医療AIの最前線について紹介してもらいました。
記事 政府・官公庁・学校教育 岸田政権「異次元の少子化対策」も期待薄？ 出生率アップに避けては通れない大問題 岸田政権「異次元の少子化対策」も期待薄？ 出生率アップに避けては通れない大問題 2023/01/30 岸田政権が子育て関連予算の倍増など、子育て支援策の強化に乗り出した。だが具体策は後回しとなっており、今のところ財源の裏付けもない。内容は今後、関係省庁と詰めていくことになるが、絶対に見逃してはならない点がある。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 深刻化する病院サイバー攻撃に、「ランサムウェア交渉人」はアリかナシか？ 深刻化する病院サイバー攻撃に、「ランサムウェア交渉人」はアリかナシか？ 2023/01/26 （有）クライテリオン 技術・研究部 小林成龍 どうにも、この記事を書いたライターは映画やドラマ、漫画やアニメ由来のフィクションの知識で述べているようだ。バグバウンティ制度というものはあくまで開発ベンダやセキュリティベンダが任意で実施しているものであって、ベンダによってはバグバウンティ制度を取り入れていないところもある。危険性や重要度に応じて支払う報奨金というものは決まっている。そのため危険性や重要度の低いバグに対しては報奨金の金額は安くなる。支払われる報奨金というのは価格帯が既に定められているので交渉したからといって大きく変わるわけではない。交渉人が出てくる余地がないし、交渉人が仲介手数料なんて取ろうものならば原価割れしてしまうわけだ。そして、バグバウンティ制度を実施していない企業に交渉人が脆弱性情報の買取を持ちかけようものならば、恐喝罪で訴えられる可能性さえある。 「通常は、発見した脆弱性や攻撃手法を自分で利用する（犯罪を犯す）より、相手に高く買ってもらったほうがよいと考える。」と記事では書いてあるが、それも違う。仮に悪意を持ったハッカーが危険な脆弱性を発見した場合、自分でその脆弱性を利用した攻撃をして犯罪を犯すと警察に逮捕されるリスクがある。自分で犯罪さえ行わなければ警察に逮捕されるリスクはゼロだ。だから自分では犯罪は行わない。脆弱性情報を買い取ってくれる企業があればお金で売って利益を得る。ただそれだけなのだ。実際にサイバー犯罪に関わって犯罪収益を得ている反社会組織でも、脆弱性情報の多くは悪意を持ったハッカーではなくセキュリティ会社(＝ホワイトハッカー)から買っている。サイバー攻撃自体は自身は行わずに買い取った脆弱性情報をもとに作成した攻撃ツールの販売やクラウド上に攻撃用プラットフォームを構築して時間貸ししてクラウドサービスとして収益を上げている。現代では脆弱性を発見する人、発見者から脆弱性情報を買って収集して販売する人、攻撃ツールを作る人、攻撃ツールを売る人、攻撃ツールを使って攻撃する人といったように各々関係のない人や組織が分業している。 身代金支払いの是非に関して述べると、現行法では身代金の支払い自体を直接罰する法律はない。それならば身代金を払ってしまえばよい、とはならない。例えば、ランサムウェアならば様々な要素を考慮した上での経営判断が必要となる。以下の理由で正当化が出来るか、ということは最低限考える必要がある。 1. 復旧コストより身代金の方が安価 2. 大量の個人情報など機微性の高い情報漏えいのおそれ 3. 重要インフラサービスの停止のおそれ 4. 人の生命・身体が害されるおそれ 1.と2.に関しては紛れもなくその場しのぎでしかないのでまともな知性のある経営者であれば経営判断としての身代金払はしない。 3.に関しては微妙な問題なので、細かい分析をした上で社会への影響を考慮した上での経営判断となる。 4.に関しては仕方がない。払うしかない。 ここで意識していただきたいことは、ランサムウェアの身代金の支払いに対する対応は経営者が判断すべき経営問題そのものである。現場のエンジニアや担当部署の責任者が判断するのではなく、その企業の経営方針として経営者が判断を下すべき経営問題ということだ。 この記事の2ページ目でしきりに「交渉人」の必要性をしきりにアピールしているが、いい年した大人が妄想と現実を混同するのをいい加減にするべきだ。