オンプレミスの限界、保守サポート終了時の対応が重荷に
近年は、培ってきたプラントエンジニアリングの専門知識や知見と最先端のデジタル・AIを融合させるなどデジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みにも積極的で、その成果をグループ会社を通じて社外にも提供し、プラントのさらなる運転最適化や安定操業、省人化や安全向上などに貢献している。
一方で同社は、グローバルで約4000人の従業員が円滑に業務を遂行できるように、プロジェクト管理、営業、受発注などの活動や社内業務を支援するITシステムについても、継続的な投資や変革に努めてきた。国内に数社しかないグローバル・ニッチの業界であるため、どうしても独自のシステムやツールが欠かせない。そのため、ERPの周辺システムを含む社内システムの多くは、グループ会社とともに内製開発を行ってきた。
その中で問題となっていたのが、オンプレミスで構築しているシステム基盤のEoS(販売終了)やEoL(保守サポート打ち切り)だった。
グローバル本社 人事・DX本部 ITマネジメント部 部長の江藤 祐司氏は「ハードウェアやミドルウェアを5年から7年ごとに入れ替え、その都度、基盤を作り直してアプリを移行しなければなりません。コストと時間をかけて対応してもアプリの価値が高まるわけではないため、永続的に使えるシステム基盤の姿を模索していました」と振り返る。
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