記事 AI・生成AI 相性抜群の「スーパーアプリ×生成AI」、アリババが無双の予兆「AI実装」何が凄い？ 相性抜群の「スーパーアプリ×生成AI」、アリババが無双の予兆「AI実装」何が凄い？ 2024/10/24 24 世界中の企業があらゆるサービスやアプリに生成AIをいかに実装させるかを試している。その中でも中国で注目されているのが、アリババのスマホ決済アプリ「アリペイ」とECアプリ「タオバオ」に搭載された対話型生成AI機能だ。特に、生活周りのサービスのほとんどをカバーしているアリペイでは、「生活のほぼすべて」が変わると期待が高まっている。実装初期段階であるものの、生活や消費の行動を変えると期待される理由と機能の詳細とは。
記事 Web戦略・EC 日本と「全然違う」東南アジアEC事情、TikTokの「ある機能」が大人気のワケ 日本と「全然違う」東南アジアEC事情、TikTokの「ある機能」が大人気のワケ 2024/10/10 66 世界的に見て、経済的成長が著しい東南アジア。同地域で現在、右肩上がりで成長を続けているのがEC（電子商取引）市場だ。同地域では、日本とは異なりライブコマースやAI利用が活発で、TikTokをはじめとした日本でもお馴染みのプラットフォーマーが大きな役割を果たしているなどの特徴がある。東南アジアのEC市場について、具体的な状況や日本との違いを解説する。
記事 株式・債券市場・資金調達 「週5出社」で焦るアマゾン、さえない業績でもプロが「ノイズでしかない」と語る根拠 「週5出社」で焦るアマゾン、さえない業績でもプロが「ノイズでしかない」と語る根拠 2024/09/19 1 9月16日、これまでの在宅勤務制度を見直し「週5日出社」に戻すよう従業員に求める通達を出したアマゾン。狙いは「チーム強化」とされるが、直近の業績低迷、決算後の株価急落を踏まえると焦りが透けて見えるとも言えよう。アマゾンの最新決算のポイント、今後の見通しを解説する。
記事 Web戦略・EC 失速アマゾンが「やばくなった」本当の理由、中国の業者を必死で口説いている背景 失速アマゾンが「やばくなった」本当の理由、中国の業者を必死で口説いている背景 2024/09/11 1 アマゾンの成長が止まっている。理由はさまざまあるが、その1つが中国越境ECの台頭だ。日本での知名度も高まりつつあるように、Temu（テム）、SHEIN（シーイン）、AliExpress（アリエクスプレス）、TikTok Shopが低価格帯商品を中心に世界各国に広がり始めている。いまアマゾンに何が起きているのか。そして、アマゾンと中国越境EC、流通総額で比較すればいまだ「象とアリ」ほどの差があるにも関わらず、アマゾンが越境ECを強く意識した対策に出る背景には何があるのか。
記事 Web戦略・EC 「EC激戦区」インドネシア、過酷な法規制に挑むなら「覚えておきたい」ポイントとは 「EC激戦区」インドネシア、過酷な法規制に挑むなら「覚えておきたい」ポイントとは 2024/07/18 3 コロナ禍を契機に成長したEC市場。円安の影響もあり、昨今では国境を越えて商品取引をする「越境EC」も活発化しています。そんな「越境EC」の進出先として現在注目されているのが、インドネシアです。世界4位の人口を抱え、若年層の多さやEC化率の高さなどから参入を狙う企業も多い同国ですが、参入を阻む法規制や文化的相違も多く苦戦を強いられるケースも多くあります。ここではインドネシアにおけるEC市場の現状と参入のポイントについてわかりやすく解説します。
記事 中国 激安EC「Temu」とは？圧倒的な安さを生み出す「発明的ビジネスモデル」を図解 激安EC「Temu」とは？圧倒的な安さを生み出す「発明的ビジネスモデル」を図解 2024/02/13 1 2023年7月から日本でもサービス提供を開始した中国の越境EC「Temu」（テム／ティームー）。Amazonで販売されている同一製品の半額以下という、驚くべき安さが特徴だ。米国では1ドルショップ（日本の100円ショップ）や既存の越境ECが影響を受けるほど人気になっている。一方、Temuの母体である中国EC大手「拼多多」（ピンドゥオドゥオ）は品質問題で苦情が多発し、その改善が目下の課題となっている。そのような中で注目されているのが、激安ながら品質を担保するTemuのビジネスモデルだ。
