値引きしないと売れない…中国での「アップル苦戦」は継続中

　中国市場でのiPhoneの販売数が深刻な状況になってきた。販売関係者の印象は「落ちている。良くても昨年並み」で一致している。

　香港の調査会社カウンターポイントは「2024年独身の日：中国のスマートフォン販売は前年比9％減」（Singles’ Day 2024: China Smartphone Sales Fall 9% YoY）と題した記事で、独身の日セール期間のiPhoneの販売台数が2023年に比べて2桁％の大きな減少となったと報じている。

　中国では、11月11日を「1」が並んでいることにちなんで「独身の日」と呼ぶ。独身の日にはアリババをはじめEC各社が大型セールを行い、企業にとっては業績を左右する一大イベントとなっている。

　明確なことは、アップルの第4四半期の各種統計が出なければ何とも言えない段階だが、それよりも問題なのは、iPhoneの値引きが常態化していることだ。

　2023年に発売されたiPhone 15の売れ行きが不調であったことから、各機種1,000元から2,000元（約2万円から4万円）の公式値引きを行い、2024年の独身の日セールでも最大1,600元の値引きを行った。さらに、アップルの正規リセーラーは毎日のようにライブコマースを開催し、クーポンなどの優待を行っている。

スマホ出荷シェアは「6位」にまで沈下

　中国は、世界の中でもiPhoneが格安で購入できる国になったが、それでも販売数が「落ちている」または「昨年並み」というのは深刻だ。2024年Q3の中国市場におけるスマホ出荷シェアを見ると、アップルは6位にまで沈んでいる状況だ。


　値引きに伴い、アップルのブランド価値が低下していることも疑いようがない。アップルは日本だけでなく世界中で、値引きをしなくても売れることでブランド価値を証明してきた。中国のアップルファンの中にも寂しさを感じている人が少なくない。

　アップルにとって事態が深刻と言えるのは、中国でスマホが売れないわけではなく、性能や機能を他機種と比較されたうえでiPhoneが選ばれなくなっているということだ。 【次ページ】iPhoneが選ばれない2つの理由、なぜ16より16 Pro Maxが売れる？