アドビは、日本を含むアジア地域の主要企業における、デジタルマーケティング活動の実態把握を目的とした調査を実施し、その結果を発表した。調査対象は、CMO（最高マーケティング責任者）を含む企業のマーケティング関係者。調査は9月19日から11月1日にかけて、インターネットおよび電話による聞き取りによって行われた。

　有効回答数は308名。国別の内訳は日本（32名）、オーストラリア（47名）、韓国（32名）、中国（29名）、香港（34名）、シンガポール（45名）、インド（43名）およびその他の国（46名：インドネシア、タイ、ベトナム、台湾、フィリピン、ニュージーランド、マレーシア）。

　結論から本調査をみれば、アジア地域（APAC）は全体が伸びる中、日本企業は「意識」「活用状況」「組織体制」「スキル」の4カテゴリーすべてにおいて、APACの平均値を下回る結果になった。


　「意識」については、「デジタルマーケティングが企業の競合優位性をもたらすか」との質問に対して、APACが94％だったのに対し、日本は91％と3ポイント下回った。競争優位性をもたらす理由のトップ3は、顧客主導の組織を構築できるが72％、ブランドの差別化と顧客との関係性を強化できるが72％、事業の成長速度と収益性が向上するが41％だった。