記事 IT戦略・IT投資・DX 大丸・松坂屋、パルコのデジタル統括に聞く「GAFAとは違う店作り」、メタバースに商機あり 大丸・松坂屋、パルコのデジタル統括に聞く「GAFAとは違う店作り」、メタバースに商機あり 2023/03/28 コロナ禍では店舗の休業を余儀なくされるなど、受難の時期を経たJ.フロントリテイリング。再成長を目指し、データとデジタルテクノロジーを軸に新たな顧客接点を創る取り組みを次々に繰り出している。グループ各社とともに進める「リアル×デジタル戦略」のもとメタバース・Web3を取り入れた施策の事例や、それらのアクションを支えるデジタル人材育成の考え方について、グループデジタル統括部長の林直孝氏に話を聞いた。
記事 情報漏えい対策 常識では守れない？ クレカ情報漏えいで、なぜ「セキュリティコード」まで漏れるのか 常識では守れない？ クレカ情報漏えいで、なぜ「セキュリティコード」まで漏れるのか 2023/03/09 2023年2月半ば、大手ソフトウェア販売会社においてクレジットカード情報・個人情報の漏えい事件があった。同社のお知らせによれば、漏えいしたカード情報に「セキュリティコード（CVV）」も含まれていた。「PCI DSSでは非保存を推奨しているセキュリティコードを保存していたのか？」と思うかもしれない。しかし、近年のカード関連のサイバー攻撃では、カード番号やセキュリティコードの保存・非保存はあまり関係ない。むしろ「そこにこだわるのは危険」という考え方もある。
記事 流通・小売業界 【単独】アスクルが取り組む「2つのDX」、これからECはもう売れないのか？ 【単独】アスクルが取り組む「2つのDX」、これからECはもう売れないのか？ 2023/01/26 米国ではアマゾンの売上減少や人員整理が話題となり、ECサイトの先行きに不安の声が高まっている。海外動向が国内EC市場に与える影響を不安視する声も広がる中、国内大手ECのアスクルは、「2025年5月期には連結で売上高5,500億円、営業利益率5％、株主資本利益率（ROE）20％」と強気な目標を掲げている。その自信の背景にあるのが同社が取り組む2つのDXだ。アスクル 代表取締役社長 最高経営責任者（CEO）の吉岡晃氏に話を聞いた。
記事 流通・小売業界 【単独】アスクル吉岡社長に聞く、オフィス用品縮小でも「最高益」を更新できた納得の理由 【単独】アスクル吉岡社長に聞く、オフィス用品縮小でも「最高益」を更新できた納得の理由 2023/01/24 2023年3月で創業30周年を迎えるアスクルは、生活用品をはじめ、医療用品や現場用品など事業所向けに必要なものを届けるEC事業を手がける企業だ。社名の由来は、注文したら「明日来る（アスクル）」から来ている。これこそが同社の強みであったが、今や配送スピードは他社との差別化要因とはなりえない状況にある。それでもなお、アスクルは2022年5月期に過去最高益を更新、直近の2023年5月期第2四半期決算でも過去最高を更新するなど、成長を加速させている。今期、中期経営計画２年目の位置づけとして「成長カーブを変える」と語り、それを実現したアスクル 代表取締役社長CEO 吉岡晃氏に取り組みの詳細を聞いた。
