DXを実現するイノベーションアクセラレータは、AR&VRやIoT、AI、ロボティクス、3Dプリンティングである
IDC Japan 眞鍋 敬 氏
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顧客の変化に対応するには、意思決定を加速しなければならない。またグローバル化に対応したり、生産性の向上を実現することもビジネスにとって重要だ。日本にいれば、労働人口の減少や労働価値観の変化にもさらされている。もはや企業のワークスタイル変革は必然性を帯びているのだ。「実はワークスタイル変革に必要な施策には共通性があり、いずれも最新のICTで解決できるものが多いのです」と語るのは、IDC Japanの眞鍋 敬氏だ。企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めるための処方箋とは何なのか。眞鍋氏が語った。
DX、コグニティブ（AI）、ワークスタイル変革の深い関係
リサーチ第2ユニット
グループディレクター
眞鍋 敬 氏
では、DXはワークスタイル変革にどんな関係があるのだろうか？ 「DXを実現するイノベーションアクセラレータとして、次世代セキュリティ、AR＆VR、IoT、認知システム（コグニティブシステム）、ロボティクス、3Dプリンティングなどの新技術があり、これらを企業の特性によって上手く組み合わせると、従来まで仕事の制約になっていた時間と場所から解放されるのです」（眞鍋氏）。
新技術のうち、コグニティブシステムは第3のプラットフォームに強く紐づき、我々のライフスタイルを大きく変えてしまうものだ。意思決定をより早く、正確・確実に行い、バイアスのない広範で深いエビデンスを基に、人をサポートする技術だからだ。
「コグニティブシステムは、自然言語処理を伴った質問／応答型システムです。リアルタイム学習を行い、過去の類似経験を基にスコアリングし、最も確度の高い結果を返し、改善が繰り返されます。コグニティブでワークスタイル変革を試みるには、データ生成・収集、分析、デリバリーモデルのうち、自動的に分析結果がアプリケーションに入るようなデリバリーがポイントになります」（眞鍋氏）。
ワークスタイル変革のために、どのデータにコグニティブを適用し、ワークフローや、ビジネスに関わる人々の関係を強化するSoE（System of Engagement）をどう構築するのか。それが今後のIS部門にとって重要な仕事になってくる。
「他社と同じ変革をしても競争力を付けられません。そこで、これからの時代はコグニティブや次世代セキュリティなどの技術を適用したワークスタイルに取り組む必要があります。これによりITは自動化から自律化に変化していきます。一度この流れに出遅れると追いつけません。それぐらいビジネスへのインパクトが大きいのです。なるべく早く着手することをお薦めします」（眞鍋氏）
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