ROIは400%超えも? 中小企業も導入可能? いま注目のIT投資としてのVDI導入
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高い成長を続けるVDI市場、注目される2つの背景とは?
デスクトップ環境をサーバに集約し、ネットワークを介してクライアントに配信する「デスクトップ仮想化(VDI)」。IT調査会社のIDC Japanによれば、2014年の国内法人向けクライアント端末における仮想化導入率は25.7%で、この数字が、2019年には48.1%に達すると予想されている。
なぜいま、VDIを導入する企業が増えているのか。その背景には2つの要因がある。1つは技術革新だ。従来、操作のスムーズさに欠けるなどユーザビリティ面で課題のあったデスクトップ仮想化だが、ハードウェア・ソフトウェア両面で進化した。現在では、目の前のデスクトップがサーバで動いているのかクライアントで動いているのか、一般ユーザーには見分けがつかないレベルにまで技術は成熟している。
もう1つが社会的な要請だ。本格的な少子高齢化時代に突入し、今後、労働力人口が確実に減っていく中、女性や高齢者の活用、介護や子育て支援は、企業が生き残るための重要な戦略となる。そこで、セキュリティを担保しつつ、従業員の多様なワークスタイルをサポートできるデスクトップ仮想化が求められるのは自然な流れだろう。
1年以内に投資コストを回収可能なケースも
VDI導入にはさまざまなメリットが挙げられる。デスクトップ仮想化では、サーバ側で稼働するOSの画面をクライアントに転送するため、クライアントの電源を切れば端末にデータは残らずセキュリティ面で安心だ。また、サーバ側でOSを集中管理するため、クライアント管理の手間・コストを最小化できる。さらにネットワークがあれば、どこでも自分専用のデスクトップで作業できるので、社外業務や在宅勤務といったワークスタイルの支援にも貢献する有効だ。IT投資という観点でも、VDI導入は非常に効果的だという裏付けがある。IT調査会社のIDC Japanが2014年に実施した調査によれば、クライアント仮想化製品の全体(全社導入+部分導入+試験導入)におけるROIは439.4%、投資回収期間は10.2カ月であったという。これは、投資に対して4倍以上の効果が得られ、1年未満で投資コストが回収可能なことを意味している。IT投資としては、かなり魅力的といえるだろう。
TOTO、上山病院のVDI導入事例
こうしたなかで、VDIの先進的な導入事例も増えてきた。2015年に発表されているものでは、トイレやバス、キッチン、洗面を扱う住宅設備機器メーカーのTOTOが事業部ごとに導入・運用されてきたCAE関連のインフラをデータセンターに集約し、全社共通のCAE基盤を構築した。これにより、すべての開発者が高性能な解析サーバをVDIで活用できるようになり、商品開発の効率化と開発期間の短縮を図る。大阪府寝屋川市に病院を構える上山病院のVDI事例
導入成功のポイントは、ハードウェアと十分な検証
VDIで投資対効果を高めるためにすべきこと
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