記事 中国 「世界のTikTok」がライバル視するSNSは何がスゴイ？ 大手ECがこぞって真似する仕組みとは 「世界のTikTok」がライバル視するSNSは何がスゴイ？ 大手ECがこぞって真似する仕組みとは 2022/12/20 今や世界的なSNSとなったTikTokを運営するバイトダンスが、ライバル視をしているSNSがあるという。2021年初め、CEO自らが問題提起し、対策チームを設置したというほど警戒しているそのSNSとは、「中国のInstagram」と呼ばれる「小紅書（RED）」だ。驚くことに、アリババやテンセントまでもがこの小紅書を研究し、対策を練り、すでに類似サービスの運用を始めている。なぜ、中国の主要テック企業は、利用者数では格下の小紅書をここまでライバル視するのだろうか。その理由を探ると、消費体験を大きく変えるECの新時代が幕を開けようとしていた。
記事 Web戦略・EC EC業界の世界ランキング：2位アマゾンに圧倒的な差をつけたトップ企業とは？ EC業界の世界ランキング：2位アマゾンに圧倒的な差をつけたトップ企業とは？ 2022/11/18 2 インターネットの普及、コロナ禍を追い風に、小売りの主要チャネルの座を獲得したEC（eコマース＝電子商取引）。EC企業のグローバルランキングを見ると、IT先進国の米国、EC大国の中国が市場をけん引していることがわかる。ただし、先進国市場を中心に信用問題、環境問題といった、ECの発展を阻む壁も立ちはだかっている。そうした壁を乗り越える方法として、リアル店舗とECを併用するOMO（Online Merges with Offline）が注目されており、既存の小売店のEC進出、大手ECによるリアル店舗のM&Aなど、リアルとデジタル入り乱れての小売市場の争奪戦は白熱化している。
記事 Web戦略・EC グーグルら調査：東南アジアのデジタル市場が急拡大、2022年中に楽天の5倍規模に グーグルら調査：東南アジアのデジタル市場が急拡大、2022年中に楽天の5倍規模に 2022/11/16 10年前ほどから、成長著しく、地理的に日本に近いとして注目されてきた東南アジア市場だが、デジタル分野でも注目度が高まっている。グーグルなどが実施している調査で、東南アジア域内のデジタル市場（デジタル経済）の規模が3年前倒しで、2022年に2,000億ドル（約28兆円）に達する可能性が示された。eコマースやデジタル金融サービスなどが成長ドライバーとなり、今後さらに拡大を続けると予想されている。
記事 中国 王者アリババすら「15カ月で撤退」、いま香港が世界屈指の「EC激戦区」になっているワケ 王者アリババすら「15カ月で撤退」、いま香港が世界屈指の「EC激戦区」になっているワケ 2022/11/14 香港に進出していたアリババの巨大EC「天猫」（Tmall）が2022年10月、わずか15カ月で撤退した。香港のEC市場は日本の約1/3以下で、EC利用率も各国と比較して低く、EC企業にとっては伸びしろのあるブルーオーシャン（未開拓市場）のようにも見える。しかし、現実はそんなに甘くなかった。現在の香港は、国内系ECが多数存在する中に、アマゾンやShopeeなどの海外EC、中国ECの参入が相次ぎ、世界でも屈指のEC激戦区になっているのだ。その香港でのアリババの敗退は、同社の今後の海外展開戦略にも大きな影響を与えることになるだろう。EC王者アリババですら通用しなかった背景には、香港独自の買い物事情がある。
記事 中国 「驚異の利益率77％」日本人が知らない“超儲かり企業”の正体、なぜ若者が骨董に夢中？ 「驚異の利益率77％」日本人が知らない“超儲かり企業”の正体、なぜ若者が骨董に夢中？ 2022/10/20 近年、中国で骨董（こっとう）ビジネスが成長しているのをご存じだろうか。中でも、骨董品のオンライン取引プラットフォーム「微拍堂」（ウェイパイタン）が、香港上場を申請したことが話題を呼んでいる。関心を集めている理由は、実現すれば骨董品関連企業としては初の上場企業ということもあるが、目論見書で明らかになった同社の「利益率76.9％」という驚異的なビジネスモデルだ。同社の成功の背景には、骨董人気の上昇と、骨董という“渋い趣味”に夢中になる中国の若者たちの存在があった。
