ビッグデータ、IoTの時代は、データを蓄積・分析して、ビジネスに活かすことが求められる。すなわち、データこそが企業の命運を分けるのである。ただし、このデータは爆発的に増大しており、ますます取り扱いが難しくなっている。企業の貴重な資産であるデータをどう保護し、どう守っていけばよいのか。長年、ホンダのIT部門長をつとめ、リーマンショック、3.11の東日本大震災という危機を乗り切った経歴を持つ有吉和幸氏に、企業のデータ保護戦略やバックアップ＆リカバリのROIについての考え方を聞いた。

これからの企業の競争力の源泉がさまざまな「データ」にあることは論を待たない。しかし、このデータをどう具体的に活かしていくのか決めあぐねている企業も多いのではないだろうか。そこで言われる決まり文句が、「使わないかもしれないけどとりあえずとっておいて」という言葉。データの質が多様化し、データ量も爆発的に増えている中で、これは言わば無理難題をふっかけられているに等しい。企業の担当者はこうしたデータの課題にどう立ち向かっていけばよいのだろうか。

バックアップシステムは、進化するインフラストラクチャに合わせ、同時に進化を続けてきました。クエスト・ソフトウェアが提供する「NetVaultBackup」を例にすると、1989年にオープンシステムのデータ保護ソフトウェアとして開発が始まり、各種OS、データベース、アプリ、NAS、仮想化、保護デバイス連携など新技術に追随し、ヘテロジーニアスなエンタープライズIT環境で安心してご利用いただける開発が続けられています。近年の急激なデータ増大とサービスレベルの期待値の高まりは、従来型バックアップを改め、新しいテクノロジーの採用が必要にもなっています。本紙では、最新バックアップ事例・ユースケースを活用し、課題別にデータ保護の『進化と刷新』のソリューションアプローチをご紹介します。

多様なデバイスの普及とIoT技術の進展を背景に、企業は大量のデータを取得／分析して、様々な知見を獲得できるようになってきた。しかしその反面、複雑化、増大化するデータを安全かつ効率的に保存、管理することに頭を悩ませているIT部門も多い。緊急災害やランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃対策も、喫緊の課題だ。重要な企業資産となったデータをいかにして守り、どうすれば活用できるか。今求められるのは、物理／仮想の混在環境にも対応し、よりスピーディなバックアップとリストアを可能にする仕組み作りだ。

東京エレクトロンデバイスでは、数々の統合バックアップシステム構築経験から培ったノウハウをもとに、企業のニーズに合わせた最適なバックアップ環境を提案・構築している。本資料では、バックアップ環境の設計・構築から動作確認、ドキュメント作成までを行う「仮想化環境バックアップ構築サービス」を紹介する。

2016年は熊本地震や福岡・博多駅周辺の道路陥没事故などが発生し、想定外の事態が起きた時の対策がいかに重要かを再認識させられた。事業継続に影響を及ぼすリスクは、自然災害や事故、さらにはサイバーテロなど実に幅広いが、これらのリスクに対して万全な対策ができていると即答できるだろうか。ビジネスが停止してしまうような事態に直面したときにも、受けるダメージの範囲を最小限に抑え、速やかに通常レベルのビジネスを継続するために、企業にはどのようなアクションが求められるのだろうか。

クラウド、モバイル、ソーシャル、IoTといったテクノロジーがビジネスを作り替え、人々の生産性、柔軟性、接続性、即応性を向上させている。しかし、これらのテクノロジーが24時間365日使用可能であることへの依存が高まれば、災害発生時に人々がさらされるリスクも高まっていく。「常時稼動」するという困難なミッションを達成できる企業とそうでない企業の違いを生んでいるのは、戦略的に取り組むべき4つの領域である。

5年前、世界はアメリカのクイズ番組で人間のチャンピオンを打ち負かしたIBMのコグニティブ・コンピューティング・システム「Watson」の存在を初めて知った。以来、Watsonは理解、推論、学習の能力を高めるべく、膨大で複雑なデータ・セットに取り組み、一層の知識を蓄えている。このことは、レジリエンシーの専門家、すなわち企業の継続的な運営の担当者にとって、1つのチャンスである。

コグニティブと事業継続の両者がどのような関係にあるのか。こうした疑問を抱かれることも多いかもしれないが、近年米国を中心にコグニティブを活用したアプリケーションを基幹系システムに取り入れるケースが増え、2016年に入ってから事業継続に対する関心度が急激に高まっている。本資料では、コグニティブの技術を活用した事業継続およびコグニティブなシステムに対する事業継続対策について解説する。

クラウド、モバイル、Internet of Things（IoT）などの普及により、企業のIT環境は多様化、複雑化が進み、それに伴い事業継続に十分に取り組むことが困難になっている。本資料では、近年のIT環境の状況を踏まえ、レジリエンシーに必要な視点、IBMが考える事業継続フレームワーク、IBMが提供するレジリエンシー・サービスを紹介することで、企業が直面している事業継続の課題の解決に必要なポイントについて解説する。