きっと、この記事を書いたライターの人は交渉人をモデルにした映画かドラマでも見た影響でも受けたのだろう。 交渉人というのは本質的には犯人の脅迫行為を容認することだけではない。そもそも、犯人側にとって身代金事件の成功の鍵は交渉人が握っている。身代金支払いにより犯人側が犯罪収益を得るための功労者であることから共同正犯(刑法60条)が成立してしまう。つまり、刑法上は身代金を要求してきた犯人グループの一員とみなされてしまうわけだ。 記事では「ランサムウェア交渉人を運用するためには、警察に犯人を特定、摘発できるくらいのサイバー捜査能力が必須となる。」と書いてあるが、犯人を特定、摘発できるのであれば犯人逮捕とともに暗号鍵も押収できるからから身代金を支払う必要がないではないか。この記事を書いたライターは自身の書いた言葉の意味を理解してこの記事を書いているのだろうか。犯罪を正当なビジネスにしてしまうこと自体が非現実的だし、あまりにも考えが幼稚で虚構と現実を取り違えたような記事を書いている暇があれば、もっと社会の勉強をし直した方が佳いだろう。もし、このライターがジャーナリストの肩書を今後も掲げるつもりならば、この記事のような妄言を書き連ねる前にはよく調査と考察を重ねて自身の考えを遂行する必要がある。今回は半田病院の事件を起点としているので、デジタルフォレンジック研究会の医療分科会が公開している資料の『医療機関向けランサムウェア対応検討ガイダンス』(https://digitalforensic.jp/wp-content/uploads/2021/11/medi-18-gl02_compressed.pdf)を一読して勉強して出直してくることをおすすめする。
記事 医療業界 第7波によって医療崩壊寸前。コロナで露呈した日本の医療の限界 第7波によって医療崩壊寸前。コロナで露呈した日本の医療の限界 2022/08/11 新型コロナウイルスの第7波が到来し、医療逼迫が深刻な状況となっている。日本において医療逼迫が発生する原因はいくつか指摘されているが、あくまで個別事由であり、背景には日本の医療制度が限界に達しているという根本的な問題がある。誰でも病院にかかることができる日本の医療制度は、世界に誇れる数少ない仕組みの1つだが、その維持が困難となりつつある。
記事 医療業界 アマゾンによるOne Medical買収に見えた「現代のコングロマリット」という成長戦略 アマゾンによるOne Medical買収に見えた「現代のコングロマリット」という成長戦略 2022/07/30 アマゾンは2022年7月21日、メディカルケア企業One Medicalを1株18ドル（推定39億ドル、およそ5,200億円）で買収することを発表した。アマゾンはすでに、Amazon CareやAmazon Pharmacyを展開しており、今回の買収で同社のヘルスケアサービスはさらに強化されることになる。Eコマース企業といわれるアマゾンだが、なぜヘルスケアビジネスに多大な投資を行うのか。その背景を探ってみたい。
記事 医療業界 ヘルスケアAIの活用事例12選、主要ベンチャーや注目企業、市場動向もまとめて解説 ヘルスケアAIの活用事例12選、主要ベンチャーや注目企業、市場動向もまとめて解説 2022/06/20 医療・ヘルスケア業界は、ほかの業界に先駆けて新たなテクノロジーやイノベーションを積極的に取り入れており、特にAI（人工知能）はヘルスケアのあらゆる領域で活用が進められています。膨大な時間と費用を要する新薬開発でAIを活用する「AI創薬」をはじめ、「がん治療AI」や「AI手術ロボット」などが注目を集めています。この記事では、インドの市場調査会社DelveInsight Business Research LLP（デルブインサイト）の市場調査レポート「創薬における人工知能（AI）-市場の洞察、競合情勢、市場予測：2027年」から、AIがヘルスケアに与える影響とAI活用が進められている12の導入事例について紹介いたします。