記事 M&A・出資・協業・事業承継 なぜアドビは「超破格」でFigmaを買収したのか？ その背景とデザイン市場への波紋 なぜアドビは「超破格」でFigmaを買収したのか？ その背景とデザイン市場への波紋 2022/10/13 ハイテク市場が低迷し、スタートアップ投資も大きく減少する中、アドビが200億ドル（約2.9兆円）でデザインソフトウェア開発企業Figmaを買収することを発表し、大きな話題となっている。注目される理由は、買収額がFigmaの評価額の2倍、年間収益の50倍という破格だからだ。アドビはなぜこれほどの大金をFigma買収につぎ込むのか、またこの買収でデザインソフトウェア市場にどのような影響が出るのか探ってみたい。
記事 流通・小売業界 ライブコマースが日本で流行らない裏事情、なぜ中国だけで「50兆円市場」に化けたのか ライブコマースが日本で流行らない裏事情、なぜ中国だけで「50兆円市場」に化けたのか 2022/10/11 コロナ禍をきっかけに火が付いた中国のライブコマースの成長が止まらない。2021年のライブコマース流通額は約48.7兆円にのぼり、2022年もさらに50％近い成長をすると見込まれている。中国ではライブコマースが店舗、ECに続く、重要な小売チャネルに育ってきているのだ。一方、米国や日本ではライブコマースはなかなか軌道に乗らないどころか、すでに撤退するケースも相次いでいる。なぜ、ライブコマースは中国では流行し、中国以外では受け入れられないのか。その背景には、ECの成熟度が大きく関わっている。
記事 流通・小売業界 始まった「ショッピングモール消滅」のカウントダウン、挽回企業は何をした？ 始まった「ショッピングモール消滅」のカウントダウン、挽回企業は何をした？ 2022/09/27 2020年末、中国で著名な経済評論家である呉暁波氏が2021年の8つの経済予測をした。その1つが「ショッピングモールは消滅する」というもので、当時、この強い言い方に賛否両論が巻き起こった。コロナ禍が完全収束できない現在、モールの空き店舗率が再び上昇し、呉暁波氏の予言が現実のものになるかもしれないと再び話題になっている。しかし、モールを運営する各社はさまざまな方法で、この厳しい時代を生き抜こうとしている。すでに成果をあげ始めている3つの事例から見える、生き残りのカギとは何か。
記事 Web戦略・EC GraphQLが大注目のグラフAPIとは？ 「REST API時代終了」後に注目すべきAPIの新潮流 GraphQLが大注目のグラフAPIとは？ 「REST API時代終了」後に注目すべきAPIの新潮流 2022/08/26 APIの世界には大きな変化が訪れており、API向けに作られたクエリ言語「GraphQL」を含め、グラフAPIが注目を集めるようになっている。APIの管理方法も変化しつつあり、アプリケーションのアーキテクチャー全体で複数のAPIゲートウェイが使われ、マイクロサービスやサービスメッシュも利用されている。こうした複雑な環境の中で、どのようにAPIを管理すればよいのか。ガートナーのバイス プレジデント, アナリスト、マーク・オニール（Mark O'Neill）氏が、APIの新しいトレンドと合わせて解説する。
記事 Web戦略・EC 最高益ZOZOが狙う「アパレルECの次」、ファッションSNSを地道に続ける“納得の策略” 最高益ZOZOが狙う「アパレルECの次」、ファッションSNSを地道に続ける“納得の策略” 2022/08/23 創業25年目を迎え、新たに経営戦略として「ワクワクできる『似合う』を届ける」を追加したZOZO。さまざまな新規事業に取り組む中、リリースからわずか1年のコスメ専門モール「ZOZOCOSME」が好調ぶりを示すなど、新たな芽が育ちつつある。肌の色を計測できる「ZOZOGLASS」のように、テクノロジーを活用した仕掛け作りも同社の特徴だが、次に目論む事業とはどのようなものか。代表取締役社長兼CEOである澤田 宏太郎氏に今後の成長戦略について話を聞いた。
