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- 2021/08/05 掲載
サステナブルテック企業、幹部の年収は2,700万円超。給与から見るグリーン経済の可能性
世界の趨勢、グリーンエコノミーが急拡大
欧米のビジネスシーンで今、「サステナビリティ投資」や「グリーンエコノミー」といった言葉が頻繁に登場するようになっている。理由の1つは、環境保全や持続可能性につながると思われるビジネスに対する投資家の関心が高まり、大量の投資資金が流れ込み、市場が急速に拡大しているからだ。
たとえば、海洋ファーミングに取り組むテック企業「GreenWave」が分かりやすい事例だろう。海洋で海藻や貝類を育成し、それらを二酸化炭素の吸収、食料生産、護岸、肥料、飼料、バイオプラスチックの生産などに役立てようというものである。
米主要ビジネス紙の1つCNBCが2021年6月に伝えた、シンガポール銀行最大手ピユシュ・グプタ氏の「投資資金の津波がサステナブル投資に流入している」という発言が、現在の様子を物語っている。
Research and Marketsが2021年1月19日に発表したレポートによると、サステナブルテックの世界市場規模は、2020年時点で112億ドル(約1兆5,000億円)だったが、2025年には366億ドル(約4兆9,100億円)と3倍以上拡大する見込みだ。今後5年の年間平均成長率は26.6%に上る。
クレディ・スイスCEO「サステナブル投資のリターンは高い」
また、サステナブル投資はそうではない投資に比べ、リターンが高くなる傾向があることも投資マネーを呼び込む理由となっている。世界的な金融機関クレディ・スイスのトーマス・ゴットシュテインCEOはCNBCの取材(2021年7月1日)で、サステナブル投資やESG投資への関心が、個人投資家と機関投資家の間で高まっていると指摘。
一般的には、サステナブル投資はリターンが低いと思われているが、実際はその逆だという。サステナブル投資はそうではない投資に比べ、リターンが高くなる傾向があるというのだ。
CNBCが伝えたモルガン・スタンレー・サステナブル投資インスティテュートの分析では、2020年米国のサステナブル・エクイティファンドのリターンは、そうではないファンドに比べ4.3ポイント(中央値)高いリターンを達成したことが判明している。
このように大量の投資資金が流れ込み始めているサステナブル市場。日本ではまだ広がっていないが、先行する欧米企業の取り組みが日本にも波及することは十分にあり得るだろう。
【次ページ】サステナブル企業幹部年収、平均2,700万円以上も
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