記事 医療業界 ヘルスケア業界の限界突破のカギは「エッジコンピューティング」と言えるワケ ヘルスケア業界の限界突破のカギは「エッジコンピューティング」と言えるワケ 2022/05/30 新型コロナウイルスのパンデミックはアジア太平洋地域のヘルスケア業界にも影響を与えています。アジア太平洋地域におけるヘルスケア業界の市場規模は、軒並みに限界まで伸び続けており、2025年には225億ドルに達すると予想されています。この成長の原動力は、エッジコンピューティングと人工知能（AI）の2つにあると考えられます。今後、イノベーションが期待されるヘルスケア分野でこれらの技術が重要な役割を担う理由を紹介します。
記事 医療業界 ウォルマートやアマゾン、世界の小売業が「デジタルヘルス」に参入する納得理由と勝算 ウォルマートやアマゾン、世界の小売業が「デジタルヘルス」に参入する納得理由と勝算 2022/04/21 世界最大の小売企業として知られるウォルマート。Eコマース事業では過去2年で70％増益となり、アマゾンの大きなライバルに躍り出た。特に食品宅配サービスの分野ではコロナ禍で外出を控える人の利用が急増し、食品小売でも米国一の企業となった。しかし、ウォルマートの今後の成長を支える柱となりそうなのは、医療やヘルスケアにデジタル技術を活用する「デジタルヘルス」の分野だ。なぜ、米国一にして世界最大の小売企業がこの領域に注力するのだろうか。
記事 医療業界 アマゾンも本格参入のデジタルヘルス、日本の医療の今後も決める「5000億ドル市場」の実態 アマゾンも本格参入のデジタルヘルス、日本の医療の今後も決める「5000億ドル市場」の実態 2022/03/15 年初に米ラスベガスで開催される世界最大級のテクノロジー見本市CES。今年のCESで注目すべきテクノロジートレンドの1つとして挙げられたのが「デジタルヘルス」だ。デジタルヘルスとは、デジタル技術を活用して医療やヘルスケアを変革する分野である。長引くコロナ禍の影響により精神面のケアを行う必要性が高まり、単なる遠隔診療や診断だけではなく、カウンセリングやフィットネスを含めたメンタルヘルス対応が求められている。2022年2月には、アマゾンがヘルスケア事業「Amazon Care」を米国内で開始し、今後は国境を越えた競争が進むことが予想される。コロナ禍でデジタルヘルスの普及が進んだ米国における現状と課題から、今後のトレンドを整理する。
記事 医療業界 アマゾンがヘルスケア事業「Amazon Care」開始、1,000兆円市場を狙うGAFAMの動き アマゾンがヘルスケア事業「Amazon Care」開始、1,000兆円市場を狙うGAFAMの動き 2022/02/25 2040年に米国だけで11兆8,000億ドル（約1,369兆円）に達する可能性があるヘルスケア市場。この巨大な市場を狙うGAFAMの動きが活発化している。アマゾンはこのほど、遠隔ヘルスケア＆訪問医療を提供する新サービス「Amazon Care」を米国内で開始した。グーグルやマイクロソフトのヘルスケア分野での動きも顕著になってきている。GAFAMはそれぞれどのようにヘルスケア市場にアプローチしようとしているのか、その動向を探ってみたい。
記事 医療業界 なぜ国産手術ロボットは「勝てない」のか？ これから残る病院、消える病院 なぜ国産手術ロボットは「勝てない」のか？ これから残る病院、消える病院 2021/12/15 内視鏡手術支援ロボット「da Vinci（ダビンチ）」が切り拓いた手術ロボット業界が活況を迎えている。世界中で新たな手術ロボットが産声をあげようとしている中、日本では初の国産手術ロボット「hinotori（ヒノトリ）」がデビューした。果たして日本の技術力は圧倒的シェアを誇るダビンチ、そして各国の手術ロボットたちと渡り合えるのか。世界屈指のダビンチ・パイロット（ダビンチ執刀医）であり、天才心臓外科医として知られる渡邊 剛氏に、日本の産業としての手術ロボット業界の現状と日本の医療経営の今後について聞いた。
記事 医療業界 手術ロボットの進化と真価、ロボット心臓外科医 渡邊 剛氏に聞いた医療の未来 手術ロボットの進化と真価、ロボット心臓外科医 渡邊 剛氏に聞いた医療の未来 2021/12/14 2000年、医療現場に内視鏡手術支援ロボット「da Vinci（ダビンチ）」が登場してからおよそ20年。圧倒的世界シェアを誇るダビンチの大部分の特許が期限切れを迎えた2019年を潮目に、手術ロボット業界は群雄割拠の時代へ突入した。世界的なダビンチ・パイロット（ダビンチ執刀医）であり、天才心臓外科医として知られる「現代のブラック・ジャック」こと、渡邊 剛氏にロボット手術を取り巻く現状と医療の未来を聞いた。