記事 Web戦略・EC 【独自】ZOZO澤田社長に聞く、アパレルECがコロナ禍でも過去最高を更新できたワケ 【独自】ZOZO澤田社長に聞く、アパレルECがコロナ禍でも過去最高を更新できたワケ 2022/08/18 国内最大級のファッションEC「ZOZOTOWN」を手掛けるZOZO。創業25年目を迎えた同社だが、2022年7月29日に発表した2023年度3月期決算では、商品取扱高・営業利益ともに第1四半期として過去最高実績を更新した。2019年にカリスマ創業者 前澤友作氏が退任、2020年以降のコロナ禍でファッション需要が大きく後退する中で、増収増益を続けることができた理由は何なのか。代表取締役社長兼CEOである澤田 宏太郎氏に単独インタビューを行った。
記事 Web戦略・EC 「圧倒的成長率」東南アジアEC最新動向、“アマゾンよりスゴい”プレーヤーたち 「圧倒的成長率」東南アジアEC最新動向、“アマゾンよりスゴい”プレーヤーたち 2022/06/01 海外Eコマース関連のニュースでは、中国やインドなどの巨大市場、また米国や欧州市場の動向が話題になることが多い。しかし、「成長率」でこれらを超える市場が存在し、多大なビジネス機会を生み出していることはあまり知られていない。その市場とは、東南アジア市場だ。東南アジアではEコマースがどのような背景で発展しているのか、最新の数字から探ってみたい。また、具体的にどのようなプレーヤーが台頭しているのか紹介する。
記事 Web戦略・EC 中国EC徹底解説：EC大国はこうして作られた、なぜ中国でばかり「巨大EC」が続々誕生するのか 中国EC徹底解説：EC大国はこうして作られた、なぜ中国でばかり「巨大EC」が続々誕生するのか 2022/05/02 1 国際連合貿易開発会議が公表した国際調査によると、世界のEC流通総額企業ランキングの1位はアリババという結果になった。日本ではなじみがないためピンとこないかもしれないが、その流通総額はアマゾンの約2倍を誇る。国別で比較しても中国のECは圧倒的に大きい。なぜ中国はEC大国となったのか。巨大ECプラットフォームが群雄割拠する中国のEC事情を、2軸マトリクスで整理していくと中国のECが世界の一歩先を行く理由が見えてきた。
記事 Web戦略・EC 国内IT投資動向調査、要注目は「顧客エンゲージメント」ツール、4つの先進事例とは 国内IT投資動向調査、要注目は「顧客エンゲージメント」ツール、4つの先進事例とは 2021/10/28 企業の顧客接点における非対面・非接触形式の採用はもはや当たり前となり、今後も維持されると見られる。また、制限された環境下では新たな動きが起きている。オンラインを巧みに活用し、リアルと組み合わせた新しい体験の構築だ。ITRが毎年公表する「国内IT投資動向調査2022」の速報値を踏まえ、同社の2人のシニア・アナリストがデジタルを効果的に活用した顧客体験構築のトレンドを解説した。
記事 クラウド SaaSエンジニア必読、AWS上で大企業とのシステム連携を成功させる4つのノウハウ SaaSエンジニア必読、AWS上で大企業とのシステム連携を成功させる4つのノウハウ 2021/09/24 スタートアップがAWSを最大限活用するためのノウハウを紹介する本連載、前回、前々回では、スタートアップの事業フェーズに沿った考慮事項と関連するAWSのサービスについて、AWSのスタートアップソリューションアーキテクトである塚田 朗弘氏にまとめてもらった。今回は、スタートアップが他社（特に大企業、いわゆる「エンタープライズ」企業群など）と接続する際の注意点について、塚田氏が解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX AWS Lambdaの使い方をやさしく解説、関数実行や権限設定の基本を押さえる AWS Lambdaの使い方をやさしく解説、関数実行や権限設定の基本を押さえる 2021/09/01 AWS Lambdaは、AWSが提供するサーバレスコンピューティングサービスの1つです。活用することで、利用者はインフラ管理を気にすることなく、コード開発に集中できます。本稿では、AWS Lambdaの特徴、料金体系や責任範囲、利用方法まで詳しく説明していきます。説明の中にはAWSのほかのサービスへの言及もありますが、ぜひ過去の連載とあわせて読んで、学びを深めましょう。
