マルチクラウド環境をよりスムーズに、よりスマートに活用するには？

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マルチクラウド環境をよりスムーズに、よりスマートに活用するには？

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社/日本マイクロソフト株式会社及びMicrosoft Corporation/A10ネットワークス株式会社/セントリファイコーポレーション/株式会社Box Japan 提供コンテンツ

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2016/07/31 掲載

マルチクラウド環境をよりスムーズに、よりスマートに活用するには？

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企業内では、複数のクラウドサービスを利用するマルチクラウド環境が広がりつつある。エンドユーザーの利便性は大きく向上するが、一方でIT部門には、セキュリティの確保や全サービスを網羅した運用管理という新たな課題が発生することになる。こうした現状を背景に伊藤忠テクノソリューションズは2016年2月、クラウド版オフィスツールのデファクトスタンダート「Office 365」を中心にしたマルチクラウド環境の構築／運用を支援するトータルサービス「cloudage works by Office 365」の提供を開始した。Office 365の最新動向やクラウド環境を利用する上での代表的な検討項目である「運用」「コンテンツマネジメント」「ユーザー管理」「ネットワーク」「保守」について、その関連ソリューションを紹介する。

最新Office 365の最上位スイート3つの特長

　2015年12月、日本マイクロソフトはOffice 365の最上位スイート「Office 365 Enterprise E5」（以下Office 365 E5）をリリースした。

日本マイクロソフト
クラウド＆ソリューションビジネス統括本部ビジネスプロダクティビティ営業本部テクニカル第2営業部テクノロジーソリューションプロフェッショナル
松井敏喜氏

　伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）主催「マルチクラウドでも安心 Office 365の新しい可能性～シナリオベースで展開するcloudage works by Office 365～」で登壇した日本マイクロソフトクラウド＆ソリューションビジネス統括本部ビジネスプロダクティビティ営業本部テクニカル第2営業部テクノロジーソリューションプロフェッショナルの松井敏喜氏は、Office 365 E5の特長として、3つのポイントを挙げる。

「1つは新しいコラボレーションの形を可能にすること。2つ目はインテリジェントツールを活用して働き方をご提案すること。そして3つ目は、より高度なセキュリティをご提供することです」（松井氏）

　まず新しいコラボレーションについては、オフィスの固定電話の代わりとしてPCやスマートフォンを利用できるCloud PBXという機能が提供された。Office 365でオンライン会議やインスタントメッセージなどの機能を提供するSkype for Businessと電話回線とを結ぶことで、固定電話の発着信をSkypeクライアントから可能にしたものだ。また電話回線を利用して会議を開催できるPSTN会議という機能も追加された。

「Cloud PBXやPSTN会議を活用することで、固定電話が無くてもPCやスマートフォンのある場所、インターネットが繋がる場所であれば、コラボレーションしながら働くことができる、ということです」（松井氏）

　またインテリジェントツールとしては、使い慣れたExcelでのデータ分析を可能にするPower BIと、Office 365の利用ログから組織の中での個人の働き方を分析し、ダッシュボードで見せてくれるDelve Analyticsが提供されている。

「たとえばDelve Analyticsでは、組織の情報やドキュメント共有で実際に協業しているユーザー情報、過去に使用したドキュメントの動向を分析して、おすすめドキュメントを表示してくれます。また、あなたは今週○時間のミーティングの中で、これだけメール返信をしています、だから有効な会議参加時間はこれぐらいですよ、ということを教えてくれます。これらの機能は組織の中の自分自身とそのつながり方を分析して自分の働き方をどう変えていくかという気付きを与えてくれるものだと言えます」（松井氏）

　そして高度なセキュリティとして提供されるのが、Office 365のデータセンターをメンテナンスする際には必ず顧客の承認を得てから作業を実施するCustomer Lockboxや、外部からの攻撃に対応するAdvanced Threat Protectionなどである。

　特にAdvanced Threat Protectionは、まさにエンタープライズグレードのセキュリティを実現するもので、提供される機能は大きく2つだ。1つめが、メールの添付ファイルをデータセンター側のサンドボックスで全て展開してリスクが含まれていないかをチェックした上で、受信者に配信する機能、もう1つがメール内に記載されたリンクを、ユーザーに直接開かせるのではなく、Office 365のサーバを踏み台にして、そこからアクセスさせる機能だ。

「Advanced Threat Protectionを利用することで、ゼロデイ攻撃や標的型メールなど、未知の脅威に対するリスクを極限まで最小化することが可能となります」（松井氏）

この記事の続き＞＞
・IT担当者とエンドユーザーのOffice 365活用を支援する
・Office 365と「Box」の連携で利便性は大きく向上
・ユーザー認証やネットワークの負荷分散を実現する
・ワンストップで問い合わせやインシデントに対応