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- 2024/02/16 掲載
マスク氏にバカにされたBYDが「テスラ超え」、それでもEV覇権がほど遠い「5つの弱点」
連載：米国の動向から読み解くビジネス羅針盤
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2023年、中国BYD（比亜迪）の四半期ごとのEV販売台数がついにテスラを上回った。かつてテスラのイーロン・マスクCEOがBYDを嘲笑していたが、その相手にテスラが押しつぶされそうになっているのだ。米国においても、その脅威は深刻に受け止められている。だが米メディアや専門家のBYD評論を分析すると、BYDの競争優位性が削がれるポイントも明らかになってきた。激戦を繰り広げるテスラとBYDの覇権争いはどのような展開を迎えるのか。
米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チャンネルで配信されるウェブメディアにも寄稿する。海外大物の長時間インタビューも手掛けており、金融・マクロ経済・エネルギー・企業分析などの記事執筆と翻訳が得意分野。国際政治をはじめ、子育て・教育・司法・犯罪など社会の分析も幅広く提供する。「時代の流れを一歩先取りする分析」を心掛ける。
（Investor's Business Dailyより編集部作成）
米国が恐怖を感じる「BYDの価格力」
米国では、廉価モデルを引っ下げて世界各地で台頭するBYDが、「テスラキラー」EVメーカーの本命であると目されている。米国では日本のようにBYD車をショールームで眺めたり、触ったり、試乗することはできないが、「投資の神様」ことウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイがBYDに投資をしていることは米国でよく知られている。
BYDの四半期ごとのEV販売台数は過去3年間ほどでテスラに肉薄していたが、2023年10～12月期にBYDが52万6409台を販売し、ついにテスラの48万4507台に明確な差をつけて逆転した（冒頭の図1）。テスラは収益率の低下を覚悟した値下げで応戦しているが、BYDの勢いを止めることはできておらず、2024年には通年の販売台数でも抜かれると予測されている。
特に米自動車業界が脅威と見ているのが、BYD車の価格競争力だ。米フォーチュン誌は、「BYDのエントリーモデルであるシーガルは、EVバッテリー企業でもある同社が（EV製造で最も価格の高い）バッテリー価格をコントロールできるため、競合より40％も低い1万1,000ドル（約165万円）の戦略的値付けを実現している」と紹介。
（Bloombergより編集部作成）
さらにテスラが開発中の2万5,000ドル（約375万円）の「モデル2」をいまだリリースできていない中、自動車ローンの高金利や各国政府のEV購入補助金が打ち切られても、BYDの製品が欧州市場で強みを発揮していると、英調査企業Economist Intelligence Unitの自動車産業アナリスト、ニシータ・アガルワル氏の見解を報じた。
欧州は中国EVの成長で「1,155億円の損害」を被る
米国は現在、中国製の自動車に対してトランプ政権時代の2018年7月から27.5％の高関税をかけており、さすがのBYDもバスなどの商用車を除いて米市場に参入できていない。だが、価格競争力のある中国EVメーカーがさらに成長した2030年には、欧州自動車産業は年間77億ドル（約1.1兆円）相当の「損害」を被るとの独金融大手アリアンツの試算が米国でも報じられ、BYDとの対決にテスラなど米自動車業界は身構えている。
米経済専門局のCNBCも、「BYDなど中国EVメーカーが米国市場に直接参入していなくても、アジア・欧州など他の大陸で販売台数を顕著に伸ばしているため、大きな脅威だ」との見方を示している。
では、テスラを率いる総帥のイーロン・マスク氏は、BYDをどのように見ているのだろうか。
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