記事 Web戦略・EC NginxとApacheをわかりやすく比較、Nginxが「絶対王者」のApacheを超えたワケ NginxとApacheをわかりやすく比較、Nginxが「絶対王者」のApacheを超えたワケ 2021/07/30 我々は日々、「情報」を得るためにPCやスマートフォンなど、さまざまな情報端末でWebサイトやWebシステムへアクセスしている。アクセスした先にはWebサーバがあり、要求に対する処理を行うことでリクエスト元である端末に情報が届けられている。では、システムにとって最適なWebサーバとは何なのか。ここでは、数あるWebサーバの中でも、長らく不動の1位だったApacheを抜き去った「Nginx（エンジンエックス）」について、基礎からコンテナ活用まで分かりやすく解説していこう。
記事 クラウド 【AWS直伝】スタートアップ拡大期に使うべきAWSサービスまとめ、運用やデータ活用は？ 【AWS直伝】スタートアップ拡大期に使うべきAWSサービスまとめ、運用やデータ活用は？ 2021/07/29 リソースの限られたスタートアップでクラウドサービス、特にAWS（Amazon Web Services）をどう活用すべきか紹介する本連載。第1回は、シード／アーリーステージのスタートアップにおけるシステム面の検討事項として、主にMVP構築〜PMF達成前後に直面するよくある技術課題と、それに対処するためのAWSの活用方法を紹介した。今回はその続きとして、さらにステージが進んだミドル／レイターステージに起こる課題について、実際にスタートアップ企業から受けてきた相談などをもとに、AWSの塚田 朗弘氏がまとめた。
記事 Web戦略・EC テレ東的・YouTube成功法則、なぜWebでも「テレ東ならでは」の動画を出し続けられる？ テレ東的・YouTube成功法則、なぜWebでも「テレ東ならでは」の動画を出し続けられる？ 2021/07/21 動画コンテンツはますます飽和し、ユーザーの可処分時間の奪い合いは一層激化している。グーグルは2020年、国内における「YouTubeにアップロードされた動画の総時間」が前年同月比で80％増加したことを伝えた。この動画時代に、テレビ東京（テレ東）は2021年春、“日本最大級の経済動画サービス”と銘打ち、有料動画配信とYouTubeチャンネルを組み合わせた「テレ東BIZ」を打ち出した。前身であるYouTubeチャンネルの開設から携わりコンテンツ制作の統括を行ってきた、「テレ東BIZ」編集部 副編集長 立花剛氏に話を聞いた。テレ東が考える、「いま求められている動画コンテンツ」とは。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ ネットフリックスが成し遂げた「4度のDX」、どうやって業界のルールを書き換えたのか ネットフリックスが成し遂げた「4度のDX」、どうやって業界のルールを書き換えたのか 2021/07/20 有料会員数は世界で2億人超、日本だけでも500万人が登録する「王者」、Netflix（ネットフリックス）。1997年の創業から20年あまりで、世界のエンタメの「一丁目一番地」に躍り出ている。この目覚ましい躍進は、同社が“破壊者（ディスラプター）”として、業界のルールを何度も塗り替えてきたことに起因している。アジアクエスト 金澤一央氏が上梓した『DX経営図鑑』から、同社が行ってきた「4度のDX」、およびそれによって解決したペイン（苦痛）ともたらしたゲイン（利得）を紹介する。
