サーバの災害対策の3つのポイント、本格普及しはじめたクラウド型は使えるのか
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東北はもちろん、首都圏にも大きな影響を与えた東日本大震災は日本中の企業が災害対策の重要性を再認識したできごとだっただろう。しかし、あれから2年が経った今も、すべての企業が十分な対策を実施しているとは言い難い状況にある。中でもITに関する災害対策については、つい後回しになりがちだ。その一方で今、中堅・中小企業でも利用しやすい災害対策ソリューションが登場し、急速に普及しつつある。サーバの災害対策を検討するうえで必要な視点、導入のポイントについて考えてみよう。
必要性を認識しつつも対策が遅れる中堅・中小企業
東日本大震災は、企業の災害への備えに対する大きな意識の変化をもたらしたが、中堅・中小企業まで含めてみるとBCP（事業継続計画）の策定やDR（災害復旧）対策をいまだ十分に行えていないケースも少なくない。言うまでもないが、いざ災害が発生して、社屋が全壊したり、そこにあるサーバが水没しようものなら、その中のデータを復旧するのは容易なことではない。中でもデータがなくなれば、業務停止は長期間にわたるだろうし、業種によっては事業の存続すら危ぶまれることになる。もちろん、復旧までいかにすばやく事業を再開できるか、というスピードも重要な要素となるだろう。
しかし、災害発生時にも事業を継続できるだけのシステムを持とうとすれば、相応のコストが発生する。特にITに多額の投資をするのが難しい中堅・中小企業では日々のビジネスメリットに直結する課題が優先されがちだ。
平常時と同じ環境をバックアップ用として準備しようと思えば、IT資産は単純に2倍必要になる。有事の際にしか利用しない資産にそこまで投資できるわけもなく、サーバの災害対策の必要性を理解しながらも、コスト面がクリアできずに悩み続けている、それが今の企業のIT部門担当者が直面している状況ではないだろうか。
しかし、その悩みはクラウド技術の進化によって解決しそうだ。災害対策における3つのポイントを踏まえながら、最新のクラウド型災害対策ソリューションを見てみよう。
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