データ増加が深刻化、既存ストレージを活かしつつ高速化・容量削減できる方法はあるか
ストレージ・システム全体の大容量化と性能向上が求められている
企業が所有するデータ量の増大は、これまでも延々と叫ばれてきた課題だが、近年さらにその深刻さを増している。コンプライアンス対応のために長期保管が義務付けられたデータの増加、ユーザー部門で作成されるオフィス文書、CADデータ、画像など非構造化データの増加といった課題はもとより、最近の傾向として目立っているのは、自社の競争力強化や生き残りのために、これまでとは次元の違った情報活用が不可欠となっていることだ。そこで扱うデータの量や種類が爆発的に拡大しているのである。
たとえば小売・流通サービス業では、店舗での接客や販売の履歴から、ネット通販サイトのアクセス履歴、コンタクトセンターでのコミュニケーション履歴にいたるまで、あらゆる顧客接点(オムニチャネル)から集めたデータを分析し、その結果に基づいた指示を現場にフィードバックするといったことが行われている。また、製造業では自社製品の品質を担保するために、従来のようなサンプリング検査ではなく、生産ラインから直接データを収集して全件検査を行うといった取り組みが広がっている。
すなわち、ビジネスの高度化や成長とともに、処理しなければならないトランザクションが増加しているのだ。従来のようにデータ量の増加にあわせてセカンダリ・ストレージやアーカイブ・ストレージの容量を拡張するといった対応だけでは問題を解決できなくなっており、本番系のプライマリ・ストレージを含めたストレージ・システム全体としての大容量化と性能向上が求められている。
実際、日本アイ・ビー・エムが主催したIBM Fast Data Forum 2014の参加企業に対するアンケート結果では、ストレージ環境で抱えている課題のトップ3が、データ量の増大によって引き起こされる問題で占められている。
![photo](https://www.sbbit.jp/article/image/28476/bit140901ibm012.jpg)
さらに、既存資産の活用という問題もある。複数のベンダーから購入した既存のストレージを丸ごと移し替えるとなれば、これまでの投資が無駄になってしまうばかりか、移行の手間も時間もかかってしまう。
だが、データ量の増大とともにIT予算も増えるわけではなく、経営陣からは常にコスト削減を迫られている状況にある。足りない容量だけを継ぎ足しで延命させる対処療法から脱却し、データ増加に関する問題を抜本的に解決する仕組みを導入しなければ、企業のITシステムは遠からず八方塞がりの状況に陥ってしまうだろう。
しかし、幸運なことに、ストレージ容量がひっ迫してきた運用中のストレージにも2-5倍のデータが保管できるソリューションがあるという。つまり、容量単価を劇的に下げられるということだ。
・データ量が大幅に増加
・ストレージの処理が間に合わない
・ストレージが部門ごとやシステムごとに点在
・リプレースでは既存資産が活かせない ・
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