ビジネス+IT

ビジネス課題別で探す

ITジャンル別で探す

IT導入支援情報

IT導入支援情報検索結果

PR
8件のIT導入支援情報がありました
表示件数

【ジャンル】組織改革>BPO・シェアードサービス

  • 多くの企業がビジネスのデジタル化に取り組む今、IT部門には、売上や利益の増加や、競争上の優位性を提供するため、コスト削減と新しい取り組みという相反する要求が突きつけられている。そうした中で取り組む企業が増えているのが、データベースの保守をサードパーティに移管する「第三者保守」だ。なぜ今、データベースを第三者保守に委ねるのか、デジタルトランスフォーメーション時代のデータベース戦略などについて、Publickey 編集長 新野淳一氏と...

  • クラウドやモバイル、果てはAIやIoTまで、続々と登場する新しいテクノロジーを取り入れていかなければ、企業が競争に勝つのは難しくなってきた。その結果、企業の情報システム部門や開発部門には「新しいテクノロジーを取り込みながら、人員リソースは維持もしくは縮小、あるいはコストを削減しろ」という“矛盾”した要請を突きつけられ、頭を抱える担当者も少なくない。そこで今回、Webセミナー「Enterprise IT Camp最適なIT運用管理を実現する具体的...

  • 企業の売上高に占めるIT投資額は徐々に増えている一方、保守や運用といった「守りのIT」にかかる費用のROIは厳しく問われている。テンプホールディングス グループIT本部 グループITインフラ部 部長の植田一哉氏は「新しいテクノロジーを採用しても、運用コストをかけずに維持することが求められている」と指摘する。「モジュール化」「自動化」などのキーワードをもとに、運用管理の課題や、あるべき姿の最新動向について、植田氏とアイ・ティ・アール...

  • 2016年1月に運用開始したマイナンバー制度。企業で対応すべきマイナンバー関連業務を整理し、適切に対応できているだろうか?マイナンバーを含む情報は「特定個人情報」に該当し、事業者はその適正な取り扱いに関する安全管理措置義務を負うため、「組織」「人」「物理」「技術」の4つの観点から対策をとることが求められている。企業にとっての業務負荷は大きく、組織体制、人材教育、セキュリティ対策などの各面で課題を抱えている企業は多いだろう。...

  • マイナンバー法の運用がスタートした。大企業を中心に粛々と対応が進んでいるとはいえ、中小企業の3〜4割は対応の方針すら決めかねている状況だ。企業のマイナンバー法対応に数多く関わる牧野総合法律事務所 弁護士 牧野 二郎氏に、企業がマイナンバーを取り扱う際の重要事項である「安全管理措置」への対応の仕方や要点、やってはいけない対応といったマイナンバー運用のポイントを聞いた。

  • 経営環境の変化に柔軟に対応しながら、企業にはIT予算の効率的な投資が求められる。攻めのIT投資は積極化させる一方で、守りのITには継続的なコスト削減圧力が高まっている。そこで注目されるのが、ERPをはじめとする基幹系業務システムの運用コストの削減だ。安定的に活用されているにもかかわらず、ERPパッケージの保守費用は実に22%を占めるという。そのため、長期利用を前提としたエンタープライズ系ソフトウェアの保守を、メーカーではなく「サー...

  • 熊谷組は1997年に発表した経営革新中期計画に基づいて、1999年に「SAP R/3」を導入。以降、2005年にバージョンを4.7にアップグレード、2012年にはOSをUNIXから現行のWindowsの仮想環境にマイグレーションし、現在に至っている。しかし、保守料金は段階的に上がり、実質的に利用しているモジュールの範囲や、年間を通した問い合わせ対応の頻度と内容なども考えあわせると、非常に高額な保守料金が大きな負担となっていた。

  • 2016年1月に施行されたマイナンバー制度では、企業に大きく2つの義務が発生する。ひとつは特定の機関(税務署等)へ個人番号が記載された書類等を提出する義務、もうひとつは特定個人情報の適正な取扱いに関する安全管理措置義務だ。本資料では、これらの義務に対応する方法や、マイナンバー制度を契機に業務プロセスを見直し、ガバナンス強化や業務の全体最適化を図るための方法を事例とともに紹介する。

IT導入支援情報を探す

キーワード


ジャンル


注目のホワイトペーパー

一覧へ

導入事例

技術文書

製品資料

セミナー資料