BYOD実現の最適解！ スマートデバイスのセキュリティと利便性を両立するには？
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スマートデバイスの企業活用を考える際、従業員が私物の端末を会社の仕事に活用する「BYOD」は避けて通れない流れとなっている。その際問題となるのはセキュリティだが、機能やアプリを制限してセキュリティを整えても、利便性が犠牲になってしまうようでは本末転倒だろう。BYOD拡大の背景と最新事情、そしてセキュリティと利便性のバランスがとれたBYOD導入を成功させるために必要なポイントとは？
広がるBYOD、セキュリティと利便性のバランスをとるには？
私物のスマートフォンやタブレット端末（以下、スマートデバイス）といった端末を仕事場に持ち込み、仕事に活用する「BYOD（Bring Your Own Device）」は、もはや止めることが難しい大きな潮流の1つとなっている。企業ネットワークセキュリティ分野で大きな実績を持つ、ソリトンシステムズ モバイル＆クラウド事業本部 副本部長 正木 淳雄 氏は、その背景を次のように語る。
ソリトンシステムズ
モバイル＆クラウド事業本部 副本部長
正木 淳雄 氏
「一般消費者の間に受け入れられたものが、その後企業に普及していく『コンシューマライゼーション』の流れが背景にあると考えています。デバイスだけでなくSNSなどのサービスも、まず個人の側に広まり、企業がその後から着いていくといった状況がずっと続いています」（正木氏）
こうした流れの中で、企業の経営層やIT管理者が頭を悩ますのが、セキュリティの問題である。
「PC並みの機能を持っているスマートデバイスは、PCと同等のセキュリティリスクがあり、高い意識を持って危機管理しなければなりません。社員の利用実態から、なし崩し的にBYODを許容・導入するのではなく、会社が率先して必要な環境とルール作りをすべきではないでしょうか」（正木氏）
特にBYODでは、公衆回線を用いて通信し、一般に出回っているバラバラのデバイスやプラットフォームを利用するだけに、外部からの不正アクセスやウイルスなどのリスクも大きい。加えて、紛失・盗難リスクもノートPC以上に高い。
「実際にBYODを導入していくには、社員のスマートデバイスの利用状況をどう把握するか、セキュリティをどう担保するか、またトラブル時にどう対応するかといった具体的な仕組みとルールの整備が必要です。とはいえ、こうしたセキュリティの確保が、ユーザーの利便性を大きく損なってしまっては、BYODを導入する意味がありません」（正木氏）
一般的には、セキュリティと利便性の関係はトレードオフである。たとえば個人のスマートデバイスを会社で利用するために、特定のWebページへのアクセスやアプリケーションを制限したり、カメラやスクリーンショットといった機能を無効化するような方法もある。しかし、その分スマートデバイスの利便性を削いでいることは否めない。
ソリトンシステムズのアプローチはまったく別だ。同社では、スマートデバイス内に「個人の領域」と完全に分離した「会社の領域」を作成し、この領域のみを徹底してセキュアに保つ「セキュア・コンテナ」によって、セキュリティを担保しつつ、利便性を確保するという解決作を提示している。
モバイル＆クラウド事業本部 副本部長
正木 淳雄 氏
こうした流れの中で、企業の経営層やIT管理者が頭を悩ますのが、セキュリティの問題である。
「PC並みの機能を持っているスマートデバイスは、PCと同等のセキュリティリスクがあり、高い意識を持って危機管理しなければなりません。社員の利用実態から、なし崩し的にBYODを許容・導入するのではなく、会社が率先して必要な環境とルール作りをすべきではないでしょうか」（正木氏）
特にBYODでは、公衆回線を用いて通信し、一般に出回っているバラバラのデバイスやプラットフォームを利用するだけに、外部からの不正アクセスやウイルスなどのリスクも大きい。加えて、紛失・盗難リスクもノートPC以上に高い。
「実際にBYODを導入していくには、社員のスマートデバイスの利用状況をどう把握するか、セキュリティをどう担保するか、またトラブル時にどう対応するかといった具体的な仕組みとルールの整備が必要です。とはいえ、こうしたセキュリティの確保が、ユーザーの利便性を大きく損なってしまっては、BYODを導入する意味がありません」（正木氏）
一般的には、セキュリティと利便性の関係はトレードオフである。たとえば個人のスマートデバイスを会社で利用するために、特定のWebページへのアクセスやアプリケーションを制限したり、カメラやスクリーンショットといった機能を無効化するような方法もある。しかし、その分スマートデバイスの利便性を削いでいることは否めない。
ソリトンシステムズのアプローチはまったく別だ。同社では、スマートデバイス内に「個人の領域」と完全に分離した「会社の領域」を作成し、この領域のみを徹底してセキュアに保つ「セキュア・コンテナ」によって、セキュリティを担保しつつ、利便性を確保するという解決作を提示している。
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