モバイルOSは2大勢力の“寡占状態”に

　黎明期には「Windows Mobile」や「Firefox OS」「Tizen」など、“第3のOS”と呼ばれるさまざまなプラットフォームが立ち上がっていたスマートフォン市場だが、その試みはいずれも失敗に終わり、現在はAndroidとiOSの寡占状態に陥っている。

　例外的にファーウェイが「Harmony OS」を採用しているが、これは同社が米国の制裁を受け、グーグルのサービスが利用できないための代替措置。世界的に見て、2つのOSがシェアを二分している状況は変わっていない。

　ただ、その2大勢力もシェアが固定化しつつある。AndroidからiPhoneに、またはiPhoneからAndroidに乗り換えるユーザーは限定的で、同じOSを使い続ける傾向は高い。

　グーグル、アップルともに、プラットフォームを移行するためのツールを用意し、その利用を促すキャンペーンを展開しているものの、大きくは動いていないのが実態と言えるだろう。

　公正取引委員会が2月に発表した『モバイルOS等に関する実態調査報告書』にも、そんな現状を反映したデータが挙げられている。

　同調査では、直前に使用していたプラットフォームをたずねた設問があるが、iPhoneユーザーの88.1%がiOS、Androidユーザーの96.8%がAndroidと回答している。

　AndroidからiPhoneに移るユーザーの比率は若干多いものの、2大プラットフォームの流動性は限りなく低いと言えそうだ。

　この資料によると、ほとんどのユーザーが同じプラットフォームで機種変更していることが分かる。その比率はAndroidの方が高い。

OS別に見たプラットフォームの流動性

　このような状況が前提にあるなか、編集部からある依頼があった。そのテーマが、「iPhone vs Android」だ。最初に話を聞いたとき頭に浮かんだのが、「なつかしいテーマだな」という感想だ。

　実際、スマホ黎明期には、このような切り口の特集が多かったような印象がある。最近では、X（旧Twitter）に挙がった極端な意見しか見かけなくなった（そして、たいてい炎上している）こともあり、比較にニーズがあるのかはつかみかねていた。

　プラットフォームの乗り換えが少ないということは、すなわち、もう一方が眼中にないユーザーが多いからだ。

　しかし、上記の調査報告書を読み進めていくと、流動性がゼロになったわけではないことも分かる。

　次に購入するスマホをたずねた設問では、iPhoneユーザーの80%、Androidユーザーの56.8%が今と同じプラットフォームを維持すると回答。過半数はiPhoneならiPhone、AndroidならAndroidを選ぶ格好だ。

　一方で、特にAndroidユーザーは、OSによらずに端末の良しあしで選択すると回答している率が16.4%と高い。相対的に、Androidユーザーの浮気性が目立つ結果だ。

　プラットフォーム変更の意向を聞いた設問では、Androidユーザーの半数近くが「分からない」か「端末の良しあしで選択する」と回答。プラットフォームをまたがった乗り換えもありうることを示唆している。


　また、「分からない」という回答まで含めると、その割合は43.2%。半数には届かないものの、それに迫る割合のユーザーがAndroidを離れる可能性を示唆している。

　iPhoneユーザーは、自らが使用するプラットフォームへの忠誠度が高いが、それでも2割は次に購入する端末もiPhoneとは決めていない。割合としては低いものの、両プラットフォームを比べ、乗り換えを検討する層は確実にいるというわけだ。 【次ページ】どうなる？今後のスマホの競争環境