近鉄も阪急阪神も…大手私鉄の“あるトレンド”

　鉄道会社にとって「祖業」である鉄道事業とは何なのか。これを問いたくなるような動きがまた出てきた。2026年4月、南海電気鉄道の鉄道事業を分社化すると発表したのだ。

　近鉄グループホールディングスや阪急阪神ホールディングスなど、関西の主要私鉄が軒並み持株会社システムの形態となり、鉄道事業を子会社化していく状況の中、本社直轄で鉄道事業を行う方針であった南海電気鉄道もついに鉄道部門を分社化し、本社はグループの管理、不動産事業の業容拡大や競争力強化、新規事業の開発を行う機能を持たせることにした。


　関西の大手私鉄は、鉄道事業を子会社化し、鉄道事業に専念させているところが多い。たとえば、阪急電鉄と阪神電気鉄道は、阪急阪神ホールディングスの傘下にあり、この会社はルーツを一緒にするエイチ・ツー・オーリテイリングと東宝を中心とした企業グループ「阪急阪神東宝グループ」を形成している。これはもう、巨大な総合企業集団と言えるだろう。

　関西の主要5私鉄のうち、2つが阪急阪神ホールディングスの傘下にある。子会社の傘下には準大手私鉄や中小私鉄も存在する。

　そのほかには、京阪電気鉄道を有する京阪ホールディングスや、近畿日本鉄道を有する近鉄グループホールディングスがある。近鉄グループホールディングスの近畿日本鉄道は、日本の私鉄で最も長い路線網を持つ。各私鉄グループとも、鉄道事業を中心にさまざまな事業を行っており、流通やホテル・不動産は定番となっている。

■関西の主要5私鉄の状況

親会社	鉄道事業の運営
阪急阪神ホールディングス	阪急電鉄
阪急阪神ホールディングス	阪神電気鉄道
京阪ホールディングス	京阪電気鉄道
近鉄グループホールディングス	近畿日本鉄道
南海電気鉄道	南海電気鉄道（分社化予定）

　一方、南海電気鉄道は、鉄道・バスなどの運輸業のみならず、不動産・流通・レジャー・建設などの事業を行っている。このうち多くの事業は子会社が担っているが、「祖業」である鉄道事業は本社直営となっているのだ。

　それでは、実際に鉄道事業とその他事業のバランスはどのような状況だったのだろうか。ここからは、南海電気鉄道が何でどれだけ稼いでいたのか、事業構造をひも解きながら解説していく。 【次ページ】業界トレンドは無視？ 東京メトロが「異端児」と言える理由