標的型攻撃に関する興味関心が高まっている。従来のサイバー攻撃とは違い、水際の防備をどれだけ固めても守りきれないという性質を持つ標的型攻撃。その防ぎ方や対処方法についても、従来のサイバー攻撃とは違った視点で考え、対策を講じることが求められる。では、具体的にどのようなテクノロジーをどのように活用すれば効果的なのか、そのポイントや対策の考え方について、EMCジャパン RSA事業本部の宮園氏に話を聞いた。

第2回APT Summit Japanが開催され、内閣官房情報セキュリティセンター（NISC） 参事官 木本裕司氏がAPT攻撃に対する日本国政府の対応状況について語ったほか、米国RSAのCTOによるAPT対策論、EMC自身のAPT攻撃に対する対策状況が解説された。本レポートでは、それぞれの講演内容をまとめるとともに、APTや標的型攻撃に対する新しいアプローチ法について紹介している。

高度なサイバー攻撃を受け、企業や組織はセキュリティ戦略を攻撃の防止から攻撃の検知/軽減に転換することを余儀なくされている。そのため、高度なサイバー攻撃に関する情報の共有とコラボレーションを通じて、攻撃の検知を迅速化し、修復能力を高めることが必要とされている。本資料では、こうした脅威情報の共有方法とその課題について紹介する。

産業スパイ活動、ビジネスや財務業務を弱体化させる行為、インフラへの妨害工作など、「高度な脅威」は企業や政府機関への攻勢をますます強めている。しかし、残念ながら、現状ではほとんどの組織が脅威および自身のセキュリティ体制について十分に理解しているとは言えず、迫り来るサイバー攻撃に適切な対応ができていない。本資料では、インテリジェンス主導型情報セキュリティを確立するための6つのステップからなるロードマップを紹介する。

プライスウォーターハウスクーパースによる「第13回世界CEO意識調査」によると、CEOの82％がリスク管理の手法に「いくつかの変更を施した」または「大きく変更をした」と報告している。ここ最近の経済環境を踏まえると、より多くの企業がリスク管理プログラムに取り組んでいることだろう。本資料ではエンタープライズ・リスク管理にどのように対応するべきか、リスクの基本からリスク管理プログラムを支援するツール選択のポイントまでわかりやすく解説する。

RSA Archer eGRC Platform は、経営戦略としてのガバナンス、リスク、コンプライアンスの実行と管理をサポートするGRCツールだ。企業の要件に合わせてプログラムを開発することなくRSA Archer eGRCソリューションをカスタマイズでき、新規アプリケーションを構築して外部システムに統合することがその最大の特長である。本資料では、同ソリューションの詳細とモジュール提供される機能について詳しく解説する。

RSA NetWitnessは、ネットワーク通信パケットを「継続的に監視」し、 インターネットから迫る脅威を「リアルタイムに検知」するネットワークセキュリティ・モニタリングツールだ。本資料では、RSA NetWitnessがどういった仕組みで動作するのか、さらにどのように標的型攻撃を早期検知するのかについて、その仕組みを図解する。