IoT（モノのインターネット）の時代には、各種センサーやデバイスなどから生成されるデータは大量かつ複雑化の一途をたどっている。こうした動きと同時に生まれているのが、デジタルネイティブやデジタルイミグラントと呼ばれる「ハイパーコネクティッド・コンシューマ（超接続消費者）」だ。その購買活動や製品のライフサイクルなどは、従来とは劇的に変化している。こうした環境変化に対応していくために、企業には獲得したビッグデータからさまざまな知見を得て、次の意思決定に活かしていく取り組みが求められている。

IoT時代の到来を迎え、ありとあらゆるモノがインターネットを介して繋がるようになってきている。同時に我々は、一体自分が何と通信しているのかも分かりにくくなっており、情報セキュリティの観点からは、認証とアクセス基盤の強化が非常に重要な要件となってくる。では具体的に、今の企業はどのような取り組みを行えばいいのか。SBクリエイティブ主催「認証アクセス基盤強化セミナー2015」で登壇したデロイトトーマツリスクサービス 代表取締役社長でサイバーセキュリティ先端研究所 所長の丸山 満彦氏が明らかにした。

モバイルデバイスやソーシャルメディアの普及などにより、消費者の購買活動が大きく変わってきている。その中で製品やサービスを提供する企業側では、従来型のマーケティング手法では消費者にリーチすることがだんだん難しくなってきた。さらにはマーケティングの対象領域が広がり、施策の難易度は高まり、PDCAサイクルを回すスピードも求められるようになっている。こうした環境変化の中でデジタルマーケティングに取り組み、一定のリターンを獲得しているのが、全日本空輸（ANA）と日産自動車だ。

新規顧客の獲得や既存顧客との継続的な関係構築は、企業の成長にとって必要不可欠だ。そこで重要な鍵を握るのが、効果的、効率的な営業活動である。現在ではその営業活動を代行してくれるサービスがいくつか存在しているが、具体的にはどのようなサービス形態が提供されているのだろうか。また、その利用メリットや課題は何なのか。営業代行サービスを提供する企業や、実際に利用した企業が成功例や失敗例などを語るパネルディスカッションが行われた。

神経経済学（ニューロエコノミクス）という研究分野がある。神経科学、経済学、心理学を融合した分野で、人間や動物の「価値」に基づく意思決定を記述しようとするものだ。国際電気通信基礎技術研究所（ATR）脳情報通信総合研究所の田中 沙織氏は、シナジーマーケティングと産総研が共催する「オープンラボ2014」に登壇。人間が価値判断を行う際に関係すると考えられる要素について解説した。

これまで実現できなかったサービスを提供可能にするIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への注目が日増しに高まっている。既にさまざまな活用事例も見られるようになってきているが、長期的な視点に立ち、IoTを積極的に推進していくためには、どのような視点と取り組みが必要となるのか。ガートナーでは、1.9兆ドルのビジネス価値をもたらすとされるIoTの使用モデルを4つに分類。その価値を最大化するために用いる5つのアーキテクチャ、そして使いこなすための3つのスキルについて解説する。

男子サッカーの日本代表監督としてチームを率いたアルベルト・ザッケローニ氏（2010～2014年）と岡田武史氏（1997～1998年、2007～2010年）。名伯楽たちは何を考え、どのような思いで世界の強豪に挑んだのか。また、世界に挑む選手たちをどのように鼓舞し、その力を最大限発揮できるよう取り組んだのか。それぞれ、自身の経験を明かした。

自律的に行動し、人間にしかできないと考えられていた作業や処理を行う「スマート・マシン」は、AIのアルゴリズムやハードウェアなどの進歩により、大多数のIT組織における従来型アプローチをすぐにでも破壊できることが証明されている。米ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント兼ガートナーフェローのジャッキー・フェン氏は「未来はすでにここにある。ただ均一に行き渡っていないだけだ」と指摘する。

全国の地方都市の多くは人口減少と高齢化という課題に直面している。こうしたなか2014年8月、地方都市で医療施設や商業施設を街の中心部に集めて「コンパクトシティ」を推進する「改正都市再生特別措置法」が制定された。富山市では、この十数年前からコンパクトシティの考え方にもとづいた戦略を打ち出し、都市構築を推し進めている。シナジーマーケティングと産業技術総合研究所サービス工学コンソーシアム共催の「オープンラボ2014」で登壇した富山市 都市整備部長の京田 憲明氏が、実際の取り組み内容とその成果について語った。

企業のビジネスモデルの進化にITを活用する動きが活発化する一方で、そのIT投資の価値をどのように測定し、評価すればよいのかといった課題が、以前よりも顕著なものになってきている。企業はどのような手法でIT投資を評価すればよいのだろうか？売上高に占めるITコストの割合やROI・NPVに代わる指標はあるのか？ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント兼ガートナーフェローのデーブ・アロン氏が指南した。

高齢化や外国人観光客の増加、Eコマースの急激な伸長、消費増税など、小売業を取り巻く環境は大きく変化している。その中で、かつて9～10兆円規模の売上があった百貨店市場は、この20年間、売上の落ち込みが続き、2013年度の実績は6.4兆円となった。国内百貨店で首位を走る三越伊勢丹ホールディングス 代表取締役社長執行役員の大西洋氏は「モノ、コトに潜む価値やストーリーなくして消費は活性化しない」として、変革に向けた同社の取り組みについて明かした。

企業内で特にクラウド化が進んでいるアプリケーションとして、電子メールとグループウェアが挙げられる。しかし現在の利用状況を見てみると、管理者側にとってのメリットは多いが、実際にサービスを利用するエンドユーザーにはストレスの貯まる状況が生まれているという。そこでガートナーが提唱するのが、“デジタル・ワークプレース”の構築だ。その実現に向けた取り組みについて、ガートナー リサーチ部門 バイスプレジデントの志賀嘉津士氏が語った。