医療分野におけるコンピュータ活用は、医療事務を処理するための医事システムから始まった。その後、電子カルテの時代を迎え、現在ではビッグデータを活用した革新的な取り組みも行われている。今の医療にとって欠くことのできない存在となった医療ICTの変遷と今後の利用領域について、兵庫医科大学 医療情報学 主任教授情報センター センター長の宮本正喜氏が語った。

ICTのめまぐるしい進化によって、現在では異業種間をつなぐ新たなビジネスが生み出されている。またこれまでICTがほとんど活用されていなかった業種にICTを適用することで、大きな生産性を上げることが期待できる。その際に重要な鍵を握るのが、膨大で多種多様なデータの活用だ。データ活用による新たな価値創造について、東京大学 先端科学技術研究センター 教授 工学博士の森川博之氏が富士通フォーラム2014 東京にて語った。

データセンターの役割が急激に変化してきている。「将来のデータセンターとは、単なるレガシーシステムの保管場所ではなく、企業のビジネスをより加速していくためのエンジンとして、最新テクノロジを比較／評価する機能も内包するようになる」とガートナー リサーチ部門 バイス プレジデントのデイヴィッド・カプッチオ氏は指摘する。ユーザー企業、あるいはその情報システム部門は、こうした変化をどのように受け止めるべきなのか。現在のデータセンターを取り巻く課題とその解決策としてガートナーが提唱する「インテリジェント・データセンター」とは何かについて解説する。

ポイントは”あって当たり前”の時代に突入した。コンビニやスーパーで日用品を買っても、映画を見ても、旅行に行っても何かしらのポイントがつく。同時に、ポイントを提供する企業側では、ポイントによって自社の売上拡大にきちんと貢献しているのかを正確に見極めようとする動きが出始めている。また最近では、TポイントやPontaといった共通ポイント事業者を中心に、ネットと実店舗を結び付けようという取り組み（O2O）も加速している。ポイント事業は今後どうなっていくのか？果たしてポイントによって消費行動は変えることができるのか？野村総合研究所の安岡寛道氏と冨田勝己氏が解説した。

デジタル化で生活やビジネスの利便性が大きく高まる一方、“情報疲れ”やセキュリティといった新たな問題も浮かび上がってきた。こうした中でも、私たちが社会や生活をさらに進化させる“ワクワクするイノベーション”を起こすためには、どうしたらよいのだろうか。東京海上日動火災保険の経営企画部次長兼IT企画部参事で、東京海上研究所主席研究員の牧野司氏と、商品開発コンサルティングを手がけるフィンチジャパンの牧野裕氏の父子（司氏が父、裕氏が息子）がパネラー、ガートナー リサーチ部門 リサーチ ディレクターの池田武史氏がモデレーターとなり、ちょっと変わった目線でITやイノベーションを考えるパネルディスカッションが行われた。

ビッグデータの活用は、企業に新たなビジネスチャンスをもたらそうとしている。しかし一方で、ビッグデータは分かりにくい、ピンとこない、場合によっては面倒くさいと考える企業もあるようだ。ガートナー リサーチ部門 バイス プレジデントの鈴木雅喜氏は「実際にビッグデータを採り入れて、本当に成功している企業はほんの一握り」と指摘した上で、「だからといってまだ重視しなくてもいいと思っているなら、いずれ逃げ惑うしかなくなる」と取り組みの遅れに対して大きな警鐘を鳴らす。

大正8年（1919年）創業、クロネコヤマトでよく知られるヤマトグループ。1976年には「宅急便」を開始し、初日に11個だった荷物取り扱い数は、今や年間16億6500万個にまで拡大した。2013年3月度の売上高は1兆2823億円にのぼり、同年7月にはさらなる進化を目指してバリュー・ネットワーキング構想を発表した。ヤマトホールディングス IT戦略担当 シニアマネージャー／ヤマト運輸 情報システム部長の田中従雅氏は「この取り組みは、ヤマトグループの中で創業以来3回めとなるイノベーション」と語り、「顧客視点のソリューションとコスト競争力に裏付けされた顧客満足を実現する」と強調した。いまやネット通販などでも重要な物流網を支えるIT基盤はどう進化を遂げているのだろうか。

現在の企業にとって消費者を知り、顧客を知るために必要不可欠となったビッグデータの活用。そのビッグデータ活用を成功に導くためには、どのような人材が必要となるのか。またどのような体制づくりが必要なのか。アクセンチュア デジタルコンサルティング本部 アクセンチュア アナリティクス 日本統括の工藤卓哉氏、NTTドコモ 情報システム部 情報戦略担当 担当部長 白川貴久子氏、総務省 統計局総務課 調査官の上田聖氏、SAS Institute Japan マーケティング＆ビジネス推進本部長の北川裕康氏の4名が、Analytics 2014 - SAS FORUM JAPANのパネルディスカッションで登壇した。

消費者の間にスマートフォンが普及し、さらにビッグデータ活用の環境が整ってきたことで、企業は一人一人の顧客に対して、限りなく「One to One」に近い、パーソナライズしたアプローチを採ることができるようになってきた。たとえば、クーポンを使った施策では従来、クーポンを顧客全員に送ると、全体の売上は伸びるがコストも非常にかかるという問題があった。しかし、今は「パーソナライズO2Oによって、利益やROIを改善しつつ、顧客の買い回り商品を増やして優良顧客に育てていくことができる」とSAS Institute Japanの原島淳氏は説明する。

1980年4月に化粧品の通信販売会社として創業したファンケル。2013年3月期の連結売上高は828億円、連結経常利益は44億円、従業員数は705名で、2014年4月には持株会社体制へと移行し、化粧品事業をファンケル化粧品、健康食品事業をファンケルヘルスサイエンスに分社化した。同社では2013年、顧客一人一人とのきめ細かいコミュニケーションを実現するために、マーケティング施策におけるさまざまな作業を自動化するマーケティングオートメーションのイベント・ベースド・マーケティング（EBM）に取り組み、大きな成果を挙げたという。その詳細と効果について、ファンケル ネットチャネル合同チーム ネット営業部 部長の佐野博一氏が、SAS Institute Japan主催のAnalytics 2014 - SAS FORUM JAPANにて語った。

日本国内で1973年より営業を開始したメットライフアリコ生命保険は、保険代理店や通信販売、金融機関など多様な販売チャネルを持ち、死亡保険や医療保険、年金など幅広い商品ラインナップを提供している。同社では通信販売における消費者の購買プロセスをメールを始めとする複数手段でフォローすることで、売上の拡大に結び付けた。その取り組みについて、メットライフアリコ生命保険 デジタルマーケティング部 デジタルマーケティング2課の桜井英一郎氏が、SAS Institute Japan主催のAnalytics 2014 - SAS FORUM JAPANにて語った。

スマートフォンやタブレット端末の爆発的な普及に伴い、消費者の購買行動は大きく変化してきている。こうした潮流に対応するため、企業側に求められるようになってきたのがオムニチャネルだ。2011年の設立から“オムニチャネルマーケティングカンパニー”としての活動を展開するLeonis＆Co.では、オムニチャネル戦略のコンサルティングからシステム構築までをワンストップで提供しており、顧客企業には東急百貨店やNTTドコモなどの有名企業が名前を連ねている。今、企業に求められるオムニチャネルへの取り組みとはどのようなものなのか。Leonis&Co. 共同代表の伊藤圭史氏にお話を伺った。