記事 医療業界 徳島県の病院で電子カルテが消失？コロナ禍を機に病院の「足元」を見るランサムウェア 徳島県の病院で電子カルテが消失？コロナ禍を機に病院の「足元」を見るランサムウェア 2021/12/07 2021年10月31日未明、徳島県の病院がランサムウェアの攻撃を受け、患者の電子カルテや医療データがすべて消失する（暗号化される）という事件が起きた。病院へのサイバー攻撃は、これまで海外の事例報告やニュースが多かったが、日本でも2018年ごろから被害報告が増えてきている。病院へのサイバー攻撃はランサムウェアや情報漏えいがメインだが、グローバルでは医療機器や関連サービスへの攻撃も起きている。
記事 医療業界 遠隔医療のグローバル最先端、世界のスタートアップがいま取り組む3つの領域 遠隔医療のグローバル最先端、世界のスタートアップがいま取り組む3つの領域 2021/11/25 新型コロナウイルスの流行により、ヘルスケア領域でもDXが加速した。その中でも特に加速したのが、遠隔医療の領域である。米国の市場調査会社Grand View Research, Inc.によると、世界の遠隔医療市場は2021年の80億ドルから2028年の239億ドルと、約3倍に増加すると考えられている。この遠隔医療の領域について、「ビッグテック（GAFAM+BAT）＆ヘルステック・スタートアップ100社：世界のITヘルスケア市場注目ビジネス事例研究2021」の調査を担ったカンディード 新居示雄氏が解説する。
記事 医療業界 手術ロボット「Vicarious Surgical」が医療革新、ゲイツやシュミット出資企業の正体 手術ロボット「Vicarious Surgical」が医療革新、ゲイツやシュミット出資企業の正体 2021/11/05 360度カメラや可動範囲の大きなロボットアームなどを備え、外科手術の効率化することを目指す手術ロボットを開発する企業が「Vicarious Surgical（ヴィカリアス・サージカル）」だ。3Dプリンターを使って製造コストを削減し、従来の手術ロボットよりも持ち運びが容易になっているほか、手術ロボットとして初めてFDA（米国食品医薬品局）のブレイクスルーデバイスの指定を受けた。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏やグーグル元CEOのエリック・シュミット氏らの出資を受け、2021年にはSPACで上場を果たした同社について、スペインの医療系ベンチャーに所属する著者が解説する。
記事 医療業界 レストランやイベント、オフィスも「ワクチンパスポート」が必須に？各国の動きを見る レストランやイベント、オフィスも「ワクチンパスポート」が必須に？各国の動きを見る 2021/10/01 世界の経済主要国の間ではワクチンの必要回数接種率が50～60％を超え、経済活動の再開に向けた動きが本格化しつつある。そんな中で、議論を巻き起こしているのが、レストランなどへの入店にワクチン接種証明を義務付けるなどの「ワクチンパスポート」導入の動きだ。日本でも年内にオンラインで発行する方針も発表された。先行するフランス、シンガポールなどでは、レストラン入店にはワクチン接種が条件となり、米国ではグーグルやフェイスブックが従業員に対し、接種を義務化した。さらに、国内フライトをワクチン接種のみに制限する議論まで登場している。世界各地で起こるワクチンパスポートをめぐる動きを追ってみたい。
記事 医療業界 急躍進の「テレヘルス（遠隔医療）」サービス、コロナ後も安泰とは言えないワケ 急躍進の「テレヘルス（遠隔医療）」サービス、コロナ後も安泰とは言えないワケ 2021/09/17 新型コロナウイルスの流行は経済にさまざまな影響を及ぼしたが、コロナゆえに伸びている産業もある。その代表的なものの1つがテレヘルス（遠隔医療）の分野だ。米国ではテレヘルスの普及のために規制が緩和されるなど、政府も自宅で医療相談が可能となるテレヘルスを後押ししている。ただし普及のためには誰もが高速インターネットを使用できる環境の整備など課題も多い。今後の成長のカギを探る。
